2019.04.12
人事部門に配属されたものの、
いったい自分に何が求められているのかわからない……。
会社が人事一年目の社員に期待しているのは、
とにかく「コミュニケーション」です!

新年度を迎える4月。入社や異動などで、この春から新しく人事担当者になったという方も多いのではないでしょうか?これから初めて人事の業務を担当しようとしている人に「人事とはかくあるべし」ということを説いても、正直あまり意味がありません。理屈だけ分かってもまだまだ基礎知識や経験が不足しているため、実務に役立つイメージが掴めないからです。
そこで今回は、人事一年目の方でも理解できるよう、もっと気軽な「人事に配属される人にはどんな役割が期待されているのか?」ということをお伝えしていきます。何が期待されているか分かれば、「人事のあるべき姿」などわからなくても、自分の身の振り方くらいはおのずと見えてくるはずです。
人事というのは会社の成長や人材戦略を担うとても大切な部署です。そのため、「適性があるかわからないけど、とりあえず人事をやらせてみよう」ということはほとんどありません。大多数の人事担当者は「○○なら人事として成果を残してくれるはずだ」と判断されて配属されています。人事に配属されたら、まずは自信を持ってください。
しかし「自信を持って」と言われても、人事未経験者からすると人事というのは謎多き仕事。自分のどこを見てできると判断されたのかピンとくる人は少ないはずです。
そこで、会社が「○○なら人事を任せられる」と判断するポイントをお伝えします。それは、コミュニケーション能力です。人事というのは会社と現場の橋渡し役。双方とスムーズにコミュニケーションが取れなければ、橋の役割を果たすことはできません。つまり、会社はあなたの「コミュニケーション能力」を評価し、その能力を発揮すれば現場と会社の橋渡しができると判断されたのです。

ただ、コミュニケーション、コミュニケーション能力といってもその言葉が指す範囲はとても広く、また会社の状況や個人の詳しい資質によって、求められるコミュニケーションの種類も異なります。個別に具体的な事例を挙げていけばキリがありません。
そこで今回は、「社内異動で人事担当者になった場合」と「新卒一年目で人事担当者になった場合」を軸に、人事一年目の社員のほとんどに共通して求められる2つのコミュニケーションをご紹介します。それは「会社が伝えたいことをかみ砕いて、相手の背景やニーズを酌みながら伝えること」と「相手からの情報収集」です。
・社内異動で別の部署から人事部に転属となった場合
社内異動で人事部に転属となった場合、少なくともそれまでいた部署の人たちとは馴染みがあるはずです。また、同期入社や部署を超えて付き合いのあった先輩などもいるかもしれませんね。
この場合の「会社が伝えたいことをかみ砕いて、相手の背景やニーズを酌みながら伝えること」とは、人事部以前で培った人脈や、現場にいたからこそわかる社員同士のパワーバランスなどを参考にしながら、会社の考えを上手に現場に伝えるということです。会社からの一方的な通達では角が立ちかねないような事案でも、なんとか波風が立たないようにする工夫が求められているのです。
一方の「相手からの情報収集」は、かつて一緒に仕事をしたという立場を活かして、なかなか現場から出てこない声を掬い上げることです。そのためには「いきなり人事に相談するのは気が引けるけど、この間まで同じ部署だったあいつになら……」と思ってもらえるような存在にならなければなりません。
・新卒一年目で人事に配属された場合
この場合は、ほとんどが次の新卒採用での活躍が期待されています。「会社が伝えたいことをかみ砕いて、相手の背景やニーズを酌みながら伝えること」で言えば、自身の就活経験から学生たちの心境や知りたいことはよく分かるので、会社の考えやポリシーを訴求力高く伝えることができます。
また年が近いということで学生たちからも親しみを持たれやすく、現役世代の後輩や友人なども多いと思われるので、就活関連の情報収集は比較的容易です。ただ情報を集めるだけでなく、得られた情報を自社の採用プロセスにフィードバックするのも、新卒一年目の人事担当者に期待されていることのひとつだと言えます。
以上が、人事一年目が期待されていることの基本的な部分です。「伝えたい、聞きたい相手の背景を考える」ということを常に意識して、コミュニケーターとしての役割を果たしていってください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
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中学時代に習ったこと、覚えてますか?
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ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
人事担当者のもとには非常に多くの情報が入ってきます。
その情報、あなたはどうしてますか?
上司に報告するものとしないものを自己判断していませんか?
その自己判断が大きな問題につながる可能性もあります。
優秀な若手社員ほど、数年、時には数ヶ月で突然辞めてしまうことがあります。
「この会社にいても外で通用しない」など理由は様々。こうした時、若手社員の不満に耳を傾けたり、柔軟な働き方を提案することで退職を思いとどまらせることができるかもしれません。
優秀な人材を見つけても選考途中の辞退や内定の辞退が発生する企業が存在します。
そういった事態に陥らないように、
採用担当者には「話し手としての意識」を持つ必要があるのです。
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
評価制度の導入は会社にとっての変化。
中には良く思わない人もいるかもしれません。
しかし、だからといって引き下がると制度の導入が進められないばかりか、
人事が“なめられる”原因になってしまいます。
働き方が多様化する中、週休3日制を導入する企業がでてきました。週休3日制は企業側としてメスを入れにくい「人件費」という大きなコストの削減を、印象を悪くすることなく実現する事ができます。また、社員側としても「会社以外で、他のキャリアを積むことが出来る」というメリットがあり、一見双方にメリットが有るように感じる施策です。さて、今回は、「週休3日制」のメリット、デメリットについて検証してみます。人事担当者は週休3日制を「どうやって運用」していくべきなのでしょうか?
いい人が採れない。そもそも応募者が来ない。多くの企業が人手不足に悩む一方で、優秀な人材がいきいきと活躍している会社もあります。求める人材を獲得する方法は、「採用」だけではありません。それは本当に「雇用契約」でなければならないのか、改めて考えてみる必要があるのではないでしょうか。
「自分の将来が見えない」と感じる会社に所属し続ける人はなかなかいません。
会社が評価制度を作り、求めるものや進むべき道を照らしてあげれば、
社員はおのずと努力し成長するようになります。