2020.06.05
人手不足になってから採用を進める補填的人事はおすすめできません。
そもそもなぜ退職者・離職者が多い会社が出てきてしまうのでしょうか?
そして、補填的採用ではない対処法としては、どういったものがあるのでしょうか?

次々と退職・離職者が出ると、現場は人手不足に陥って業務がうまく回らなくなります。そして人手不足に陥ってから初めて、その状況を改善するために採用をする、つまり補填的な採用をやりがちです。
しかし、こうした場当たり的な採用はお勧めできません。退職者が多い会社であればとくに、退職者が出る原因を探り根本から対処していく必要があるからです。そこで今回は、退職・離職者が多い理由と退職者が出てしまった時の対処方法をご紹介します。
退職者が多い会社にはさまざまな共通点があります。全ての退職者が多い会社に全てのポイントが共通するわけではありませんが、一つの目安にはなるでしょう。
1つめは、人間関係が良くないということです。人間関係がギスギスしていれば、居心地が良いわけはありません。上司からの過度な叱責やハラスメントなを受けていたり、職場の雰囲気全体が沈んでいたりなど、さまざまなケースが考えられます。
2つめは、労働時間や休暇に対する不満を持っていること。毎日終電まで残業して、休日出勤も当たり前のような、長時間労働が常態化していると退職者は増えがちです。また、有給休暇が一切取れない、自由に取れないような状況も社員が不満を溜めやすくなる原因です。
3つめは、やりがいを感じられないことです。最近「やりがい」という言葉が独り歩きしていますが、本来のやりがいという言葉は、自分がしている仕事の意義や達成感につながります。仕事に意義や達成感がなければ、仕事に対する意欲もなくなっていってしまいがちなのです。また、キャリアアップを考えている社員であれば、やりがいがないということはこの会社において先が見えないということ。転職を考えるきっかけになり得ます。
4つめは、給与に対する不満です。給与が業務内容に見合っていない、そもそも残業代がでないなどのケースが挙げられます。給与は社員のパフォーマンスへの対価ですから、会社からの評価を数値化したものとも言えます。その数値が低ければ、社員は自分の頑張りを正当に評価してもらえないと思ってしまってもしかたがありません。
以上の4点が、退職者の多い会社にありがちな傾向です。ただ、「退職者が多いことは悪である」とすぐに断言することはできません。会社と社員がお互いに不満を抱えながら、なし崩し的に関係を続けるよりは、潔くすぱっと退職した方がよっぽど健全であるという見方もできます。
とは言っても、人手が減った分の業務をすぐに削減するのも容易なことではありません。そこで、どのようにリカバリーしたらいいのか、その方法をお伝えします。
このような状況に陥ったとき、すぐに思いつく対処方法が、減った数と同じ数の人を採用する、補填的採用です。一見すると、合理的で正しい方法のように思われます。ですが、人事のプロから見ると、それはかなりリスクを伴う方法です。
なぜなら、突発的に採用する必要がでてくると、採用することが目的になり、自社の社風や仕事内容が合わない人材を採用し、ミスマッチが起こりやすくなるからです。ミスマッチとは、会社と社員のそれぞれが違うゴールを目指している状態。これでは、会社が期待するような働きをせず、退職者の穴を埋めるどころか足を引っ張るような結果になりかねません。また、社員にとっても、仕事にやりがいを感じられず、自分を正当に評価してもらえなくなるので、仕事に不満を持ちやすくなってしまうのです。
すると、結局またすぐに退職する可能性が高くなります。また人材不足に陥りますので、新たな人材を採用しようとします。そしてまたミスマッチした人材を雇用してしまい・・・という負のスパイラルに陥ってしまうリスクがあるのです。とくに急いで採用を進めれば、ミスマッチが起こる確率は格段に上がります。
しかし、採用を行わなければ人手不足が解消されないのも事実です。では、業務が回らない状況を解決するためには、どのような施策が有効なのでしょうか?
最も適切な方法は、派遣社員やアルバイトなどの一時的な人材を活用する方法です。その結果、採用人数が若干増えたとしても、自社に合わない正社員を雇い続けるよりは、低コストで済みます。
ただ、専門性の高い職種の場合はなかなか派遣社員やアルバイトに任せることはできないでしょう。そこで、専門職に関しては業務委託をすることをおすすめします。専門職は給与も高くなりがちなので、採用に関してはとくに慎重な判断が求められます。焦って、自社に合わない人材を雇うよりも、業務委託で時間を稼ぎつつ、自社に合う人材をゆっくり探した方が得策です。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
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日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
年功序列型の給与体系を維持するのは難しいと言えます。
年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。
自分が評価されるかされないかは、持っている影響力の大きさによって決まります。
自分がどんな価値を会社に提供できるのか。求められていることを理解し、影響力を高めていきましょう。
脱・年功序列とは、社員のパフォーマンスを適切に評価し、パフォーマンスに応じて給与を比例させる仕組みを構築することです。人事担当者は、人事ポリシーをもとに、一貫性のある評価制度や給与制度を構築する必要があります。脱・年功序列を成功させるためには、3つのポイントが重要です。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、脱・年功序列を実現する人事制度の作り方をお伝えします。
人事制度の中でも人気のある「研修」。
自社の弱いところにピンポイントで対策ができるので、重宝されていますよね。
しかし研修は実施すればそのまま成長につながるわけではありません。
しっかりと考えないと、研修が様々な無駄を生むもとになってしまいます。
採用担当者は採用する側だから、優位に立場である。
そういった意識を持っている人事は少なくありません。
この少子化の時代、その意識を捨てて自社を売り込む立場の目線を持つことが大切です。
社員から人事評価について不満が出てきた時、それは「問題点を洗い出すチャンス」でもあります。社員の側に立って話を聞くことで不満の原因はどこにあるのかを探し出します。伝えてもらえるのは良いことなのだと思い、しっかりと向き合うことが大切です。
会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。
新型コロナウイルスの影響で業績が悪化した企業による「内定取消」。 「よく耳にするから」「経営が厳しいからしかたない」とよく考えずにその選択肢を選んでしまっていませんか? 今回は「内定取消」に至る前に人事担当者がどのような認識と覚悟で向きあう必要があるのかお伝えします。