2018.09.29

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
今回は「残業」について、人事がどのように考えているかをお伝えしたいと思います。残業については、もちろん厳しく見ています。だらだら残業をして毎月7〜8万円稼いでいる人は、半年たったら残業代だけで50〜60万円くらいの収入になります。ボーナスで50〜60万円はなかなかつけられません。となると、効率よく仕事して毎日定時で帰っている人よりも収入が多くなってしまいます。
人事マネージャーには、最低限持っているべきコンピテンシー、スキル、知識があります。人事評価や人材育成、人事異動など、さまざまな課題を解決するための“意志決定”は、その重要なひとつ。意志決定のプロセスでは、「情報収集」「問題分析」「解決案の提示」の3つのコンピテンシーが必要になります。
人事制度を考える上でまず「絶対評価」と「相対評価」の違いを
知っておく必要があるでしょう。
それぞれのメリット・デメリットをお伝えし、
今の人事評価制度を作るうえで重要なポイントをお伝えいたします。
企業内の評価は、一般的に「上司が部下を評価する」ものですが、被評価者を上司・同僚・部下が評価する「多面評価」(360度評価)という方法もあります。私たちの会社でも問い合わせをいただくことが多く、実際に多くの企業が導入しています。ただし、この評価方法には多くの問題点もあります。メリット・デメリットを改めて検証してみましょう。
社員の育成というと「研修」を思い浮かべる方が多いですが、
実は研修よりも効果的な育成方法があります。
それは、現場を理解した上での評価制度の策定及び改善です。
人材獲得の中心的な手段といえば、やはり新卒採用。少子高齢化が進み、採用難が続く現在においても、それは変わりません。しかし、だからこそ問い直しておきたいのは「なぜ新卒採用をするか」という根本的な部分です。そして「消耗率」についても、しっかりと想定しておく必要があります。
総務省統計局が2020年5月に発表した「労働力調査」によると、役員を除く雇用者5661万人のうち、正規の職員・従業員数は3508万人と、前年同期に比べて51万人の増加。非正規の職員・従業員は2153万人と、9万人が減少していました。「非正規雇用から正規雇用になるには、どうしたらいいのでしょうか?」私は非正規雇用の方々からこのような質問を受けることがあります。この数値が表しているように、実は正規雇用になるのはそれほど難しいことではありません。
リモートワークが日の目を浴びるようになって、はや数ヶ月。
上手く機能している企業とそうでない企業に分かれ始めています。リモートワークをより効率的にするためには、どのような人事評価を行えばよいのでしょうか。
リモートワークの特質と、そこでの評価項目の決め方についてお話しいたします。