2020.08.21
企業が新たな人材を獲得する方法には大きく分けて、新卒採用と中途採用の二つがあります。各々の特徴について、ご自身のイメージを持たれているのではないでしょうか。ですが今一度、これからの時代に合った人材採用の考え方を考えていきましょう。 また、コロナ禍における新卒採用の捉え方についてお話しいたします。
新卒採用のメリットとして、初任給がベースとなるため人件費が安い、考え方が真っ白で教育がしやすい、中途よりも定着率が高い、などと答える方がいらっしゃいます。これらは本当にメリットとなるでしょうか。
まずは、「人件費が安い」という考え方について。確かに、新卒に支払う給料は中途採用者よりも平均して安価なケースが多いでしょう。しかし、新卒で入社した社員に対しては長い教育期間が必要となります。その教育にかかる費用、教育を行う先輩社員の機会費用などのマイナスも考えなければ、総合的な判断はできません。
次に、「白地なので自社の考え方に染められる」という考え方についてご説明します。もちろん社内で統一の考え方を持つことで生まれるメリットはありますが、それ自体が目的化してしまうと、新入社員個々人が持つポテンシャルを潰してしまう恐れもあります。基本的な考え方まで一色に染めてしまうのではなく、方法や形式を統一することで効率化を図るのが良いのではないでしょうか。
また、「新卒のほうが定着率が高い」とおっしゃる方も多いですがこれは、入社後の研修フローが中途と新卒で違うことも一つの大きな要因となります。中途採用であっても入社後のケアをしっかりすれば定着率は変わらないのではないでしょうか。反対に、「新卒だから辞めないだろう」と考えることは間違いです。
きちんとフォローをしなければ、優秀な人材から辞めていってしまうでしょう。
企業が卒業予定の学生に対して、一括して内定を出す新卒一括採用は日本独特の雇用スタイルです。最近は、人に仕事をあてがう「メンバーシップ型」から、「仕事に人材をあてるジョブ型」へというジョブ型移行の話題とあわせて、新卒一括採用を見直す動きも出てきています。
※ジョブ型については、緊急提言シリーズをお読みください。
ですが、今までの新卒採用の方式は日本社会に根付いた文化となっています。一部の企業が異なる雇用形態を取っても、それが本流となることはないでしょう。
では、新卒採用はどのように活用していけばよいのでしょうか。
ひとつは、企業の中枢を担うようなコア人材を育成したい場合です。
そのような人材の育成には長期間の教育と実務経験が必要となりますので、ならば人件費が安い新卒が適しているだろうというわけです。その際、忘れてはいけないのが先を見据えた教育をしていても辞めてしまう社員も一定数いるということです。一つの指標として、新卒の3割が3年以内に辞めるとも言われています。辞めさせないような施策を打つだけでなく、辞めてしまうかもしれない前提で教育プランを練っていくことも必要です。
現在、コロナによる業績低迷で新卒採用の抑制を図ろうとする企業様が増えています。ひとつのウイルスでここまで社会が変わってしまうことは未曽有の事態ですが、今と似た状況だったことは以前もあります。
それは、バブルが崩壊した後の時代です。
日本企業の社員の年齢構成を拝見することがありますが、40代~50代しかいないという企業もあります。
これは、景気が上り調子だったバブル期に大量採用し、その後バブルが崩壊した後に採用を抑制した過去があったからです。将来自社がどのようになるか展望を見通せていなかったため、起きた状況と言えるでしょう。企業内で年代に極端な偏りができてしまうことは決して良いことではありません。
もちろん経営者や経理担当者になると、景気が悪化した場合、目先のコストダウンのために採用を減らすことを考えるでしょう。そんな時こそ、バブル期に無計画な採用活動を行った結果、後に陥った状況を共有し、そこから得た教訓と学びを提言することが人事の役目です。
今、新卒採用について、人事のみなさまの意思が問われています
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
社員から人事評価について不満が出てきた時、それは「問題点を洗い出すチャンス」でもあります。社員の側に立って話を聞くことで不満の原因はどこにあるのかを探し出します。伝えてもらえるのは良いことなのだと思い、しっかりと向き合うことが大切です。
人手不足が深刻化しています。様々な業界の経営者や人事担当者の皆様から「いい人が採れない」というご相談が寄せられています。採用は人事にとって一番の悩みの種ですが、そもそも「いい人」とは、どのような人材を指すのでしょうか。まずはこの根本の部分から見直してみませんか?
日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
年功序列型の給与体系を維持するのは難しいと言えます。
年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。
採用活動というと面接を思い浮かべる方が多いと思いますが、
実は面接で得られる情報はそんなに多くないことが分かってきました。
これからは、客観的な評価ができる「適性検査」が採用活動の主役です。
若手・中堅クラスの社員に、会社はいったい何を求めているのでしょうか?
会社が求めているものを知れば、あなたの評価も上がるはずです。
「離職率を下げる」という目標を持っている会社は少なくないでしょう。
その目標を持って私たちにご相談いただく企業様は、
ブラック企業でもなく、労働環境が悪いわけでもない、ごく普通の企業様ばかりです。
ではなぜ人が辞めてしまうのでしょうか?
その理由は、「人事ポリシー」にありました。
コロナ禍で社会が激変するなか、年功賃金制度の撤廃、成果主義やジョブ型の導入など、多くの企業が人事評価制度の改革に取り組んでいます。今の時流に沿った人事制度に見直したい。そんなときは、将来も見据えたアドバイスもしてくれる人事コンサル会社に相談してみましょう。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、そのメリットについて解説します。
一見華やかに見える人事というポジション。
しかし実際は、アヒルのように水面下でばたばたと、
時に土まで巻き上げる勢いでもがきながら前進しているものです。
人事の仕事に関するありがちな誤解と、必要とされる意外な知識について解説します。