「評価される人」＝「影響力のある人」

「評価されたい」という願いは誰しもが持っているもの。しかしそう思っているだけでは、もちろん評価にはつながりません。ではどうすれば評価されるようになるのでしょうか？

実は、どんな会社でも「評価される人」には共通の指標があります。それが、「影響力」です。

影響力とは、その名のとおり会社によい影響を与える力です。たとえば、「売上を上げること」。売上が上がれば会社の業績が上がるため、よい影響を与えていると言えます。ただ、企業内部には様々な職種があり、営業や商品企画のように、「売上」という明確な数字で個人の影響力を判断できる職種ばかりではありません。たとえば総務、経理、法務、さらには人事も、そのせいかは数値では測りにくいでしょう。

しかし、売上という誰しもがわかる数値はなくとも、数値で成果を表すことはできます。「社員の満足度」や「コスト管理」などのよい影響を数値化し、見える化することが可能なのです。もちろんそのためには、その仕事が会社に与える影響力を測るための基準が必要となります。

「影響力」とは「価値の提供」と同義である

影響力が大切なのはおわかりいただけたかと思います。では、実際に「影響力」を高めるためにはどうすればいいのでしょうか。

まず、今の自分ができる「価値提供」を知ることが必要です。どのような価値を提供できるかを推し量るために、「コンピテンシー」という普遍的な評価基準をご紹介します。現在のご自身の状況と照らし合わせて事故を評価し、自分の立ち位置を確認しましょう。

クラス別でみる「評価に値する行動」とは～管理職クラス編～
クラス別でみる「評価に値する行動」とは～若手・中堅編～

こちらの記事で具体的なコンピテンシーについて解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

また、現状で満足しないことも大切です。次の目標を明確にし、実行していくためのプランを立てましょう。あなたが現状維持をすれば、いつか努力をしている同僚に追い抜かれ、相対的に影響力も下がっていきます。一定の影響力を保たないとどんどん置いていかれてしまうのです。

そしてもちろん、成果はしっかりと上司にアピールすることが大切です。大勢の前でこれ見よがしに行ったり、仲間を出し抜いたりするのは多くの人の不興を買ってしまいますが、たとえば面談の際などに適切にアピールすれば、「影響力が上がった」という認識を持ってもらえることでしょう。

影響力を高めるには。自分の行動を「見える化」する

とはいえ、現状の自分の立ち位置を確認すると、「不当な評価」だと感じる人も少なくはないのが現状です。「どうしてこんなに努力しているのに評価してくれないんだ！」と怒る気持ちもわかりますが、ここは一度冷静になって「なぜ評価してくれないのか」を考えてみましょう。

あなたを評価する立場にある上司は、四六時中あなたの行動を見ているわけではありません。したがって、あなたがしたこと、できていること、できるようになったことなどを全て把握できているわけではないのです。

つまり、上司の見ていなかった部分も含めてアピールできるようにするために、自らの行動や考え方を、より具体的に「見える化」することが必要です。たとえば自分がしている勉強やどのように成長していきたいかをまとめる。「いまできていること」と「できていないこと」を把握し、説明できるようにする。自分が持っているキャリアビジョンを言葉にする。あなたがどのようなことを考え、行動しているのかを明確に形に表しましょう。

その形にしたものが、あなたの影響力につながります。評価されない人の多くが、この「影響力」を意識できていません。ではあとは行動すればいいだけ…と言われても、戸惑う方がほとんどでしょう。どのように見える化すればいいかわからないからです。

その原因は、会社の人事評価基準にあります。多くの会社が評価基準を曖昧なものにしているため、具体的にどのようにアピールすればよいのかがわからないのです。あなたが自分の行動や考え方を見える化できていなかった原因もそこにあるかもしれません。

さらに明確な評価基準を設けていないのに、会社の経営陣が進みたい方向を固定しているのであれば厄介です。進む方向が全く異なっているため、「努力しているのに評価されない」という事態に陥ってしまいます。早い段階で警鐘を鳴らしてくれればいいのですが、放置されてしまった結果、急に「船を下りてくれ（退職してくれ）」と言うことだってありえるのです。

もちろん会社がフラフラと進む方向が定まらずにいる状態も厄介なものですが、どちらにせよ、明確な評価基準がなければ話になりません。もしあなたの会社の評価基準が曖昧だと感じているのであれば、まずは評価基準の設定をしてもらいましょう。

もしあなたが人事担当者で、自分の会社の評価基準が曖昧だと感じたのであれば、今こそ明確な基準を策定する時です。それがあなたも含めた社員の成長、ひいては会社の成長につながりますよ。