2019.09.27
人事は、様々な情報を取り扱います。
若手人事だとその万能感かプレッシャーからか、「勘違い」を起こすこともしばしば。
今回は、若手人事がうっかり陥ってしまう「勘違い人事」のパターンをご紹介します。
経営と現場の間に立ってバランスを取りながら、センシティブな情報も扱う人事部。また、採用をはじめとして労務管理、給与計算や人事制度企画・運用など、人事部内の領域は多岐に渡り、必要とされるスキルも異なります。
そんな人事に配属されたプレッシャーからなのか? はたまた、様々な情報を知っているという万能感からなのか? 若手人事が走りがちな3つのパターンがありますので、ご紹介しておきましょう。
まれに見かけるのが「資格コレクター」になる若手人事。一例を挙げると、メンタルケアに役立つカウンセリングやコーチング系のスキルから、給与計算、労務に役立つと思われる簿記、中小企業診断士、社労士などです。
誤解のないようにお伝えしておくと、資格を取得するのは決して悪いことではありません。しかしながら「資格さえあればうまくいく」訳ではないのが人事という仕事です。専門知識はもちろん大切ですし、業務上有利に働くこともあるでしょう。
しかし同時に、経営や現場の部門関係者など、多くの人々と円満な関係を築く能力も大切です。資格取得に一所懸命になるあまり、こうした人間関係の構築をおろそかにしないようにして下さい。
人事担当者であればたとえ若手であっても、社内の評価会議に出席する機会があるかもしれません。そういったケースでは、他部門に配属された自分の同期や、以前から顔見知りだった社内の先輩などの評価や査定、それに基づく給与額が分かってしまうこともあります。
また、社内で不祥事が起きた場合に処罰を下すかどうか、についても人事部が関与することは多いもの。「Aさんはセクハラをした」とか「Bさんは経費を不正請求した」とか、知ろうとせずともトップシークレットを耳にしてしまうこともあるのです。人事部とはそういう部門でもあります。
ところが、そうした情報を多数入手するうちに、なぜか他部署の社員(特に年齢の近い同期など)に偉そうにふるまい始めてしまう「残念人事」が一定数存在します。
「他の人が知らない情報を知っている」、場合によっては「相手の弱み(になりうる事項)を知っている」という優越感からかもしれませんが、当然ながらそういった態度は回りまわって人事部の上層部も知るところになります。あくまで職責上知りえた情報によって、態度を変えることのないようにして下さい。人事部の上層部も、そういった「要注意若手」がいないか、よく観察しているはずです。
最後に、これは悪気があってやっていることではないのだと思いますが、目の前の作業に没頭しすぎるあまり「作業のエキスパート」になってしまう若手人事もいます。
特に若手の頃は、一定時間の「作業」は当然要求されます。例えば、採用であれば目標数の内定を出すまで面談をひたすらこなす。給与計算であれば、間違いがないようにひたすら計算をし続ける。就業規則関連であれば、違反者をどう処罰するか、などということも入ってくるかもしれません。
効率よく、正確に作業をこなせるのは若手として素晴らしいことです。しかし、自分がいま担当している一領域の作業だけに没頭してしまうと、よくありがちなのが「横ぐし」を通す視点を持てなくなってしまうこと。
例えば、人事部内に限った話で言えば、人員増の採用契約を立てて採用したが、社内研修担当と連携ができておらず「採用したらしっぱなしで、どんどん人が辞めてしまう」。現場との連携に関しても、人事部内で社内イベントの企画を考えたけれど、現場の負荷を全く考えておらず、現場からクレームが来る。
皆さんの所属する企業でも、一度や二度はこうした場面を目にしたことがあるかもしれません。
専門性を持ったり、速く正確に作業をこなせたりするのは素晴らしいことです。しかし、どんな時も視野は広く持つことを心がけてください。許されるなら若手のうちから、人事の全機能を把握した上で、経営や現場の考え方、世の中の動きを知っておく余裕を持ちたいものですね。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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企業が新たな人材を獲得する方法には大きく分けて、新卒採用と中途採用の二つがあります。各々の特徴について、ご自身のイメージを持たれているのではないでしょうか。ですが今一度、これからの時代に合った人材採用の考え方を考えていきましょう。 また、コロナ禍における新卒採用の捉え方についてお話しいたします。
企業理念の浸透がなかなか進まないのは、
社員とのコミュニケーションが上手くいっていないからかもしれません。
自分たちの伝えたいことをしっかりと伝えられるようになるためには、
どんなことに気を付けていればいいのでしょうか?
リストラが増えています。コロナ禍の影響だけでなく、実はそれ以前から70歳までの雇用延長努力義務などを見据えて「黒字リストラ」と言われる施策をとる企業が増えていました。終身雇用や年功序列も終わりを迎えようとしています。40歳を過ぎたら希望退職を勧められてしまうかもしれません。今、求められているのは、いざという時に他にも行ける力です。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、「どこでも通用する力」を育む、評価基準のつくり方を解説します。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。
総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社は、代表取締役社長・西尾太の著書『この1冊ですべてわかる 人事制度の基本』出版記念特別セミナー【聞いた後でジワジワくる‼西尾太の「地味な」人事の話】を2022年11月17日、TKP東京駅日本橋カンファレンスセンターにて開催いたしました。本記事は、このセミナーの内容を再構成・加筆してお届けしています。今回のテーマは、「45のコンピテンシーモデル」。これは人事担当者だけでなく、社員全員が理解していなくはいけません。
「これはルールだから」と融通のきかない人事担当者は嫌われるもと。
とはいえ、人によってルールを変えていてはルールとして機能しません。
柔軟に対応することが大切ですが、
ではどのようにバランスをとればよいのでしょうか?
会社は利益を追求する組織ですが、社員に求めるものはそれだけではありません。
会社における「困った人」を出さないために、人事は社員を評価する制度をしっかりと定めましょう。
現状維持を好む安定志向の若者が増えてきていると言われています。
その考え方は本当に「安定」につながっているのでしょうか?
そして、現状維持を好む若手の成長を促したい場合、
人事担当者・経営者がすべきこととはなんでしょうか?