2024.07.10
50代のビジネスパーソンの皆さんに質問します。通勤時間は何をされていますか?まさかゲームをしてないですよね…。なぜこんな質問をしたのかといいますと、管理職研修をしていると、伝統的な会社でも上場企業でも新聞を読んでない人が多いのです。新聞、特に日経はビジネスパーソンにとって読んでいるのが当たり前のはずですが、読んでいない人がほとんど。ゲームを楽しむのもいいですが、私たちがやっているのはビジネスです。
50代のビジネスパーソンの皆さんに質問します。通勤時間は何をされていますか?
まさかゲームをしてないですよね…。
なぜこんな質問をしたのかといいますと、管理職研修をしていると、伝統的な会社でも上場企業でも新聞を読んでない人が多いのです。新聞、特に日経はビジネスパーソンにとって読んでいるのが当たり前のはずですが、読んでいない人がほとんど。
ゲームを楽しむのもいいですが、私たちがやっているのはビジネスです。ビジネスをするためには、ビジネスの勉強が必要です。世の中は今どうなっているのか、他社はどんな動きをしているのか。それらを知らなければ、ビジネスはできません。
また、「ドラッカーを読んだことがありません」という管理職もとても多くいます。すべての著作を読む必要はないと思いますが、読めばマネジメントの考え方が広がります。ロジカルシンキングなども知っていると知らないのでは、大違いです。
新聞を読む。ビジネス書を読む。あるいは「ワールドビジネスサテライト」を見る。
こうした勉強は、やはり必要なのではないでしょうか?
趣味を楽しむのもいいですが、50代のうちは、ビジネスに関係のある勉強は必ずしておいたほうがいいです。なぜなら、リストラの対象になるからです。
ある企業では、課長以上の管理職が経営の変化に全然ついてこられないため、若手の抜擢研修を実施しました。経営陣が、若手が取って代われるように施策を打ったのです。
私は管理職研修の講師をやらせていただきましたが、この企業でも「新聞は読んでないです」という管理職の方ばかりでした。「それではもう管理職として無理ですよ…」という話になってしまいます。同じようなことが、多くの企業で起こっています。
世の中は常に変化しています。勉強を怠っている50代は「今」の話についていけず、
「昔はこうだった」という話しかできなくなってしまいます。
世の中はどう動いているのか、他社はどのように対応しているのか。それらを知らずに仕事をしていたら、成果を出せなくなり、お客様との話にもついていけなくなります。
円安になるとどうなるのか。株価が下がっているのはなぜなのか。原油価格が上がるとどうなるのか。社会や経済の変化が、自分たちのビジネスや生活にどのように関わってくるのか。こうしたことがわかっていなければ、ビジネスはできません。
はっきり申し上げて、勉強をしていない50代は、リストラされます。
勉強を怠っている人は、成果を出せなくなったり、今の時代のビジネスができなくなるだけではありません。若手の指導もできなくなります。
若手の指導をするためには、自分の「経験」と「今」の話を合わせて伝える必要があります。例えば、私たちが20代の頃はインターネットもパソコンも普及していませんでしたよね。当然スマホもSNSもありません。昔と今では状況が全然違うのです。昔の話しかできない人は、「いつの時代の話をしてるんすか?」となってしまいます。
今の時代を知らない。成果も出せない。若手の指導もできない。
これでは「いらない人」一直線です。
50代ともなれば、これまでたくさんの経験をしています。それは素晴らしい資産です。でもそれだけでは、今の時代では活躍できません。経験と勉強、どちらも重要です。経験だけでは時代遅れになりますし、今の時代だけを見てみても正解はわかりません。
20代のビジネスパーソンは、50代ほど仕事ができる確率は低いです。なぜならビジネスは、ある程度の経験も必要だからです。勉強をしたからといって、すぐに成果が出るわけではありません。学んだことが血肉となって、自分の経験と組み合わさったときに初めて大きな力となって発揮されるのです
その点、50代のビジネスパーソンには、これまで培ってきた豊かな経験があります。経験と今の学びが組み合わされば、鬼に金棒です。経験+学びで、すごく強くなります。
学びといっても、それほど大袈裟に考えてなくてもいいのです。通勤時間に新聞を読む。それだけでも勉強になります。日経電子版のCMで「365日分の差は、かなり大きい」というコピーがありましたが、その通りだと思います。
机に向かって一生懸命勉強しなくても、毎朝、日経を読むだけでも、いろいろな学びがあるのです。経営、株価、景気、為替など、世の中がどう動いているのかもわかります。ビジネス書の広告も載っていますから、それらも読んでみてください。
新聞もビジネス書も、すべて読まなくてもいいのです。飛ばし読みでも、目次を見て気になる項目だけ読んでもいい。それでも読むと読まないとでは大違いです。
例えば、若手の指導をする際、「今日の日経にこんな記事が出てたから参考になるかもよ」とか「この本、読んでみたらいいんじゃない?」と言えるようになります。若い世代も新聞や本を読まない人が増えていますから、有益なアドバイスになるはずです。
若手の育成は、50代における大事な役割です。若手の視野を広げて成長を促すことができる50代なら、「いらない人」にはなりません。
あなたの経験を活かすためには、「今」の勉強が重要です。毎日、新聞を読む。話題のビジネス書を読む。これらもリストラ時代を生き抜く、重要な戦略のひとつです。
次回につづく
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
コロナ禍前後からリストラの対象となっているのは、おもに45歳以上の中高年です。しかし40代、50代になったからといって、誰もがリストラされるわけではありません。歳を取っても会社で生き残れる人には、3つの特徴があります。 1つは、マネジメント力があること。マネジメント力には、「タスクマネジメント」と「ヒューマンマネジメント」の2つのスキルがあり、どちらも重要です。
50代になってくると、若い社員との世代間ギャップを感じることが増えてきます。世間話でテレビの話をすると、まったく通じないことも多く、「テレビ見ないんで」と言われて愕然としてしまったりします。これは私だけではないと思います。職場で世代間ギャップを感じている中高年の方は多いのではないでしょうか。そこで今回は、「世代間ギャップを超える中高年の技」についてお伝えしたいと思います。
会社はあなたを不要と判断したとき、どんな動きをするのか。前回は中高年のリストラ回避法についてお伝えしましたが、今回はこのテーマについてもう少し深掘りしてみましょう。 この人は給与に見合った働きをしていない、このまま会社にいてもらっては困る。会社がそう判断したときの最初の動きは、「解任」と「異動」です。
50代になると、地位の格差、立場の格差などが開いてきます。しかし役職の有無や、組織やチームの規模を問わず、リーダーシップが求められるようになります。 では、リーダーに求められる資質とは、どのようなものでしょうか。 私は企業のリーダー研修プログラムで「目指すべき人材像」を5つのポイントに分けて紹介しています。OK例とNG例を交えながら説明しましょう。
「ベテランはリストラの対象になりませんか?」ある人からそう聞かれました。今回は、この質問に答えてみたいと思います。ベテランとは、基本的には褒め言葉です。「あの人、ベテランだよね」「さすがだよね」と言われるのは、技術・技能に長けていて、知識も豊富で信頼が置ける人ですよね。
「日立 全社員をジョブ型に」というニュースが日経新聞の1面トップになっていました。日立製作所は今年7月にも事前に職務の内容を明確にし、それに沿う人材を器用する「ジョブ型雇用」を本体の全社員に広げるということです。ジョブ型雇用、テレワーク、ワーケーション、週休3日制など、働き方の多様化が急速に進み、戸惑いを感じている人も多いでしょう。ですが、働き方が変わっても、大事なことは変わりません。
最近、日本の賃金が上がっていないことが話題になっています。日本の平均賃金は1990年代の半ばまで世界でもトップクラスでしたが、他国にどんどん抜かれ、現在はアメリカの半分程度。ドイツやフランスなどの欧米諸国はもちろん、韓国よりも低く、OECDの最下位グループになっています。
年収とパフォーマンスが一致していない人は要注意 コロナ禍以前から増えてきた、45歳以上の早期退職・希望退職という名のリストラ。その候補となっているのは、パフォーマンスより年収が高い人です。それはどういうことなのか、詳しく説明しましょう。