2019.02.01
人事制度の中でも人気のある「研修」。
自社の弱いところにピンポイントで対策ができるので、重宝されていますよね。
しかし研修は実施すればそのまま成長につながるわけではありません。
しっかりと考えないと、研修が様々な無駄を生むもとになってしまいます。
人事の仕事の一つが、「研修制度の導入」 です。本来、研修とは「会社が与える成長の機会」であると考えられているため、他の様々な人事制度と比べると、社員も不満を抱きにくいと言われています。しかし、会社側が「与える」という姿勢を強めすぎてしまうと、成果を伴わない独りよがりの施策になってしまい、不満のもとになってしまうことがあるのです。社員に前向きに取り組んでもらい、しっかりと結果をだせる研修にするためには、何が必要なのでしょうか?
例えば自社の分析を進めていく中で、営業が弱点であることが分かったとします。すると多くの会社で、「営業力を高めるための研修」を取り入れることになるのではないでしょうか。確かにこの研修導入自体は間違いではありません。むしろ、弱点を補うための施策を展開する、というのは基本中の基本です。
しかし、この研修を取り入れるのであれば、絶対に一度きりで終わらせてはいけません。というのも、現場の社員たちもそこに至るまでに自分たちでたくさん工夫を重ねてきたはず。それでも一向に改善しなかったからこそ今課題として挙がっているわけで、たった1回の研修で解決できるはずがないからです。その結果、経営層の独りよがり、「やった感」のための研修になる、もしくは社員にそう思われてしまう可能性が高まります。
会社の課題を解決するために行われる研修には、継続性がとても大切です。研修プランを策定する際は、たった一回の研修ですべてが解決するとは思わず、もっと長い目で段階的に成長できるようなカリキュラムを組むことが欠かせません。
研修というのは経営層、現場ともに「やった感」を感じられるということもあり、人気の人事施策の一つです。 でも、「やった感」に惑わされずに、一歩立ち止まって考えてみることが重要です。
ただし、継続的な研修ならそれでいい、というわけではもちろんありません。研修とは本来新たな価値を獲得するために行うものですが、場合によっては「得る」価値より「失う」価値の方が多くなってしまうことがあるからです。
価値を「得る」とか「失う」とか言われてもわかりづらいと思いますので、「新人管理職研修」を例に考えてみましょう。これは新しく管理職になる人に必要なスキルや心構えを学んでもらうために新しく設けた研修です。継続することが大切と考えられ1回8時間の研修を全5回行うカリキュラムを組みました。
ここで問題になるのが、研修によって「失う」価値です。新しく管理職になるということは、社内でもトップクラスに脂ののっているハイパフォーマーであることが予想されます。そんな社員の貴重な1日を、5回も無駄にしてまで「得られる」価値は、本当にその研修にあるでしょうか?
もちろん、研修の内容が素晴らしく、今後十数年にわたって活用できるようなことを学べるのであれば、行う価値は十分にあると思います。しかし、「得られる」価値の少ない研修であれば、ハイパフォーマーの時間を浪費するだけで終わってしまうので、注意が必要です。
最後に、導入する研修を検討する際に意識しておくべきことをお伝えします。
まず一番初めにやるべきことは「いつどのターゲットにどんな研修をどんな目的でやるのか」を明確に示すことです。ここをしっかり決めておかないと、計画が進むにつれて本来目指していた目的からどんどん離れていってしまいます。
「いつ、誰が、どんな、何のために」を決めたら、次は「本当にその研修が求められている業務に紐づくのか」の検証です。業務に紐づかない研修は、全く意味がありません。
これら2ステップは、研修を導入する上で最低限しなければいけないことです。「弱みが分かったから」「他社もやっているから」というような軽い気持ちで始めると、せっかくの研修がコスト面でも時間面でも無駄を生みだす機会になってしまうので注意しましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
人事ポリシーを適切に運用できている企業は、
残念ながらそれほど多くないというのが現状です。
ではなぜ、せっかく策定した人事ポリシーを活かすことができないのでしょうか?
最近の検証で、職場に「ホーム感」を抱いている人材は、
業務でのパフォーマンスも高い傾向が分かってきました。
・「ホーム感」とは何なのか
・なぜ職場に「ホーム感」を抱いている社員はパフォーマンスが高いのか
この記事では以上の2点を解説していきます。
会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。
働き方が多様化する中、週休3日制を導入する企業がでてきました。週休3日制は企業側としてメスを入れにくい「人件費」という大きなコストの削減を、印象を悪くすることなく実現する事ができます。また、社員側としても「会社以外で、他のキャリアを積むことが出来る」というメリットがあり、一見双方にメリットが有るように感じる施策です。さて、今回は、「週休3日制」のメリット、デメリットについて検証してみます。人事担当者は週休3日制を「どうやって運用」していくべきなのでしょうか?
これからの人事は、「人」だけでなくロボットやメカ、AIなど、
「人以外」のリソースも管理する必要があります。
会社から必要とされる人事になるためのリソース戦略とは、
いったいどのようなものなのでしょうか?
労務分野の法律や制度に関する「お勉強」が
人事担当者の第一歩だと勘違いしてしまっている方は少なくありません。
しかし実は、人事担当者には専門的な知識など必要ないのです。
この記事では人事担当者に求められる知識を解説していきます。
脱・年功序列とは、社員のパフォーマンスを適切に評価し、パフォーマンスに応じて給与を比例させる仕組みを構築することです。人事担当者は、人事ポリシーをもとに、一貫性のある評価制度や給与制度を構築する必要があります。脱・年功序列を成功させるためには、3つのポイントが重要です。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、脱・年功序列を実現する人事制度の作り方をお伝えします。
社員の育成というと「研修」を思い浮かべる方が多いですが、
実は研修よりも効果的な育成方法があります。
それは、現場を理解した上での評価制度の策定及び改善です。