2020.06.05
人手不足になってから採用を進める補填的人事はおすすめできません。
そもそもなぜ退職者・離職者が多い会社が出てきてしまうのでしょうか?
そして、補填的採用ではない対処法としては、どういったものがあるのでしょうか?
次々と退職・離職者が出ると、現場は人手不足に陥って業務がうまく回らなくなります。そして人手不足に陥ってから初めて、その状況を改善するために採用をする、つまり補填的な採用をやりがちです。
しかし、こうした場当たり的な採用はお勧めできません。退職者が多い会社であればとくに、退職者が出る原因を探り根本から対処していく必要があるからです。そこで今回は、退職・離職者が多い理由と退職者が出てしまった時の対処方法をご紹介します。
退職者が多い会社にはさまざまな共通点があります。全ての退職者が多い会社に全てのポイントが共通するわけではありませんが、一つの目安にはなるでしょう。
1つめは、人間関係が良くないということです。人間関係がギスギスしていれば、居心地が良いわけはありません。上司からの過度な叱責やハラスメントなを受けていたり、職場の雰囲気全体が沈んでいたりなど、さまざまなケースが考えられます。
2つめは、労働時間や休暇に対する不満を持っていること。毎日終電まで残業して、休日出勤も当たり前のような、長時間労働が常態化していると退職者は増えがちです。また、有給休暇が一切取れない、自由に取れないような状況も社員が不満を溜めやすくなる原因です。
3つめは、やりがいを感じられないことです。最近「やりがい」という言葉が独り歩きしていますが、本来のやりがいという言葉は、自分がしている仕事の意義や達成感につながります。仕事に意義や達成感がなければ、仕事に対する意欲もなくなっていってしまいがちなのです。また、キャリアアップを考えている社員であれば、やりがいがないということはこの会社において先が見えないということ。転職を考えるきっかけになり得ます。
4つめは、給与に対する不満です。給与が業務内容に見合っていない、そもそも残業代がでないなどのケースが挙げられます。給与は社員のパフォーマンスへの対価ですから、会社からの評価を数値化したものとも言えます。その数値が低ければ、社員は自分の頑張りを正当に評価してもらえないと思ってしまってもしかたがありません。
以上の4点が、退職者の多い会社にありがちな傾向です。ただ、「退職者が多いことは悪である」とすぐに断言することはできません。会社と社員がお互いに不満を抱えながら、なし崩し的に関係を続けるよりは、潔くすぱっと退職した方がよっぽど健全であるという見方もできます。
とは言っても、人手が減った分の業務をすぐに削減するのも容易なことではありません。そこで、どのようにリカバリーしたらいいのか、その方法をお伝えします。
このような状況に陥ったとき、すぐに思いつく対処方法が、減った数と同じ数の人を採用する、補填的採用です。一見すると、合理的で正しい方法のように思われます。ですが、人事のプロから見ると、それはかなりリスクを伴う方法です。
なぜなら、突発的に採用する必要がでてくると、採用することが目的になり、自社の社風や仕事内容が合わない人材を採用し、ミスマッチが起こりやすくなるからです。ミスマッチとは、会社と社員のそれぞれが違うゴールを目指している状態。これでは、会社が期待するような働きをせず、退職者の穴を埋めるどころか足を引っ張るような結果になりかねません。また、社員にとっても、仕事にやりがいを感じられず、自分を正当に評価してもらえなくなるので、仕事に不満を持ちやすくなってしまうのです。
すると、結局またすぐに退職する可能性が高くなります。また人材不足に陥りますので、新たな人材を採用しようとします。そしてまたミスマッチした人材を雇用してしまい・・・という負のスパイラルに陥ってしまうリスクがあるのです。とくに急いで採用を進めれば、ミスマッチが起こる確率は格段に上がります。
しかし、採用を行わなければ人手不足が解消されないのも事実です。では、業務が回らない状況を解決するためには、どのような施策が有効なのでしょうか?
最も適切な方法は、派遣社員やアルバイトなどの一時的な人材を活用する方法です。その結果、採用人数が若干増えたとしても、自社に合わない正社員を雇い続けるよりは、低コストで済みます。
ただ、専門性の高い職種の場合はなかなか派遣社員やアルバイトに任せることはできないでしょう。そこで、専門職に関しては業務委託をすることをおすすめします。専門職は給与も高くなりがちなので、採用に関してはとくに慎重な判断が求められます。焦って、自社に合わない人材を雇うよりも、業務委託で時間を稼ぎつつ、自社に合う人材をゆっくり探した方が得策です。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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プロの人事力
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日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
年功序列型の給与体系を維持するのは難しいと言えます。
年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。
評価制度の導入は会社にとっての変化。
中には良く思わない人もいるかもしれません。
しかし、だからといって引き下がると制度の導入が進められないばかりか、
人事が“なめられる”原因になってしまいます。
採用担当者は採用する側だから、優位に立場である。
そういった意識を持っている人事は少なくありません。
この少子化の時代、その意識を捨てて自社を売り込む立場の目線を持つことが大切です。
新卒でも、中途入社であっても、人事未経験で人事部に配属されたとしたら、
どのような考え方を持ち、何をして過ごすべきなのでしょうか?
今回は若手人事担当者の心構えについて解説します。
明確な人事評価制度を持っている企業はほんの一握りだと言われています。
しかし社員の成長、ひいては会社の成長のためには、
評価基準を作り、人事評価制度を導入することが必要不可欠です。
ではそのメリットはどこにあるのでしょうか?
人事は時代や景気の波に左右されやすく、
時々によってあったりなかったりを繰り返してきました。
そのため経営層の中には人事の仕事に対して
良くない印象を抱いている人も少なくありません。
人事が経営層から信用されるためには何が必要なのでしょうか?
新型コロナウィルスによる業績低迷で、多くの企業において給与支払いの負担が大きくなっています。給与を削減する対応策の一つが、従業員をある期間休ませる一時帰休。 今回は、この一時帰休についてその仕組みと特徴をご説明いたします。
いい人が採れない。そもそも応募者が来ない。多くの企業が人手不足に悩む一方で、優秀な人材がいきいきと活躍している会社もあります。求める人材を獲得する方法は、「採用」だけではありません。それは本当に「雇用契約」でなければならないのか、改めて考えてみる必要があるのではないでしょうか。