2018.10.15
人事担当者が覚えておくべき心構えにはどんなものがあるのでしょうか?
今回は社員とどのように向き合っていけばいいのか、フォーノーツ代表の西尾がお話しします。
「社員の育成」。これは人事を担当している以上、必ず向き合わなければいけない問題です。社員がみな、成長を止めてしまったらどうなるでしょうか?きっとその会社は世の中の動きから取り残され、停滞どころか後退を余儀なくされてしまうことでしょう。
反対に、みんなが成長を続けている会社は、きっと活気に満ち溢れていて業績も良いはずです。そんな会社を実現させるためには何が必要なのでしょうか?
よく聞く会社の悩みとして「人が定着しない」というものがあります。しかもそのほとんどのケースで、優秀な人ほど早く辞めていきます。「どうにかならないの?」と我々にもよく相談がありますが、この現象、仕組み自体はとても単純です。
優秀な人材というのは成長意欲にあふれ、常に自分をスキルアップできるチャンスをうかがっています。このような人にとって、会社が「成長できない」ところであれば、早々に立ち去るのも無理からぬ話です。一方、あまり優秀とは言えない人材は成長意欲に乏しいことが多く、会社が「成長できない」ところであっても、なんとなくで居座り続けてしまいます。これが「優秀な人ほど早く辞めていく会社」の仕組みです。
これを解消するためには、この会社にいれば成長できると思ってもらうこと、実際に成長する機会を与えて「成長実感」を持たせることが必要です。成長実感を持ってもらう。これが育成の基本であり、会社に優秀な人材を根付かせる極意でもあります。
成長実感を与えられる会社になれば、今度は逆に優秀な人材ほどやめにくくなるでしょう。優秀な人材が成長できない会社を嫌う理由は、自分の価値が下がって、行く場所がなくなってしまうことを恐れるからです。成長実感を与え続けられれば「この会社にいれば成長できるし、どこにでも行ける」と思うようになり、結局は会社に長く居ついてくれるのです。
また、実は「すぐにでも他社に転職できる」という人が社内にたくさんいる状態は、会社にとっては理想的なのです。「転職を考えてる人が多い会社なんて、本当に理想なの?」と思われる方もいるかもしれませんが、「転職したい」ではなく「転職できる」ですよ。
考えてみれば当たり前の話で、他社にいけない人が自社内にいても、他社に勝つ事は出来ません。反対に、他社が欲しいと思っている人材を社内につなぎ留めておくことができれば、それは大きなアドバンテージになります。「すぐにでも他社に転職できる」人材が社内にたくさんいる状態が理想というお話、ご理解いただけましたでしょうか?
ただ、それにはやはり大きなエネルギーを要します。どこへ行っても活躍できる人というのは、すさまじい遠心力を持っています。そんな遠心力を持った人材を引き付けておく求心力を会社が持つのは並大抵ではありません。人事担当も、しっかりと成長を評価できる制度を作り、会社の求心力の一つになれるように努力をしなければなりません。
ただし、成長というのは望んだらすぐに出来るものではありません。同じように努力をしても、成長できる人とできない人は出てきます。
「どうしてあの人はあんなに成績がいいんだろう」
「どうしてあの人はあんなに頑張っているのになかなか伸びないんだろう」
「そもそもあの人は何で伸びようと努力をしないんだろう」
「あの人が急激に伸びたのにはどんな理由があるんだろう?本人から聞いて、他の人にも役立てられないかな?」
「あの人はスランプに陥る直前に体調が悪そうだったな。他の人がもし同じような状況になったら注意してみてみよう」
会社の中には、社員に成長を促すための、あるいは停滞させないためのヒントや先行事例がたくさん散らばっています。人事担当になったからには、ヒントや先行事例をたくさん見つけ出して、たくさん悩んでください。
人事とは人に対して悩むことが仕事です。あなたは自分自身のことが分かりますか?家族や友人、パートナーの考えていることや本当に得意なこと不得意なことが分かりますか?こんな身近な人間すらわからないのに、他人である社員のことなんかわかるはずがありません。常に最善を求めて悩み続ける。これが人事担当者のあるべき姿です。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
今回は人事担当者が持っておくべき心構えについて、
フォー・ノーツ代表の西尾がお話いたします。
人事部に配属されてまだ日が浅いうちは、目の前の仕事で精いっぱいかもしれません。
そんなときには心構えを思い出して、必要なことを再確認してみて下さい。
「頑張っていること」を評価したい、
という気持ちを持つのは悪いことではありません。
しかし、その気持ちを本当に評価に反映してしまうと、
社員の不満の元になってしまいます。
約70%の企業が副業を禁止していると言われています。
そもそも副業はなぜ禁止されているのでしょうか?
副業のメリット・デメリットや
これからかかせない”副業制度”導入に必要なポイントを説明します。
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不正やパワハラなど、内部告発によって明るみに出る企業の不祥事。内部告発はとても勇気のいる行為ですが、人事に影響するのか、どんなデメリットがあるのか、気になる人も多いでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、内部告発に対して会社や人事担当者がすべきことを解説します。
JBpressにてビジネスパーソン向けのWebコラムを12月11日(水)よりスタートいたしました。
管理職の能力が不足している、期待した成果を出してくれない。そんな場合、人事はどのように降格を伝えたらいいのでしょうか? 年功序列の撤廃、ジョブ型の導入などによって、今後、人事は管理職に降格を伝える場面が増えていくでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、降格人事の伝え方と、管理職の降格基準についてお伝えします。
人事制度の基本的な構成は「等級制度」「評価制度」「給与制度」の3つです。
面倒だからと策定を後回しにしている会社も多いですが、
社員を会社に必要な人材に育成するために、人事制度は欠かせません。
今回の記事で人事制度に意味を理解して、なるべく早いうちに策定しましょう。