2026.01.27
人事担当者には、普遍的に求められるコンピテンシー、スキル、知識があります。キャリアステップごとにそれらを理解して身につけていくことは、これからますます大切になっていきます。今回は、前回に引き続き「人事担当者が最低限持っているべき」コンピテンシーについて紹介します。

「目標を設定し、計画を立案し、進捗を管理する」。人事担当者は、この一連の流れを自分自身で回せるようにしなければいけません。給与担当も、採用担当も、教育担当も、それぞれ達成すべき目標があり、給与計算の完了、採用計画の作成、研修のスケジュール管理など、それぞれに求められる成果があり、守るべき納期があります。
私の新著『中小・ベンチャー企業〝ぼっち人事〟でも0から学べる人事の本』(西尾太/アルファポリス)でも触れていますが、ひとりですべての人事業務を担う〝ぼっち人事〟の方や“限られた少人数”で人事をこなしている方々は、これらのほぼすべてに求められている成果や納期があることでしょう。
自分には、「どのような成果が求められているのか」「その目標を達成するためにどんな計画が必要なのか」「その計画は予定どおりに進められているのか」を振り返ってみてください。
ビジネスの基本は、PDCAサイクルを回すこと。Plan(計画)→Do(実行) →Check(評価) →Action(改善)の4工程を繰り返すことによって、業務を継続的に改善していきます。さらに管理職になると、自分だけではなく、チームや部門全体のPDCAサイクルを回すことが求められます。
人事担当者はまず、目標設定・計画立案・進捗管理のコンピテンシーを身につけ、自身のPDCAサイクルを確実に回せることを目標にしましょう。
では、どのようにして目標設定・計画立案・進捗管理のコンピテンシーを身につけたらよいのでしょうか。「目標設定」は、大きく分けると2つのポイントがあります。
まずは、上位目標(本部・部・課など)に基づき、自らの目標を設定すること。通常は半年や1年単位(3ヶ月という会社もあります)で設定します。場合によっては、中長期的な目標の通過点として半年や1年でどこまで到達するかを設定することもあります。
そして、目標を設定するに当たっては、「その目標が到達可能」であり、目標をどのくらい達成できたのかを、できるだけ「客観的な数値として測れる状態」にする必要があります。
目標とは、達成基準が明確であればあるほど把握が可能となります。いつまでに、どこまでいくかが明確であれば、そこに到達するための計画や道筋が明確になっていきます。
一方、漠然とした目標は、後で達成できたかどうかの把握や評価が難しくなります。つまり、到達点を明らかにすればするほど、目標は達成しやすくなるのです。単にこうなればよいという漠然としたイメージではなく、絶対達成するという目標を明示することが大事です。
採用担当の目標は「〇〇人を採用」など数値化しやすいため設定しやすいといわれますが、給与担当の目標で悩むという話はよく聞きます。この場合、まず「そのオペレーションをしっかりと完了する」ことを目標にしましょう。
また、まだミスがある場合には、それを低減すること、効率がまだ高められるならば、その効率性(○日で完了するなど)を上げること、給与規定などの規定改定等を目標に掲げるのも一法です。この場合の達成基準は「規定改定の役員承認を得る」などを達成すべき状態として把握するとよいでしょう。
次は、「計画立案」のポイントを見ていきましょう。計画とは、そのとおりに実行できれば目標を達成できると算段して考え抜かれたものをいいます。目標達成のための計画立案においては、まずは具体的なスケジュールに落とすことが大事です。
途中のマイルストーンやベンチマーク(確認ポイント)を設定し、その計画には「いつ」「どこで」「誰が」「何を」「なぜ」「どのように」「いくらかけて」どうするのか(5W2H)が示されている必要があります。
そして、立案された計画は、独りよがりなものではなく、実行可能なものとして組織内で共有されていなければなりません。日次・週次・月次・四半期などにおいても到達点が明示されており、計画どおりに進んでいない場合、それが常に把握でいる状態になっていることが大切です。
また、計画には、目標達成を疎外するリスクを織り込んでおきます。物事は往々にして予定どおりには進行しないものです。どれほどリスクを想定できているかが目標達成のカギになります。
その想定されたリスクが発生したときには、当初計画した「プランA」のほかにも、「プランB」「プランC」といった複数の選択肢が用意されていることが望ましい状態です。
最後に「進捗管理」のポイントを見ていきましょう。計画の進捗を管理するためには、マイルストーンを設定し、その一定の時点で常に計画との「乖離(かいり)」度合いを検証することが大切です。乖離とは、本来あるべき姿や期待からかけ離れていくこと。計画との乖離があった場合の打ち手も用意しておきます。
そして、計画を実行するうえで優先順位をつけておき、必ず実行しなければならないことが、きちんと実行されているかを常にチェックします。一部に負荷がかかっていたり、逆に負荷がなさすぎたりという状況に適切に対応し、計画的に物事が進行しているかを監視することも重要です。
当初設定していた日次・週次・月次ごとの会議やミーティングを必ず実行し、計画に抜け漏れがないかを確認します。データなどから計画値と現在値を常に把握し、計画と現状の乖離が激しい場合は計画の修正を行い、その際に再度優先順位(緊急度・重要度)を見直し、必ず目標を達成するように管理していくことが求められます。
以上の「目標設定」「計画立案」「進捗管理」は、「タスクマネジメント」と呼ばれ、人事に限らず、ビジネスパーソンとして必ず求められるコンピテンシーです。「仕事ができる人」の必須条件ともいえます。各項目のポイントをしっかりとチェックしていきましょう。

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人事マネージャーは、最低限持っているべきコンピテンシー、スキル、知識があります。人を育てる「ヒューマンマネジメント」は、その重要なひとつ。愛のない人事評価は、本人だけでなく、企業の成長機会も奪います。人事マネージャーは「人材発掘・活用」のスキルも求められます。人材育成について改めて深掘りしてみましょう。
「これはルールだから」と融通のきかない人事担当者は嫌われるもと。
とはいえ、人によってルールを変えていてはルールとして機能しません。
柔軟に対応することが大切ですが、
ではどのようにバランスをとればよいのでしょうか?
現状維持を好む安定志向の若者が増えてきていると言われています。
その考え方は本当に「安定」につながっているのでしょうか?
そして、現状維持を好む若手の成長を促したい場合、
人事担当者・経営者がすべきこととはなんでしょうか?
「採用担当者は選ぶ側であり、求職者よりも立場が上である。」
このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。
「オンライン会議に臨むときの服装」や「ZOOMの背景」など、テレワークには注意すべきポイントがいくつかあります。
テレワークでは身だしなみについては決まったルールがありませんが、客観的にみて「今の身だしなみが周りにはどう映るのだろう」と考えでふさわしいか否かを検討するのがよいでしょう。
働き方が多様化する中、週休3日制を導入する企業がでてきました。週休3日制は企業側としてメスを入れにくい「人件費」という大きなコストの削減を、印象を悪くすることなく実現する事ができます。また、社員側としても「会社以外で、他のキャリアを積むことが出来る」というメリットがあり、一見双方にメリットが有るように感じる施策です。さて、今回は、「週休3日制」のメリット、デメリットについて検証してみます。人事担当者は週休3日制を「どうやって運用」していくべきなのでしょうか?
人事担当者の中にも、本業で培ったスキルを副業で活かしたいという方は多くいらっしゃいます。まずは、自分のスキルをアピールするためには「〇〇ができます!」と言えるように言語化しましょう。また、普段の仕事の中でも「自分は外でどんな価値提供ができるか」を想定することは、自分のスキルを整理し上手く売り込むために重要なことです。
テレワークの普及、副業の推進、社員の個人事業主化、AIやRPAの活用――。働き方もキャリアプランも多彩になってきたアフターコロナの時代、「正社員」も「雇用契約」もすでに過去の遺物になろうとしています。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、多様化するワークリソースの活用方法についてお伝えします。