2018.09.22
同じ会社で同じレベルの仕事をしているのに、評価される人とされない人が出てくる。
これは評価基準となる「45のコンピテンシー」を知っているかどうかの違いです。
「こんなに頑張っているのにどうして評価されないんだ」と不満を感じたことのある人は少なくないはず。しかし、その不当な評価を嘆いていても、評価が変わることはありません。まずは、自分の行動を振り返ってみましょう。
「評価されている人」と「評価されていない人」にはどのような差があるのでしょうか。単純に「評価されている人」と言ってもその度合は様々で、ずば抜けた能力を持っていて多大な評価を受けている人もいれば、自分と能力はさほど変わらないのに評価には大きな差がついてしまっているという人もいるはずです。
評価に差が生まれるのは、評価される行動を的確にできているかどうかによります。同じような仕事、行動をしていても評価される行動ができているのといないのでは評価の差は増すばかり。逆に言うならば、評価される行動を知ることが評価される近道となるのです。
では、評価される行動とは何でしょうか。多くの会社では、評価基準が曖昧に設定されています。だからこそ、どうすれば評価されるのかわからない社員が多くなり、同時に不満の声も広がっていきます。しかし、曖昧な評価基準であるものの、その根底には、実は普遍的な評価基準が存在しています。この評価基準こそ「45のコンピテンシー」です。また、この「45のコンピテンシー」はどの会社にも共通した評価基準とも言えます。
つまり、「45のコンピテンシー」を知ることこそ、評価される行動を知ること。そして、実行することで、自ずと評価されていくのです。この「45のコンピテンシー」は言うならば、会社が求める能力です。クラスによって求められる能力が変わって行くのと同じで、「45のコンピテンシー」もクラスごとに変わっていきます。
例えば、「課長クラス」と「部長クラス」では、求められるスキルが変わってきます。よりわかり易い例でいうと、「新人クラス」と「役員クラス」では、求められるスキルが違うのは当然のことです。
自分は何を求められているのか、何ができていて、何ができていないのか。「45のコンピテンシー」と現在の自分を照らし合わせることで、現状を把握し、目標を明確に設定することができます。
クラスごとの詳しいコンピテンシーはこちらの記事を参考にしましょう。
クラス別でみる「評価に値する行動」とは~管理職クラス編~
クラス別でみる「評価に値する行動」とは~若手・中堅編~
「45のコンピテンシー」はあくまで共通の評価基準に過ぎません。先述の通り、多くの会社では、この評価基準が曖昧なことが多いです。しかし、評価基準を明確化することで、「45のコンピテンシー」のように目標を設定し、社員が適切な勉強と努力をし、正当な評価を受けることができます。そのため、評価基準を明確化することは、会社のためにも社員のためにもなるのです。
とはいえ、評価基準を明確化するためには様々な問題が生じます。営業や企画など、「売上」という数値化された明確な指標がある職種があれば、総務や経理、人事といった数値化されにくい職種もあるためです。しかし、どの職種に関してもやり方さえわかってしまえば、仕事を数値化し、会社への貢献度を「見える化」する事は難しくはありません。
そのためにも評価基準は曖昧であってはならないのです。どの職種においても数値という絶対的な評価によって評価していく必要があります。
もちろんこの評価基準を見える化するためにはそれなりの手間がかかります。この手間が評価基準を曖昧にしてしまう理由でしょう。とはいえ、この手間を省くことにメリットはないと考えてください。むしろ、この評価基準を明確化したときのメリットを理解しているのであれば、行わない手はありません。
評価基準を明確化することで起こるメリットは社員に正当な評価を下すことができるということ。また、明確化された評価基準によって社員の目標を設定することができ、社員全員が会社の求めるスキルと同じベクトルに向けた努力を行うことができます。これは「社員の育成」をより効率的に行うことにもなり、必然的に、会社全体の「業績が上がる」ことになります。
社員全体が会社と同じベクトルで成長することで、会社も成長し、一人ひとりの給与も自ずと上がっていくのです。努力が評価され、給与も上がれば、社員のモチベーションが向上することは言うまでもありません。もちろん、離職も減ります。
最初は手間に感じてしまうでしょう。しかし、一度明確な評価基準を設定してしまえば、その後はメンテナンスを行えばよいだけです。会社の成長を考えるのであれば、評価基準は明確化するようにしましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
1年間で退職した人の割合を表す離職率。「離職率が高い=悪い会社」「離職率が低い=良い会社」と言った認識が世間では一般的になっていますが、果たして本当にそうでしょうか。 実は、離職率だけをみて、その会社の良し悪しを判断することは非常に危険です。 重要なのは離職率の「数字」ではなく、「どんな人が辞めているのか」という離職率の「中身」です。 今回は、人事担当者として「離職率」というテーマとどう向き合い対応するべきなのかをお話しします。
優秀な若手社員ほど、数年、時には数ヶ月で突然辞めてしまうことがあります。
「この会社にいても外で通用しない」など理由は様々。こうした時、若手社員の不満に耳を傾けたり、柔軟な働き方を提案することで退職を思いとどまらせることができるかもしれません。
新型コロナウィルスによる業績低迷で、多くの企業において給与支払いの負担が大きくなっています。給与を削減する対応策の一つが、従業員をある期間休ませる一時帰休。 今回は、この一時帰休についてその仕組みと特徴をご説明いたします。
労務分野の法律や制度に関する「お勉強」が
人事担当者の第一歩だと勘違いしてしまっている方は少なくありません。
しかし実は、人事担当者には専門的な知識など必要ないのです。
この記事では人事担当者に求められる知識を解説していきます。
2009年の開講以来、述べ5000人以上の人事担当者が受講し、「人事の原理原則を体系的に学べる」と人気の講座「人事の学校」がリニューアルしました。2022年5月18日より新たにeラーニングサービスを開始。PCやスマートフォン、タブレットなど各種デバイスで受講可能となるなど、人事担当者がより気軽に学習できるよう生まれ変わりました。本記事では、「人事の学校」主宰・西尾太にインタビュー。リニューアルの理由や人事担当者の皆さんへのメッセージをお伝えします。
社員の離職を食い止めるために重要な要素である「臨場感」。
今回の記事では「臨場感とはいったい何なのか」「どうして臨場感が離職を防ぐのか」
を解説していきます。
昨今の情勢により急速に需要が高まっているリモートワーク。
ただ、リモートワークで適切に社員を管理することはできるのでしょうか?
リモートワークを実現するために、
人事担当者や管理者が踏むべきファーストステップをご紹介します。
会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。