2019.07.05
会社が大きくなるについて、「社員からの批判」は増えていきます。
そういった批判にはどのように対処していくべきなのでしょうか?
そもそも、対処する必要がないのでしょうか?
悩んだときは、その批判が会社に与えるインパクトを考えてみましょう。
会社の規模が大きくなるにつれて、人事としての仕事は増えていきます。その結果、それまでは気づくことができていた人事上の問題点がどんどん見えなくなってくる、といった事態に陥りがちです。しっかりと問題を把握し、対処していくことが大切ですが、従業員の数が多くなればなるほど、また異なった問題も増えていきます。
それが、「社員からの批判」です。会社が拡大すればするほど、社員からの批判は増えるもの。その批判ひとつひとつに対応していくと、確かに従業員からの信頼は厚くなるかもしれませんが、膨大な時間がかかってしまいます。さらに、結局解決できなかった場合、「人事は無能」という烙印を押されかねません。ではそういった批判には、どのように対処していけばよいのでしょうか?
ずばり言うと、数多く寄せられる批判にいちいち耳を傾けていてはいけません。なぜなら、全ての批判に引っ張られてしまっては、前に進めなくなってしまうからです。
会社が成長し、社員が増えるに伴い、クレームの数も増えます。これは単に比率の問題です。例えば社員の10人に1人クレーマーがいるとしましょう。その比率で言えば、社員が100人いたらクレーマーも10人になります。クレーマーが1人しかいなかった時は、1対1で済んでいたやりとりが1対1×10になります。さらに、トイレや休憩室などでの愚痴大会も始まります。3人以上集まれば、「あいつムカつく」などの陰口に発展しかねないのです。
とはいえ、それらの問題に気づき次第即対応しなければならないかというと、一考の余地があります。その愚痴大会が不満のいい捌け口となり、実際の業務には支障を出さないかもしれません。一方で、愚痴を言い合っているうちにますます不満が募り、大きな問題に発展する可能性もあります。一概に対処しなければいけないわけではありませんが、放っておいていいわけでもないのです。
こういった批判をする、つまり不平や不満を持っている社員に対処するか否かは、「会社の経営にインパクトを与えるかどうか」が判断の基準の一つになります。不平・不満が募っていることで会社に与える影響は?逆に、仮に批判をした人たちがその不平・不満のせいで退職することになったらどのような影響があるのか?より悪い結果になると想定される方をケアすれば良いと考えられます。
一見すると会社や自分たち(人事)のことしか考えていない冷たい判断のように思われるかもしれませんが、人事の役割は、あくまで人事領域において、経営に根差した考え方を浸透させ、影響力を与えることです。先程も申し上げたように、細々とした批判をいちいち気にしてぶつかっていたら時間を取られてしまいますし、精神的にも蝕まれてしまうことでしょう。また、全ての意見を聞こうと思っても、「あっちを立てればこっちが立たず」というもの。全ての不平・不満を潰すということは不可能なのです。
少々話を戻し、不平・不満を持っている社員がその不平・不満が理由で退職することになったとしましょう。一般的にはまず、その企業の“看板”が強ければ、1人の社員が辞めるインパクトは弱まると言えます。大企業は、誰が辞めてもうまく回るからこその“大企業”で、それがすごいところでもあるからです。
一方で、中小企業で、1人の飛びぬけたスタープレーヤーがいる会社は、そのスターが抜けると売り上げがガタ落ちになる可能性があります。「経営にインパクトを与える困った問題」というのは、まさしくスタープレーヤーが売り上げをかなり引っ張っていて、その人に人事上の問題がある時です。こういった時は大変ですから、早急に対処すべきと言えます。至急、上役や経営陣、管理職に相談しましょう。
人が100人いれば、100通りの考え方があります。全員が同じ方向を向いて、会社を成長させるべく頑張っていたとしても、本当に些細な理由で人事に対して不平・不満を持つ人が出てくるのは自然なことです。人事担当者はその一つ一つを、対処するべきかどうかしっかりと精査しなくてはいけません。つまり、煙情報(まだ発火はしていないけど、その危険がある情報)などの収集は怠ってはいけないのです。人事担当者の役割として、ぜひ頭に入れておいてください。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
不正やパワハラなど、内部告発によって明るみに出る企業の不祥事。内部告発はとても勇気のいる行為ですが、人事に影響するのか、どんなデメリットがあるのか、気になる人も多いでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、内部告発に対して会社や人事担当者がすべきことを解説します。
「人事異動」は誰にとっても大きなイベントですが、人事担当者にとってはまた異なった意味を持ちます。
では人事担当者はどのように進めるべきなのでしょうか?
そして人事になりたての人間は「人事異動」に向けてどのように振る舞えばよいのでしょうか。
著者の経験談も混じえて解説いたします。
現状維持を好む安定志向の若者が増えてきていると言われています。
その考え方は本当に「安定」につながっているのでしょうか?
そして、現状維持を好む若手の成長を促したい場合、
人事担当者・経営者がすべきこととはなんでしょうか?
同じ会社で同じレベルの仕事をしているのに、評価される人とされない人が出てくる。
これは評価基準となる「45のコンピテンシー」を知っているかどうかの違いです。
いままで受け身の姿勢で仕事をしてきた人事が、急に主体的に動かなければならない
仕事を任されたとしてもうまく動けないことがほとんどでしょう。
そうした時に「社外の人事のプロ」に依頼することで
これまでの「受け身人事」の性質から脱却することができるかもしれません。
会社と社員を成長させる人事の「あるべき姿」をお伝えしたい。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社は、代表取締役社長・西尾太の著書『この1冊ですべてわかる 人事制度の基本』出版記念特別セミナー【聞いた後でジワジワくる‼西尾太の「地味な」人事の話】を2022年11月17日、TKP東京駅日本橋カンファレンスセンターにて開催いたしました。本記事は、このセミナーの内容を再構成・加筆をしてお届けします。第1回は、ジョブ型の失敗例を参考に人事の「考え方」の重要性についてお伝えします。
コロナ禍で社会が激変するなか、年功賃金制度の撤廃、成果主義やジョブ型の導入など、多くの企業が人事評価制度の改革に取り組んでいます。今の時流に沿った人事制度に見直したい。そんなときは、将来も見据えたアドバイスもしてくれる人事コンサル会社に相談してみましょう。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、そのメリットについて解説します。
日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
年功序列型の給与体系を維持するのは難しいと言えます。
年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。