2019.07.19
一見華やかに見える人事というポジション。
しかし実際は、アヒルのように水面下でばたばたと、
時に土まで巻き上げる勢いでもがきながら前進しているものです。
人事の仕事に関するありがちな誤解と、必要とされる意外な知識について解説します。

何かと人前に出ることが多いように見える人事。しかし、それ以外にも細々とした仕事があります。例えば、人事部ではない他の社員とのコミュニケーションをはかることや、裏方として資料を作成するなどの業務です。実際にやっていることは一言で言うと「泥臭い」ので、人事の華やかな面だけに憧れている人や、なんとなく「人事がいいなぁ」という人には向かないかもしれません。
何よりも始めにやるべき仕事は、社員とのコミュニケーション、すなわち「営業」です。人事担当者から、各部門と積極的にコミュニケーションを作りに行くことが求められます。
人事は自社の経営戦略を社内イベントや人事異動、配属などを各部署に落とし込んでいくのが仕事です。そのためには、各部署との調整、ひいては部署内の調整を避けて通ることはできません。部署にお願いする調整は、中にはお願いしにくいもの、融通をきいてもらわなければいけないものもあるでしょう。たとえばもし名前しか知らないぐらいの間柄の人間とであれば、その調整もしづらいものですが、何度も話したことある、お互いにどんな人間か知っているような相手にであれば、頼みやすさは段違いです。そのような関係性を作るために、各部署に営業しに行きましょう。
まずは、各部署の部長とコンタクトを取ることが大切です。なぜなら、実際に調整のために動いてもらうのは現場のメンバーだとしても、各部門のメンバー全員に均等に直接話しかけるのは現実的ではないからです。まず部長に話を伝えて、各担当者に内容を落としてもらった上で話しかけたほうが、スムーズに事が運びます。
普段から気軽に話せるような雰囲気作りも大切です。「少々お話が……」などと改まって話しかけると、話しかけられた方も「誰か辞めるのか? 降格か?」と身構えてしまいます。そのためにも、時間がある時は社内をうろうろして、部長と世間話などもできるような関係性を心がけましょう。自分の顔を覚えてもらって、ちょっとしたことでもコミュニケーションを取れる状態にしておけば、各部門のメンバーに指示・命令や打診をする時も、スムーズに連携してもらえます。

意外に思われるかもしれませんが、人事して上に行くためにはマーケティングや統計学の知識が必須です。
マーケティングの知識は、「採用」に必要になります。
採用の一連のプロセスは、自社の採用サイトや自社のメディアが世の中にどのくらい露出しているのかを把握するところから始まります。それぞれのPVやクリック数、コンバージョンや課金方法を把握し、どこからどのくらいの求職者が流入していて、実際に社員1人が自社に入社するまでの採用コストはいくらなのかを見ます。これらの手法は、マーケティングの基本となるものです。
また、実際に人事制度を回していく上で、求められるのが統計学の知識です。人件費、労働分配率を算出した上で、自社の前年比と、競合他社や業界水準と比較して適正なのかをモニタリングする必要があります。
いずれについても、数字とプロセスを追いかけて、数字が想定と乖離した時にそれに対してどのような方法があり、実行するとどう改善するかといったPDCAを回す能力が求められます。
人事として、現場から一歩上に行くためには、このような数字を見る力と、コミュニケーション能力が欠かせません。人事の仕事は、社内研修のフロントに立ったり、面接官をしたりなどの人前に出る仕事に目が行きがちかもしれませんし、「数字が弱くてもできそうだ」と思うかもしれません。しかし、そういった仕事はあくまでも、人事の中の部分的な業務です。より上を目指すならば、数字に弱いとお話にならないということを覚えておくとよいでしょう。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
これからの人事は、「人」だけでなくロボットやメカ、AIなど、
「人以外」のリソースも管理する必要があります。
会社から必要とされる人事になるためのリソース戦略とは、
いったいどのようなものなのでしょうか?
コロナ禍で社会が激変するなか、年功賃金制度の撤廃、成果主義やジョブ型の導入など、多くの企業が人事評価制度の改革に取り組んでいます。今の時流に沿った人事制度に見直したい。そんなときは、将来も見据えたアドバイスもしてくれる人事コンサル会社に相談してみましょう。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、そのメリットについて解説します。
明確な人事評価制度を持っている企業はほんの一握りだと言われています。
しかし社員の成長、ひいては会社の成長のためには、
評価基準を作り、人事評価制度を導入することが必要不可欠です。
ではそのメリットはどこにあるのでしょうか?
「しらけ」を感じた社員は、
仕事へのモチベーションやパフォーマンスを大きく低下させます。
最悪の場合、そのまま退職につながることも……。
今回の記事では、社員に「しらけ」を感じさせないために必要なことをお伝えします。
社員の離職を食い止めるために重要な要素である「臨場感」。
今回の記事では「臨場感とはいったい何なのか」「どうして臨場感が離職を防ぐのか」
を解説していきます。
社員のモチベーションを上げたいと思った時、
効果的なのは社員が喜ぶ施策ではありません。
本当に必要なのは「働く考え方改革」であり、
仕事に対する意識の変革です。
優秀な若手社員ほど、数年、時には数ヶ月で突然辞めてしまうことがあります。
「この会社にいても外で通用しない」など理由は様々。こうした時、若手社員の不満に耳を傾けたり、柔軟な働き方を提案することで退職を思いとどまらせることができるかもしれません。
不正やパワハラなど、内部告発によって明るみに出る企業の不祥事。内部告発はとても勇気のいる行為ですが、人事に影響するのか、どんなデメリットがあるのか、気になる人も多いでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、内部告発に対して会社や人事担当者がすべきことを解説します。