2026.04.28
人事マネージャーには、最低限持っているべきコンピテンシー、スキル、知識があります。なかでも重要なのは、チームのPDCAを管理する「タスクマネジメント」です。組織において必要なだけでなく、自身のキャリアを築いていくための礎ともなる<マネジメント>とは何か、ここで改めて整理しておきましょう。

マネージャーとは、小単位の組織を率いる、もしくは自己の専門性を活かしながら周囲を巻き込むレイヤー(階層)です。メンバーを率いる立場になりますから、当然「自分ひとり」では済まされません。周囲への影響力を発揮しながら、成果に責任を持てるレベルで判断していくことが必要になります。
では、マネジメントとは何か、ここで改めて整理してみましょう。マネジメントには、「タスクマネジメント」と「ヒューマンマネジメント」という2つのベクトルがあり、それぞれ求められる能力が異なります。
タスクマネジメントとは、目標達成に向け、計画を立案し、進捗を管理し、計数も管理しながら、成果を上げていくこと。チームのPDCAサイクルを回し、段取りよくタスクを実行していくこと。
ヒューマンマネジメントとは、メンバーそれぞれのキャリアビジョンやライフビジョンを把握し、適切にアドバイスを行い、人を育てること。マネジメントの全体像を図に表すと次のようになります。
※図:マネジメントの全体像( 『プロの人事力』P128参照)
組織の規模が大きくなるにつれて、タスクマネジメントとヒューマンマネジメントの双方において、より大きな影響力の発揮が求められるようになります。PDCAを回すタスクマネジメントは、「個人レベル」からより大きな「組織レベル」に。人に関するヒューマンマネジメントは、「協調性」→「主体性」→「育成」というステップで影響力を高めていくことになります。
マネジメント層は、人、モノ、契約、お金、情報など、さまざまなリスクについても管理しなければなりません。これらに関するしっかりとした知識を持つ必要があります。さらに、意思決定、コミュニケーション、人のストレスに関するマネジメント力も求められます。
さまざまなコンピテンシー・スキル・知識が必要になってくるわけですが、人事マネージャーにとって特に重要な役割とは何でしょうか。ここからは人事におけるタスクマネジメントについて見ていきましょう。
人事マネージャーの重要な役割は、メンバーのタスク管理です。マネージャー層は、目標設定・計画立案・進捗管理といった組織としてのタスクマネジメントに加え、新たに「目標達成」というコンピテンシーが求められます。ここでいう「目標達成」とは、組織やチーム、プロジェクトなどの目標を達成することを指します。
チームとしての目標を設定し、実現可能な計画を立て、メンバーの進捗状況を管理し、目標を達成するために、あらゆる手段を尽くす。
例えば、新卒採用では、採用計画を立案し、経営の承認をもらい、採用活動を始め、求人サイトをオープンし、説明会を行い、何人動員予定といった年間計画を具体的に示し、メンバーにそれぞれの役割を振り分けます。もしも採用計画が実現可能なものではなかったり、経営の承認をもらえなかったりしたら、採用活動を始めることができません。
あるいは、求人サイトの制作が遅れたら、すべてのスケジュールが変更になり、採用活動自体が遅れてしまうかもしれません。計画立案をする際には、5W2H(いつ・どこで・誰が・何を・どうする・なぜ・いくら)を明確にし、必ずメンバーと共有する必要があります。
新卒採用では、求める人材像を明確にしておくことも重要です。中長期戦略に基づき、その戦略を実現するためには、どのような人材が、どれだけ必要になるのか。それらの人材は、社内にいないのか。本当に社外から採用しなければならないのか。多角的に検証し、どのような人材が必要かを具体化していきます。
また、求める人材像は、経営や人事メンバーなど既存の社員だけでなく、採用場面で伝えていくことも大事です。自社サイトの採用ページ、求人サイト、企業説明会や面接場面などで「当社はこういう人に来てもらいたい」ということをしっかりと示す。これもまた人事マネージャーの重要な役割です。
人事マネージャーは、自身のPDCAサイクルを回すだけでなく、チームのPDCAを管理することが求められます。到達可能かつ達成基準が明確な目標と達成のための計画を立案し、実行、評価、改善を繰り返していく。
計画の進捗管理をするためには、マイルストーン(確認ポイント)を設定し、そのマイルストーンごとに常に検証を行う必要があります。計画と現実の乖離を把握し、その対応策も用意しておかなくてはなりません。緊急度・重要度などの優先順位を明確にして、不測の事態が起こった場合には、何を捨て、何を優先するのかを判断し、メンバーに指示をする。必要であれば、計画の修正を判断することも必要になるでしょう。
ミーティングを定期的に行い、現状がきちんとわかる仕組みづくりも必要です。メンバーのスケジュールを常に確認し、確実に実行できるよう働きかけていく。チームにおけるPDCAを管理し、目標を達成するためには、あらゆる方法や手段を尽くし、決して諦めず、最後の最後まで可能性を追求する姿勢も求められます。
企業人事は、人員計画・採用・配置・任免・等級・職位・評価・給与・規定・労務・教育など、多岐にわたる分野があり、それぞれのタスクもPDCAも異なります。これらも把握しておかなくてはなりません。
人事マネージャーは、人事部内に限らず、どの部門にも関わることが多く、社内全体に与える影響も大きいです。メンバーはもちろん、すべての社員のモチベーションが落ちないよう常に声をかけ、励まし、相互に助け合う風土を作り、チームや組織の総合力で目標を達成していく。これも人事マネージャーの役目です。
正直、大変な役割ですが、これらのスキルをしっかり身につけていけば、経営層まで上り詰めることも可能です。部下が育ってくれば人事だけを続けていくことは難しいかもしれませんが、自身の領域を広げれば、管理部門の責任者や役員になることができるでしょう。
実際、私の前職の人事部でマネージャーだった人たちは、経営企画部長やCFO(最高財務責任者)、営業本部長、あるいはCOO(最高執行責任者)になっています。また、人事のプロとして複数の会社を渡り歩くことも、私のように人事コンサルタントとして独立する選択肢も見えてきます。その出発点となるのが、人事マネージャーです。まずはしっかりとタスクマネジメントのスキルを磨くことから始めましょう。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
新型コロナウイルスの影響によって消費が落ち込み、飲食店やショッピングモールなどの営業自粛も相まって、業績が低迷している企業が増えてきました。 こうした緊急事態、かつ長期戦が見込まれる時こそ、企業は数年後の展望を見据えた事業戦略を立てることが大事です。 こうして立てられた事業戦略をもとに今後の人事戦略を考えていきましょう。
「採用担当者は選ぶ側であり、求職者よりも立場が上である。」
このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。
人材育成は、「研修」や「評価」など、さまざまな方法があります。なかでも「人事異動」は、仕事内容、人間関係、上司が変わり、新たな環境に対応することで、社員が劇的に成長します。ただし、計画的かつ戦略的に実施することが重要です。その鍵を握るのは、人事担当者が作成する「人事異動方針」です。
今再び注目を集める「ジョブ型雇用」や「成果主義」。 決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。これらの導入には、ジョブディスクリプション(職務記述書)が必要ですが、策定や運用には多くの困難が存在します。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
コンプライアンス違反という言葉を目にすることが増えてきました。コンプライアンス教育の重要性は、日に日に増しています。そもそも教育の目的や意義とは何か? 今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、コンプライアンス教育の目的や労働法規の事例、研修について解説します。
上層部と現場の板挟みという人事担当者って多いですよね。
この状態ではどんな施策を打っても現場で働く社員との溝は深まるばかり。
場当たり的な人事制度ばかりになってしまい、「ブレて」しまうからです。
ブレる人事制度を生み出さないためには、人事ポリシーの策定が欠かせません。
このたび、代表西尾の共著
「人事担当者が知っておきたい、10の基礎知識。8つの心構え。」(赤本)
が増刷となりました。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。