2020.08.21
企業が新たな人材を獲得する方法には大きく分けて、新卒採用と中途採用の二つがあります。各々の特徴について、ご自身のイメージを持たれているのではないでしょうか。ですが今一度、これからの時代に合った人材採用の考え方を考えていきましょう。 また、コロナ禍における新卒採用の捉え方についてお話しいたします。

新卒採用のメリットとして、初任給がベースとなるため人件費が安い、考え方が真っ白で教育がしやすい、中途よりも定着率が高い、などと答える方がいらっしゃいます。これらは本当にメリットとなるでしょうか。
まずは、「人件費が安い」という考え方について。確かに、新卒に支払う給料は中途採用者よりも平均して安価なケースが多いでしょう。しかし、新卒で入社した社員に対しては長い教育期間が必要となります。その教育にかかる費用、教育を行う先輩社員の機会費用などのマイナスも考えなければ、総合的な判断はできません。
次に、「白地なので自社の考え方に染められる」という考え方についてご説明します。もちろん社内で統一の考え方を持つことで生まれるメリットはありますが、それ自体が目的化してしまうと、新入社員個々人が持つポテンシャルを潰してしまう恐れもあります。基本的な考え方まで一色に染めてしまうのではなく、方法や形式を統一することで効率化を図るのが良いのではないでしょうか。
また、「新卒のほうが定着率が高い」とおっしゃる方も多いですがこれは、入社後の研修フローが中途と新卒で違うことも一つの大きな要因となります。中途採用であっても入社後のケアをしっかりすれば定着率は変わらないのではないでしょうか。反対に、「新卒だから辞めないだろう」と考えることは間違いです。
きちんとフォローをしなければ、優秀な人材から辞めていってしまうでしょう。
企業が卒業予定の学生に対して、一括して内定を出す新卒一括採用は日本独特の雇用スタイルです。最近は、人に仕事をあてがう「メンバーシップ型」から、「仕事に人材をあてるジョブ型」へというジョブ型移行の話題とあわせて、新卒一括採用を見直す動きも出てきています。
※ジョブ型については、緊急提言シリーズをお読みください。
ですが、今までの新卒採用の方式は日本社会に根付いた文化となっています。一部の企業が異なる雇用形態を取っても、それが本流となることはないでしょう。
では、新卒採用はどのように活用していけばよいのでしょうか。
ひとつは、企業の中枢を担うようなコア人材を育成したい場合です。
そのような人材の育成には長期間の教育と実務経験が必要となりますので、ならば人件費が安い新卒が適しているだろうというわけです。その際、忘れてはいけないのが先を見据えた教育をしていても辞めてしまう社員も一定数いるということです。一つの指標として、新卒の3割が3年以内に辞めるとも言われています。辞めさせないような施策を打つだけでなく、辞めてしまうかもしれない前提で教育プランを練っていくことも必要です。
現在、コロナによる業績低迷で新卒採用の抑制を図ろうとする企業様が増えています。ひとつのウイルスでここまで社会が変わってしまうことは未曽有の事態ですが、今と似た状況だったことは以前もあります。
それは、バブルが崩壊した後の時代です。
日本企業の社員の年齢構成を拝見することがありますが、40代~50代しかいないという企業もあります。
これは、景気が上り調子だったバブル期に大量採用し、その後バブルが崩壊した後に採用を抑制した過去があったからです。将来自社がどのようになるか展望を見通せていなかったため、起きた状況と言えるでしょう。企業内で年代に極端な偏りができてしまうことは決して良いことではありません。
もちろん経営者や経理担当者になると、景気が悪化した場合、目先のコストダウンのために採用を減らすことを考えるでしょう。そんな時こそ、バブル期に無計画な採用活動を行った結果、後に陥った状況を共有し、そこから得た教訓と学びを提言することが人事の役目です。
今、新卒採用について、人事のみなさまの意思が問われています

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
1年間で退職した人の割合を表す離職率。「離職率が高い=悪い会社」「離職率が低い=良い会社」と言った認識が世間では一般的になっていますが、果たして本当にそうでしょうか。 実は、離職率だけをみて、その会社の良し悪しを判断することは非常に危険です。 重要なのは離職率の「数字」ではなく、「どんな人が辞めているのか」という離職率の「中身」です。 今回は、人事担当者として「離職率」というテーマとどう向き合い対応するべきなのかをお話しします。
優秀な人材を見つけても選考途中の辞退や内定の辞退が発生する企業が存在します。
そういった事態に陥らないように、
採用担当者には「話し手としての意識」を持つ必要があるのです。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。
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そういった批判にはどのように対処していくべきなのでしょうか?
そもそも、対処する必要がないのでしょうか?
悩んだときは、その批判が会社に与えるインパクトを考えてみましょう。
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という気持ちを持つのは悪いことではありません。
しかし、その気持ちを本当に評価に反映してしまうと、
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部下とのコミュニケーションは、上司にとって普遍的な悩みです。人事評価のフィードバックでも「部下と何を話したらいいかわからない」という声を多く聞きます。そこで今回は、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、その解決策となる支援ツールを紹介します。
会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。