「採用担当者は選ぶ側であり、求職者よりも立場が上である。」
このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。

少子化に伴い、就職面接を受ける若年層は100万人をきると言われています。これまで以上に優秀な人材を獲得するのが、困難になりつつある昨今では、いかに自社に興味を持ってもらい、求職者を惹きつけられるかがカギになってくるのです。
その時に大事なのは、採用担当者は「採用担当者と求職者は対等な立場にある」ということ。「選ぶ立場」にいると慢心していると、優秀な人材は他のブランド力を持つ企業を選んでしまいます。では、具体的にどのような意識をもって採用活動をすればいいのでしょうか。
例えば、いきなり初対面の人から自分のことについて、質問攻めにあったらみなさんはどう感じますか?相手のことを全く知らないのに、自分のことを話さなければならない――不安を感じてもしかたのない状況ですよね。
たとえ採用活動をする上で必要だとしても、不安な気持ちはあることに変わりありません。自社のことをあまり話さないまま質問をしてしまった結果、求職者が本心を話すことができなくなってしまうという可能性があります。
本心を聞くことができないと何が起こるのでしょうか。極端な例ではありますが、事務職をしたい人が営業として採用されてしまったり、ある特定の職種に特化したスペシャリストになりたい人を管理職候補として採用してしまったりなど、ミスマッチを生む原因になってしまいます。せっかく採用したのに短期間で離職してしまった・・・という結果になりかねないのです。
そのような事態を回避するために、最初に自社の理念や状況を30~40分ほど話すことをおすすめします。実際に勤務している自分の話を交えながら自社のことを正直に話すと、求職者からの信頼が得られて本心を語りやすくなってくれるでしょう。
自社のマイナス面を伝えるのは案外難しいことかもしれません。しかし、建前を並べて説明するよりも、正直にすべてを話す方が、結果的に会社にとってプラスとなります。なぜなら、求職者が自社の現状をしっかりと把握した上で入社してくれるため、ミスマッチを回避しやすいからです。
例えば、自社が現在は残業時間が多く、非効率ななやり方も残っているような体制だったとします。ただもちろんそれは良い状態ではありませんので、改善策は講じているるはずです。そういった場合は、「残業を減らすために頑張っていますが、まだ実現していません。当社では残業を減らすために、仕事の効率化を図っています。」といった説明のしかたをすると良いでしょう。
つまり、自社の現状を見て、改善しなければならないがまだ改善できていない課題があるのであれば、素直にありのままを伝えることが大切です。メリットしか話さずに入社をした写真が「騙された」と離職してしまっては元も子もありません。
また、デメリットを伝えつつも入社した社員は、課題に対して前向きに取り組んでくれる傾向があります。課題の改善スピードも上げられるかもしれませんよ。
前述のとおり、少子化が進み人口が減っていく現代では、採用担当者と求職者は対等な関係にあります。では、「対等な関係」とは、具体的にどのような関係を指すのでしょうか?
ここで、よくある面接の風景を思い浮かべてみてください。採用担当者が机に向かって座り、資料を見たりメモをとったり、時には飲み物を飲んで喉を潤したりしながら求職者に質問を投げかけます。一方求職者はパイプ椅子に腰掛けて採用担当者からの質問に答えます。もちろんお茶もなければ、机すらありません。メモをとることすらはばかられる空気のこともあります。この状態は対等な関係と言えるでしょうか。
なぜこのような面接スタイルが主流なのかは調査が必要だと思いますが、このスタイルにおいてはは職者の方が低い立場であるように見えます。面接では採用担当者と同じ環境を求職者にも与えるべきでしょう。
その際には細やかな気配りもできると良いですね。例えば、水やお茶をペットボトルそのままで渡すと、求職者としては飲みにくいもの。紙コップなどに入れてあげれば口をつけやすいでしょう。どのような面接環境を作れば気持ちよく求職者に面接を受けてもらえるか、ぜひ考えてみてください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
JBpressにてビジネスパーソン向けのWebコラムを12月11日(水)よりスタートいたしました。
今再び注目を集める「ジョブ型雇用」や「成果主義」。 決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。これらの導入には、ジョブディスクリプション(職務記述書)が必要ですが、策定や運用には多くの困難が存在します。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
年功序列の処方箋としてブームになった成果主義やジョブ型雇用で、日本企業は本当に「脱・年功序列」を実現できるのでしょうか? 多くの企業はポリシーを持たずに、小手先の手法を取り入れて痛手を負っています。手法の導入だけに走った企業はどうなってしまうのか、改めて考えてみましょう。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、年功序列を脱するための方法についてお伝えします。
人事担当者の喫緊の課題といえば、やはり人手不足の解消です。採用難が続く昨今ですが、人材確保の手段は「採用」だけではありません。「活用」という方法も改めて検討してみましょう。
管理職の能力が不足している、期待した成果を出してくれない。そんな場合、人事はどのように降格を伝えたらいいのでしょうか? 年功序列の撤廃、ジョブ型の導入などによって、今後、人事は管理職に降格を伝える場面が増えていくでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、降格人事の伝え方と、管理職の降格基準についてお伝えします。
今回は人事担当者が持っておくべき心構えについて、
フォー・ノーツ代表の西尾がお話いたします。
人事部に配属されてまだ日が浅いうちは、目の前の仕事で精いっぱいかもしれません。
そんなときには心構えを思い出して、必要なことを再確認してみて下さい。
コロナ禍で黒字リストラが増える中、従業員シェアやワークシェアリングなどの雇用を守る取り組みが注目されています。どちらも有効な施策ですが、長期的に継続するかどうかが鍵となります。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、雇用を守るために人事担当者がすべきことについてお伝えします。
パワハラの防止措置は、大企業では2020年6月1日から雇用者側の義務となりました。中小企業でも2022年4月1日より適用されます。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、ハラスメント研修の目的やその必要性について解説します。