「採用担当者は選ぶ側であり、求職者よりも立場が上である。」
このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。
少子化に伴い、就職面接を受ける若年層は100万人をきると言われています。これまで以上に優秀な人材を獲得するのが、困難になりつつある昨今では、いかに自社に興味を持ってもらい、求職者を惹きつけられるかがカギになってくるのです。
その時に大事なのは、採用担当者は「採用担当者と求職者は対等な立場にある」ということ。「選ぶ立場」にいると慢心していると、優秀な人材は他のブランド力を持つ企業を選んでしまいます。では、具体的にどのような意識をもって採用活動をすればいいのでしょうか。
例えば、いきなり初対面の人から自分のことについて、質問攻めにあったらみなさんはどう感じますか?相手のことを全く知らないのに、自分のことを話さなければならない――不安を感じてもしかたのない状況ですよね。
たとえ採用活動をする上で必要だとしても、不安な気持ちはあることに変わりありません。自社のことをあまり話さないまま質問をしてしまった結果、求職者が本心を話すことができなくなってしまうという可能性があります。
本心を聞くことができないと何が起こるのでしょうか。極端な例ではありますが、事務職をしたい人が営業として採用されてしまったり、ある特定の職種に特化したスペシャリストになりたい人を管理職候補として採用してしまったりなど、ミスマッチを生む原因になってしまいます。せっかく採用したのに短期間で離職してしまった・・・という結果になりかねないのです。
そのような事態を回避するために、最初に自社の理念や状況を30~40分ほど話すことをおすすめします。実際に勤務している自分の話を交えながら自社のことを正直に話すと、求職者からの信頼が得られて本心を語りやすくなってくれるでしょう。
自社のマイナス面を伝えるのは案外難しいことかもしれません。しかし、建前を並べて説明するよりも、正直にすべてを話す方が、結果的に会社にとってプラスとなります。なぜなら、求職者が自社の現状をしっかりと把握した上で入社してくれるため、ミスマッチを回避しやすいからです。
例えば、自社が現在は残業時間が多く、非効率ななやり方も残っているような体制だったとします。ただもちろんそれは良い状態ではありませんので、改善策は講じているるはずです。そういった場合は、「残業を減らすために頑張っていますが、まだ実現していません。当社では残業を減らすために、仕事の効率化を図っています。」といった説明のしかたをすると良いでしょう。
つまり、自社の現状を見て、改善しなければならないがまだ改善できていない課題があるのであれば、素直にありのままを伝えることが大切です。メリットしか話さずに入社をした写真が「騙された」と離職してしまっては元も子もありません。
また、デメリットを伝えつつも入社した社員は、課題に対して前向きに取り組んでくれる傾向があります。課題の改善スピードも上げられるかもしれませんよ。
前述のとおり、少子化が進み人口が減っていく現代では、採用担当者と求職者は対等な関係にあります。では、「対等な関係」とは、具体的にどのような関係を指すのでしょうか?
ここで、よくある面接の風景を思い浮かべてみてください。採用担当者が机に向かって座り、資料を見たりメモをとったり、時には飲み物を飲んで喉を潤したりしながら求職者に質問を投げかけます。一方求職者はパイプ椅子に腰掛けて採用担当者からの質問に答えます。もちろんお茶もなければ、机すらありません。メモをとることすらはばかられる空気のこともあります。この状態は対等な関係と言えるでしょうか。
なぜこのような面接スタイルが主流なのかは調査が必要だと思いますが、このスタイルにおいてはは職者の方が低い立場であるように見えます。面接では採用担当者と同じ環境を求職者にも与えるべきでしょう。
その際には細やかな気配りもできると良いですね。例えば、水やお茶をペットボトルそのままで渡すと、求職者としては飲みにくいもの。紙コップなどに入れてあげれば口をつけやすいでしょう。どのような面接環境を作れば気持ちよく求職者に面接を受けてもらえるか、ぜひ考えてみてください。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
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なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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人事がブレると、どうなってしまうのか?あまり想像ができないかもしれません。
しかし、人事のブレは採用、育成などの
「人」に関わる事柄に大きな影響を与えるため、
「人事の基盤」としてしっかり策定することが大切なのです。
会社と社員を成長させる人事の「あるべき姿」をお伝えしたい。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社は、代表取締役社長・西尾太の著書『この1冊ですべてわかる 人事制度の基本』出版記念特別セミナー【聞いた後でジワジワくる‼西尾太の「地味な」人事の話】を2022年11月17日、TKP東京駅日本橋カンファレンスセンターにて開催いたしました。本記事は、このセミナーの内容を再構成・加筆をしてお届けします。第1回は、ジョブ型の失敗例を参考に人事の「考え方」の重要性についてお伝えします。
予期しない退職報告や退職希望にあたふたしてしまう「びっくり退職」。退職者には辞める前にいくつか特有の"兆候"が見えるものです。昔と比べて若手社員の退職が当たり前になった時代だからこそ、人事の恥とも言える「びっくり退職」に陥らないように、人事担当者には退職者が出す兆候を見逃さないスキルが求められています。
テレワークやDX対応、ジョブ型、70歳定年、早期退職、黒字リストラなど、今、人事の課題は山積みになっています。この「第4次人事革命」において、人事担当者がやるべきことは何なのでしょうか? そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、日本企業の人事施策の変遷を振り返りながら、歴史から学ぶべきことをお伝えします。
人手不足が深刻化しているこの時代において、
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今回はそういった課題を解決する手段として
「採用マーケティング」の考え方をお伝えいたします。
「人事異動」は誰にとっても大きなイベントですが、人事担当者にとってはまた異なった意味を持ちます。
では人事担当者はどのように進めるべきなのでしょうか?
そして人事になりたての人間は「人事異動」に向けてどのように振る舞えばよいのでしょうか。
著者の経験談も混じえて解説いたします。
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人事部門とは会社の将来を決める「人材」に関する部署。
だから、あるべき姿は経営者と同じく長期的な視点で仕事に取り組むことなんです。
人事10年目は経営と現場の橋渡しとして、会社の将来をより良い方向に導いていくことが求められます。