働き方改革を推進している現代社会において、いまだにブラックと言われる企業がなくならないのはなぜでしょうか?労働環境を整えるのは、人事の重要な課題です。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、ブラック企業について改めて問い直します。
そもそもブラック企業とは、どんな会社なのでしょうか?
人事担当者がまずすべきことは、「ブラック企業って何?」と改めて考えてみることです。
・低賃金で長時間労働を課す
・社員を使い捨てにする
・大量採用と大量離職を繰り返す
・パワハラ・セクハラ
・情報遮断・人格否定
・精神論がまかり通る
ブラック企業とは、一般的にはこのように言われています。もし上記に該当するようであれば、人事担当者はすべてにおいて即刻見直すべきでしょう。ただ、最近はもっと単純に「長時間労働=ブラック企業」という見方が強くなっているようです。
例えば、イベント業界やウェディング業界では、時間外労働が多いため、残業を減らすことを目標にしている会社があります。今はコロナ禍でイベントや結婚式がなくなっているので、仕事がなく、残業もないため、人事評価の「時間外」の項目は、最上級の「SS」になっていたりします。
しかし会社が本来、評価すべきことは、社員の成長や生産性の向上のはずです。時間外労働をしなかったからOKというのは、本末転倒になっていないでしょうか?
長時間労働がない=ブラック企業ではない。
こうした発想は、企業の力を弱め、社員も不幸にしてしまうのではないか。
私はそんな懸念を抱いています。
では、ブラック企業の対となるホワイト企業とは、どのような会社なのでしょうか?
就活生が考えるホワイト企業は、以下のような会社だといいます。
・残業がない
・福利厚生がしっかりしている
・ワークライフバランスがとれている
・休暇や残業時間に対する取り組みがあり、実際に行われている
・社員が自社に満足している
多くは「働きたくない」ということのように見えます。
内定した会社に夜9時に電話してみて、社員が出たら、その会社を辞退する学生もいるといいます。残業をやっている=ブラック企業、ということなのでしょう。
でも、残業がなく、福利厚生がしっかりしていて、ワークライフバランスがとれている企業が、必ずしも「いい会社」とは限りません。社員のモチベーションが低く、スキルも身につかず、仕事を通じて成長したい人にとっては、物足りない会社かもしれません。
もちろん低賃金で残業が80時間とか100時間という会社はダメですが、就活生が望んでいるような働き方で、本当に社会で通用する力が身に付くのでしょうか?
もう昔の話ですが、私がキャリアを積めたと思う会社は、残業が多く、徹夜もありました。福利厚生はたいしてなく、あっても使われていませんでした。仕事ができるようにならないとバランスどころではなく、怒鳴られたり、モノが飛んだりしてきました。残業等の取り組みはありましたが、忙しい人ほど仕事が集まってきました。でも、社員の多くは、なんやかんや言いながらも、満足していました。
もちろん今とは時代が違います。私がキャリアを積んだ4社は、今だったらブラック企業と呼ばれていたかもしれません。それでも社員の多くは、会社のことが好きで、信頼し、いきいきと働いていました。このような働き方は、今では社畜と呼ばれるのかもしれませんが、私が今でも楽しく仕事ができているのは、この頃に必死になって働いていたからです。そこで身につけた力が、転職しても、独立しても、とても役に立っているのです。
それが自分の成長のためであったり、会社のやっていることを理解して、それが自分のやりたいことに繋がっているのなら、働く時間が多少長くても、意外と楽しいものです。
一人前になるためには、がむしゃらに仕事に取り組む時期も必要だったりします。こうした考えは「昭和」と揶揄されがちですが、「働くことの本質」は、昔も今も、実は変わりないのではないでしょうか?
その会社で働いても、世の中に通用する力が身につかない。他に行くことができない。
ブラック企業について、私はこのように定義しています。
意味のない残業や目的のない長時間労働は、疲弊するだけです。
それでは、世の中に通用する力は身につきません。
しかし、ハードワークでも、世の中で活躍している人を輩出している会社は、
ブラック企業ではないはずです。
今、年功序列や終身雇用が限界を迎え、社会が大きく変わろうとしています。「どこに行っても通用する力」は、今後ますます必要になってきます。
その会社での経験を生かして、「どこにでも行ける人材」になれたら、一生の財産になります。そういう力を身につけられる会社こそが、本当の意味でのホワイト企業ではないでしょうか?
毎日9時5時で3年間働いても、単純労働しかしていなくて、何の力もついてない。これでは将来、その社員は立ち行かなくなってしまいます。過度な長時間労働やパワハラ・セクハラを廃止していく一方で、社員が世の中で通用する力が身につく施策を打っていく。人事には、この両面が必要です。
単に働く時間を減らすことだけが、ブラック企業にしない方法ではないのではないか?
人事担当者の皆さんには、そうお伝えしたいです。
ブラック企業については、人によっても定義が異なるでしょう。ご自身でも考えていただいて、社員が本当に幸せになれるのは、どんな会社なのか、改めて考えてみていただきたいです。それがブラック企業を無くしていくうえで、最も大切なことなのではないでしょうか?
では、世の中で通用する力とはどのようなものなのでしょうか。こちらは次回考えてみましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
「年功序列」の考え方が染み付いている日本企業は少なくありません。
しかし、働き方が多様化し、ジョブ型の給与体系の企業も増えている昨今、
そのままでは優秀な人材が入ってこず取り残されてしまう可能性が高くなります。
今回は、西尾による講演をもとに、日本企業の「年功序列」について考えます。
戦略、企画、運用、オペレーション、そして、人員計画、採用、異動、労務、評価、給与、規程、教育研修など、業務の幅が非常に広い人事職。人事担当者は、どのように学習し、キャリアを構築していったらいいのでしょうか?本記事では、新任担当者から主力メンバーになるまでのキャリア構築の方法を「人事の学校」主宰・西尾太が解説します。まずは反面教師として「イタイ人事担当者」について知っておきましょう。
あなたの会社に「社長の右腕」と呼べる人はいますか?将来の経営を任せられる人材は育っていますか? 中小企業では事業を継承できる後継者問題が深刻になっています。今回は「人事異動」シリーズ第3回。フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、社長の後継者の育て方についてお伝えします。
人事制度の基本的な構成は「等級制度」「評価制度」「給与制度」の3つです。
面倒だからと策定を後回しにしている会社も多いですが、
社員を会社に必要な人材に育成するために、人事制度は欠かせません。
今回の記事で人事制度に意味を理解して、なるべく早いうちに策定しましょう。
いま再び注目を集めている「ジョブ型雇用」や「成果主義」は決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。 その実現のためにはジョブディスクリプション(職務記述書)が必要とされています。しかし、ジョブディスクリプションの策定や運用には、様々な課題も想定されます。 「働き方」「雇用のあり方」「管理のあり方」「評価のあり方」「給与・処遇のあり方」といった「考え方」そのものをどこまで変えるのか、といったことをよく考える必要があります。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
年功序列をやめたい、人件費を適正化したい、給与とパフォーマンスを比例させたい—。人事担当者の多くが、そんな悩みに直面しています。新しい雇用制度として「ジョブ型」を検討する企業も増えてきました。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、古い人事制度から今の組織に沿った人事制度に見直したいときに注意すべきポイントや構築手順について解説します。
第4次人事革命において最も重要なのは、「どこでも通用する人材」をつくる人事施策です。それができれば優秀な人材が集まります。「あの会社に入れば、どこでも通用する」というのは、どんな求人メッセージよりも強力です。今回は、フォー・ノーツ株式会社の代表であり『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、どこでも通用する人材=「超ジョブ型プロフェッショナル」のつくり方をお伝えします。
「採用担当者は選ぶ側であり、求職者よりも立場が上である。」
このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。