2018.11.16
社員のモチベーションを上げたいと思った時、
効果的なのは社員が喜ぶ施策ではありません。
本当に必要なのは「働く考え方改革」であり、
仕事に対する意識の変革です。
「現場で働く社員たちのモチベーションをアップさせ、前向きに仕事に取り組める環境を作る」。これは多岐にわたる人事の仕事の中でも、重要なタスクの一つです。そのことは多くの人事担当者が理解していて、待遇改善を図ったり社員が自発的に学べるような研修制度を作ったりして、社員のモチベーションアップに励んでいます。
しかし、果たしてその取り組みに効果はあったでしょうか?実施した直後や一部の人に効果は見られたものの、今では大部分の社員が元の状態に戻ってはいないでしょうか?せっかくみんなのモチベーションをアップさせる施策をしたのに、なぜ実を結ばないのか。それは、本当にするべきことをはき違えているからです。
では本当にするべきこととはいったい何なのでしょうか?答えは「働く考え方改革」です。「仕事」に対する意識をポジティブなものに変えることが必要なのです。たとえば、社員にモチベーションを上げてもらうために、社員に優しい福利厚生制度を作っても、「みんなで頑張ろう!」となるのは最初のうちだけ。数か月もすればそれが普通になり、元の状態に戻ってしまうものです。
「仕事」に対する意識をポジティブに変えれば、モチベーションアップのための報奨、つまり「飴」がなくても、社員のモチベーションは高い水準でキープし続けます。反対に「仕事」に対する意識を変えられないと、次から次へと「飴」を投下しなければ社員のモチベーションは下がっていく一方でしょう。
逆に言えば、社員に優しい制度で現在みんなのモチベーションが上がっている、という会社は気を付けてください。いつ社員がその状況に慣れて、モチベーションが下がり始めるかわかりません。「飴」で上がったモチベーションは、「飴」を「飴」と感じなくなればすぐに下がります。そして次第に、さらに甘い「飴」が投入されないことに不満すらたまってきます。社員に迎合するような制度というのは、表裏一体で毒にも薬にもなるので気を付けてください。
「社員にもっと生き生きと働いてほしい!」そう思ったら、社員に優しい制度を作るのではなく、働く考え方改革を推進してみましょう。

働く考え方改革を実行するためには、まず今の社員がどんな意識で働いているかを確かめる必要があります。そのための2択の問いかけをいくつか紹介するので、皆さんも活用してみてください。
○働くことは
A損である
B得である
○仕事って
A嫌なもの
B楽しいもの
○働く目的は
A生活のため
B価値を提供するため
○誰のために働く?
A自分のため
Bお客様のため
○宝くじで7億円当たったら
A会社を辞める
B会社を辞めない
○働くということは
A生活のために仕方がないこと
B人生を豊かにしてくれること
○働き方は
Aワークライフバランス
Bワークライフブレンド
○モチベーションが高いのは?
A金曜の夕方
B月曜の朝
○仕事の仕方
A言われたことをし、指示を待つ
B周りを巻き込み、自分から仕事を作る
○働いている時間は
A早く帰りたい
B時間を忘れる
○働く価値観は?
A安心・安定
B自由・冒険
○雇用形態は
A正社員が何より
B雇用形態にこだわらない
○仕事がつまらないのは
A会社が悪い
B自分が悪い
○働くのは
Aお金になるから
B人の役に立てるから
以上の質問を見ていかがだったでしょうか?まさか、「社員のお手本」にならないといけない人事担当者の回答が、「A」ばかりということはありませんよね?
今回紹介した問いかけは、Bを選ぶ方が働くことに対して意欲的な人というようになっています。そんなにかしこまった場でなくても良いので、お昼休みの時なんかに雑談ついでに聞いてみてください。その人が働くことに対してどんな意識を持っているのか、見えてくるはずですよ。
ちなみに、「働くのにモチベーションや意識なんか関係ない。嫌々だろうが好んでだろうが、結果さえ出せていればそれでいい」という人がたまにいますが(社員側にも、経営者側にも)、これは明らかに間違いです。やはり現場を見ていると、先ほどの質問でBと応えた方のほうがパフォーマンスは高い傾向にありますし、そもそもAのように仕事に対してマイナス思考で取り組んでいると、精神にも肉体にもストレスが溜まり、いわゆる労務リスクが高まるのでお互いに危険な状態となります。
先ほどの問いかけを利用しても良いですし、あるいは別のアンケートでも構いません。「飴」ではなく、社員の意識を変えることで会社全体のモチベーションが底上げするように、まずは自社で働いている人がどんな意識で働いているのかを確かめてみてください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
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ー「なぜ、あの人が?」
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
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今の日本には仕事そのものにモチベーションを持てない人がたくさんいます。
その理由は「働くこと」を押し付けられていると感じているから。
解消するには「目の前に広がる選択肢に気づいてもらい、
どれかを自発的に選んでもらう事」が重要です。
社員の育成に欠かせないキャリアステップ。
しかしいざ策定するとなると
何から始めればいいのかわからないのではありませんか?
そこでキャリアステップ策定の方法や意識しておいてほしいことを、
前後編に分けてご紹介します。
人事は時代や景気の波に左右されやすく、
時々によってあったりなかったりを繰り返してきました。
そのため経営層の中には人事の仕事に対して
良くない印象を抱いている人も少なくありません。
人事が経営層から信用されるためには何が必要なのでしょうか?
管理職って評価することはあっても評価されることはないと思っていませんか?
実は管理職であっても、評価基準やコンピテンシーは存在します。
会社が管理職に求めているコンピテンシーを理解して、
もう一歩先のステージへ挑戦しましょう。
年功序列による評価制度が崩れつつある現在ですが、
20代には20代の、30代には30代の、40代には40代の求められているものがあります。
自分の年代に求められているものは何か、しっかりと把握して評価につなげましょう。
「自分の将来が見えない」と感じる会社に所属し続ける人はなかなかいません。
会社が評価制度を作り、求めるものや進むべき道を照らしてあげれば、
社員はおのずと努力し成長するようになります。
コロナ禍で社会が激変するなか、年功賃金制度の撤廃、成果主義やジョブ型の導入など、多くの企業が人事評価制度の改革に取り組んでいます。今の時流に沿った人事制度に見直したい。そんなときは、将来も見据えたアドバイスもしてくれる人事コンサル会社に相談してみましょう。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、そのメリットについて解説します。
「人事異動」は誰にとっても大きなイベントですが、人事担当者にとってはまた異なった意味を持ちます。
では人事担当者はどのように進めるべきなのでしょうか?
そして人事になりたての人間は「人事異動」に向けてどのように振る舞えばよいのでしょうか。
著者の経験談も混じえて解説いたします。