いままで受け身の姿勢で仕事をしてきた人事が急に「主体的に仕事をしろ」と言われても、具体的にどういう仕事をしたらいいのかイメージが湧かないという声をよく耳にします。経営陣からしてみれば、今まで自分たちがしてきた仕事を任せたいだけですが、人事にとっては今まで関わったことのない高度な仕事。急に任されても、どうにも動けない人がほとんどでしょう。

そのような場合、「社外の人事のプロに依頼すること」を選択肢のひとつとして検討してみるとよいかもしれません。社内の人事の育成といった根本的な部分から改善できる可能性があります。

受け身人事は会社の変化についていけない

人事の業務は、「人事戦略の決定」「企画」「運用」「オペレーション」の4段階にわけられます。会社の規模が小さく、経営者が社員の顔と名前、性格などを把握できる間は、経営者が「人事戦略の決定」「企画」「運用」といった、能動的な判断を必要とする業務を担当します。その場合の人事の仕事は、上司の決定に従うだけの「オペレーション」です。

しかし、会社が成長し、経営者が社員全員のことを把握できなくなると、人事が「人事戦略の決定」「企画」「運用」といった人事全般の業務を任されるようになります。ただもともと人事は主体的に業務を遂行することが求められている部署ではなかったため、変化についていけずなかなか任せることができない。その結果人事制度が上手く働かない――といった事態に陥りがちなのです。

最初の人事制度作りを社外のプロに任せることのメリット

会社が成長してくると、会社の将来のビジョンや経営戦略に沿って、必要な人材を採用して、適切な部署に配置する、「攻めの人事」が求められるようになります。いままで受け身の姿勢で仕事をしていた人事が、いきなり「攻めの人事」に転ずることも簡単なことではありません。なぜなら、必要な人事制度が大きく変わり、人事制度を組み立てることから始めなければならないからです。

逆に言えば、適切な人事制度の組み立ては「攻めの人事」に変化するためのきっかけにもなります。そこでまずは人事制度の組み立てを優先してみましょう。そのための得策が、制度作りの経験がある人事のプロを社外から呼んで、制度作りを手伝ってもらうという手段です。

人事のプロには、人事制度の土台ができるまでを手伝ってもらいます。人事のプロが制度作りをするときに、社内の人事は制度作りに必要なノウハウを学ぶことができると同時に、人事制度の土台ができる頃になると、社内の人事も会社の変化に適応できるようになっているはずです。「受け身人事」脱却の特効薬とも言えるかもしれませんね。

社内の力だけにこだわらないようにしよう

今回は、どちらかというと経営者目線のお話をさせていただきました。ただ、人事が自らの改革のために人事のプロに依頼するケースが珍しいというわけではありません。「受け身人事を自ら脱却することは難しい」と感じたなら検討に値します。

社外の人事のプロによって、社内の人事制度の土台ができあがってくると、受け身人事時代には絶対に起こり得なかった「優秀な人材を人事に配置すること」にも抵抗がなくなってくることでしょう。

もちろん、社外のプロに依頼するとそれ相応の費用がかかります。ただ社内で解決することにこだわりすぎてしまい、結果として人事の改革ができなかったり遅くなったりしてしまえば意味がありません。ぜひ検討してみてください。