2018.11.16
社員のモチベーションを上げたいと思った時、
効果的なのは社員が喜ぶ施策ではありません。
本当に必要なのは「働く考え方改革」であり、
仕事に対する意識の変革です。
「現場で働く社員たちのモチベーションをアップさせ、前向きに仕事に取り組める環境を作る」。これは多岐にわたる人事の仕事の中でも、重要なタスクの一つです。そのことは多くの人事担当者が理解していて、待遇改善を図ったり社員が自発的に学べるような研修制度を作ったりして、社員のモチベーションアップに励んでいます。
しかし、果たしてその取り組みに効果はあったでしょうか?実施した直後や一部の人に効果は見られたものの、今では大部分の社員が元の状態に戻ってはいないでしょうか?せっかくみんなのモチベーションをアップさせる施策をしたのに、なぜ実を結ばないのか。それは、本当にするべきことをはき違えているからです。
では本当にするべきこととはいったい何なのでしょうか?答えは「働く考え方改革」です。「仕事」に対する意識をポジティブなものに変えることが必要なのです。たとえば、社員にモチベーションを上げてもらうために、社員に優しい福利厚生制度を作っても、「みんなで頑張ろう!」となるのは最初のうちだけ。数か月もすればそれが普通になり、元の状態に戻ってしまうものです。
「仕事」に対する意識をポジティブに変えれば、モチベーションアップのための報奨、つまり「飴」がなくても、社員のモチベーションは高い水準でキープし続けます。反対に「仕事」に対する意識を変えられないと、次から次へと「飴」を投下しなければ社員のモチベーションは下がっていく一方でしょう。
逆に言えば、社員に優しい制度で現在みんなのモチベーションが上がっている、という会社は気を付けてください。いつ社員がその状況に慣れて、モチベーションが下がり始めるかわかりません。「飴」で上がったモチベーションは、「飴」を「飴」と感じなくなればすぐに下がります。そして次第に、さらに甘い「飴」が投入されないことに不満すらたまってきます。社員に迎合するような制度というのは、表裏一体で毒にも薬にもなるので気を付けてください。
「社員にもっと生き生きと働いてほしい!」そう思ったら、社員に優しい制度を作るのではなく、働く考え方改革を推進してみましょう。

働く考え方改革を実行するためには、まず今の社員がどんな意識で働いているかを確かめる必要があります。そのための2択の問いかけをいくつか紹介するので、皆さんも活用してみてください。
○働くことは
A損である
B得である
○仕事って
A嫌なもの
B楽しいもの
○働く目的は
A生活のため
B価値を提供するため
○誰のために働く?
A自分のため
Bお客様のため
○宝くじで7億円当たったら
A会社を辞める
B会社を辞めない
○働くということは
A生活のために仕方がないこと
B人生を豊かにしてくれること
○働き方は
Aワークライフバランス
Bワークライフブレンド
○モチベーションが高いのは?
A金曜の夕方
B月曜の朝
○仕事の仕方
A言われたことをし、指示を待つ
B周りを巻き込み、自分から仕事を作る
○働いている時間は
A早く帰りたい
B時間を忘れる
○働く価値観は?
A安心・安定
B自由・冒険
○雇用形態は
A正社員が何より
B雇用形態にこだわらない
○仕事がつまらないのは
A会社が悪い
B自分が悪い
○働くのは
Aお金になるから
B人の役に立てるから
以上の質問を見ていかがだったでしょうか?まさか、「社員のお手本」にならないといけない人事担当者の回答が、「A」ばかりということはありませんよね?
今回紹介した問いかけは、Bを選ぶ方が働くことに対して意欲的な人というようになっています。そんなにかしこまった場でなくても良いので、お昼休みの時なんかに雑談ついでに聞いてみてください。その人が働くことに対してどんな意識を持っているのか、見えてくるはずですよ。
ちなみに、「働くのにモチベーションや意識なんか関係ない。嫌々だろうが好んでだろうが、結果さえ出せていればそれでいい」という人がたまにいますが(社員側にも、経営者側にも)、これは明らかに間違いです。やはり現場を見ていると、先ほどの質問でBと応えた方のほうがパフォーマンスは高い傾向にありますし、そもそもAのように仕事に対してマイナス思考で取り組んでいると、精神にも肉体にもストレスが溜まり、いわゆる労務リスクが高まるのでお互いに危険な状態となります。
先ほどの問いかけを利用しても良いですし、あるいは別のアンケートでも構いません。「飴」ではなく、社員の意識を変えることで会社全体のモチベーションが底上げするように、まずは自社で働いている人がどんな意識で働いているのかを確かめてみてください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
年功序列型の給与体系を維持するのは難しいと言えます。
年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。
コロナ禍で活用されているリモートワークですが、社員から不満の声があがっている、という企業も多いようです。 一口に“不満”といっても様々なタイプの“不満”があります。例えば「集中できる自室がない」「自宅のPCの処理速度が遅い」「機密性の高いデータにアクセスできない」「インターネット回線が安定しない」といった労働環境面の不満。そして、「チームメンバーに気軽に声かけができない」「正当に評価されないのではないか?という不安」といったコミュニケーション面の不満などがあります。 今回は人事課題として、「コミュニケーション面」に絞ってリモートワーク環境下で起こりがち不満とその解決方法についてお話しします。
総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社は、代表取締役社長・西尾太の著書『この1冊ですべてわかる 人事制度の基本』出版記念特別セミナー【聞いた後でジワジワくる‼西尾太の「地味な」人事の話】を2022年11月17日、TKP東京駅日本橋カンファレンスセンターにて開催いたしました。本記事は、このセミナーの内容を再構成・加筆してお届けしています。今回のテーマは「制度づくり」。職位制度・評価制度・給与制度の大事なポイントを簡単に説明します。
社員の離職を食い止めるために重要な要素である「臨場感」。
今回の記事では「臨場感とはいったい何なのか」「どうして臨場感が離職を防ぐのか」
を解説していきます。
管理職とは、チームメンバーを“評価する人”です。 課長級以上であれば、仕事の中に必ずメンバーの評価」が入ってきます。 では、「正しく評価」ができていますか?と言われると不安だという人も多いのではないでしょうか。管理職必読の教科書『この1冊ですべてわかる 人事評価の基本』(西尾太/日本実業出版社)より、人の評価に携わるなら知っておくべき「人事評価の基本」についてお伝えします。
会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。
最近の検証で、職場に「ホーム感」を抱いている人材は、
業務でのパフォーマンスも高い傾向が分かってきました。
・「ホーム感」とは何なのか
・なぜ職場に「ホーム感」を抱いている社員はパフォーマンスが高いのか
この記事では以上の2点を解説していきます。
金融業界を中心に、「通年採用」を採用しはじめた企業が登場しはじめた2020年。ニュースでも世の中を大いに賑わせ、注目を集めました。さて、この「通年採用」は、今までの採用制度とどう違うのでしょうか?また、通年採用は、採用力に影響はあるのでしょうか?「通年採用」を行ううえで押さえておかなければならない大事なポイントは何でしょうか?今回は、「通年採用」の効用について、お話しします。