新型コロナウイルスの影響から、多くの企業でテレワークが普及している昨今。しかし「出勤することが当たり前」な働き方に慣れていると、「テレワークでも本当にちゃんと評価されるだろうか」と不安を抱いている人も多いものです。正当な評価を「されて当然」と考えるのは危険です。 では、正当に評価される行動とはどういったものなのか。逆に、ちゃんと仕事をしているのに損してしまうパターンには、どんなものがあるのか考えてみましょう。
まず、テレワークで正当な評価を受けるためには、「画面はオンにしておく」「いつでもレスポンスできる状態にしておく」ことが重要です。そもそも、テレワークは強い信頼関係が前提になければ成り立ちません。
今は新型コロナウイルスの影響もあって、信頼関係が築き上げられていない状態でもテレワークという働き方が当たり前になっています。そのため「しっかりとしている」ことをアピールすることは、評価を受ける側としては必要不可欠な努力です。
デスクに向かい、すぐに声掛けができる状態を維持しておくことは、チームワーク上でも重要です。チームでプロジェクトを動かしている時に声を掛けても反応しなかったり、画面がオンにならなかったりするメンバーがいると、「もしかしてサボってるのでは?」という疑念が生まれてしまいます。
正当な評価を受けるためには「自分は今この業務をしています」ということを、社内に対してしっかりとアウトプットして見えるようにすることから始めてみましょう。
当然の話ですが、いくらテレワークで他の社員が周りにいないからといって、部屋着で顔出しすることは避けた方が得策でしょう。
また、ZOOMなどのオンラインツールを用いてミーティングをする場合は背景にも気を付けるべきです。
積極的に顔を映してやる気を見せていても、背景がヤシの木がそよぐハワイだったら相手に与える印象はいかがでしょうか?「真面目に仕事をする気があるのかな」と疑われても仕方がありません。
身だしなみも不潔感のない服装が必須です。ポロシャツを着用する方も多いようですね。
顔の映りを考えてカメラの位置を調節する、ZOOMに映るものもカジュアルすぎないものにするなど、基本的なところで、相手から「減点」を与えられないように注意しましょう。
評価を受ける側の努力も重要ですが、社員自体もテレワークに不慣れでそこまで意識を向けることが難しいといったことも考えられます。
会社としてテレワークにおけるルールを決めておくのも良いでしょう。
例えば、ミーティングの際にはカメラ機能をオンにするというルールを設けるのは良いことです。
ZOOMなどのよく使われているコミュニケーションツールであれば、パソコンにカメラがついていなかったとしても、スマートフォンのカメラで顔を映すこともできます。社員同士が顔をつき合わせて交流をするという時間が、定期的にあるという状況が望ましいです。
また、テレワークではどうしても上司と部下は監視する側と監視される側という関係性になってしまいがち。「この社員は今週何をするのか」といったタスク内容を含めて、上司と部下で共通の認識を持っておくことも大事です。
上司は部下に対して「何を求めているか」を明確にし、部下は上司に対して「先週は〇〇という業務をどこそこまで終わらせました」という報告を行います。それを踏まえて両者間で今週の業務はどうするのか、来週の業務はどうするのかの共通認識を持つことで、監視する側、される側という”テレワークにありがち”な関係性を、コミュニケーションを密にすることで脱却してみるのはいかがでしょうか。
職場に出勤してこなす業務と違って人の目が行き届かないため、業務をしっかりやる人とやらない人が表面化していきます。上司が求めているものを明確にしたうえで、その社員が業務を遂行できない場合テレワークは認めないとするなど、毅然とした対応も必要になってきます。
テレワークは場所を選ばずに働けるため、子どもや介護といった私生活における課題と両立することができる大きなメリットがあります。「テレワークで働きたいのに正当に評価されず出社を求められる」と悩んでいる方は、まず自分自身に減点されるポイントがないか、きちんと業務をアウトプットしてアピールできているかについて、まず見直してみましょう。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
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なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

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ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
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「評価の時期だけ自分の評価を気にする」――果たして、それで良いのでしょうか?
人事マネージャーには、最低限持っているべきコンピテンシー、スキル、知識があります。人事評価や人材育成、人事異動など、さまざまな課題を解決するための“意志決定”は、その重要なひとつ。意志決定のプロセスでは、「情報収集」「問題分析」「解決案の提示」の3つのコンピテンシーが必要になります。
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