2018.11.16
社員のモチベーションを上げたいと思った時、
効果的なのは社員が喜ぶ施策ではありません。
本当に必要なのは「働く考え方改革」であり、
仕事に対する意識の変革です。
「現場で働く社員たちのモチベーションをアップさせ、前向きに仕事に取り組める環境を作る」。これは多岐にわたる人事の仕事の中でも、重要なタスクの一つです。そのことは多くの人事担当者が理解していて、待遇改善を図ったり社員が自発的に学べるような研修制度を作ったりして、社員のモチベーションアップに励んでいます。
しかし、果たしてその取り組みに効果はあったでしょうか?実施した直後や一部の人に効果は見られたものの、今では大部分の社員が元の状態に戻ってはいないでしょうか?せっかくみんなのモチベーションをアップさせる施策をしたのに、なぜ実を結ばないのか。それは、本当にするべきことをはき違えているからです。
では本当にするべきこととはいったい何なのでしょうか?答えは「働く考え方改革」です。「仕事」に対する意識をポジティブなものに変えることが必要なのです。たとえば、社員にモチベーションを上げてもらうために、社員に優しい福利厚生制度を作っても、「みんなで頑張ろう!」となるのは最初のうちだけ。数か月もすればそれが普通になり、元の状態に戻ってしまうものです。
「仕事」に対する意識をポジティブに変えれば、モチベーションアップのための報奨、つまり「飴」がなくても、社員のモチベーションは高い水準でキープし続けます。反対に「仕事」に対する意識を変えられないと、次から次へと「飴」を投下しなければ社員のモチベーションは下がっていく一方でしょう。
逆に言えば、社員に優しい制度で現在みんなのモチベーションが上がっている、という会社は気を付けてください。いつ社員がその状況に慣れて、モチベーションが下がり始めるかわかりません。「飴」で上がったモチベーションは、「飴」を「飴」と感じなくなればすぐに下がります。そして次第に、さらに甘い「飴」が投入されないことに不満すらたまってきます。社員に迎合するような制度というのは、表裏一体で毒にも薬にもなるので気を付けてください。
「社員にもっと生き生きと働いてほしい!」そう思ったら、社員に優しい制度を作るのではなく、働く考え方改革を推進してみましょう。
働く考え方改革を実行するためには、まず今の社員がどんな意識で働いているかを確かめる必要があります。そのための2択の問いかけをいくつか紹介するので、皆さんも活用してみてください。
○働くことは
A損である
B得である
○仕事って
A嫌なもの
B楽しいもの
○働く目的は
A生活のため
B価値を提供するため
○誰のために働く?
A自分のため
Bお客様のため
○宝くじで7億円当たったら
A会社を辞める
B会社を辞めない
○働くということは
A生活のために仕方がないこと
B人生を豊かにしてくれること
○働き方は
Aワークライフバランス
Bワークライフブレンド
○モチベーションが高いのは?
A金曜の夕方
B月曜の朝
○仕事の仕方
A言われたことをし、指示を待つ
B周りを巻き込み、自分から仕事を作る
○働いている時間は
A早く帰りたい
B時間を忘れる
○働く価値観は?
A安心・安定
B自由・冒険
○雇用形態は
A正社員が何より
B雇用形態にこだわらない
○仕事がつまらないのは
A会社が悪い
B自分が悪い
○働くのは
Aお金になるから
B人の役に立てるから
以上の質問を見ていかがだったでしょうか?まさか、「社員のお手本」にならないといけない人事担当者の回答が、「A」ばかりということはありませんよね?
今回紹介した問いかけは、Bを選ぶ方が働くことに対して意欲的な人というようになっています。そんなにかしこまった場でなくても良いので、お昼休みの時なんかに雑談ついでに聞いてみてください。その人が働くことに対してどんな意識を持っているのか、見えてくるはずですよ。
ちなみに、「働くのにモチベーションや意識なんか関係ない。嫌々だろうが好んでだろうが、結果さえ出せていればそれでいい」という人がたまにいますが(社員側にも、経営者側にも)、これは明らかに間違いです。やはり現場を見ていると、先ほどの質問でBと応えた方のほうがパフォーマンスは高い傾向にありますし、そもそもAのように仕事に対してマイナス思考で取り組んでいると、精神にも肉体にもストレスが溜まり、いわゆる労務リスクが高まるのでお互いに危険な状態となります。
先ほどの問いかけを利用しても良いですし、あるいは別のアンケートでも構いません。「飴」ではなく、社員の意識を変えることで会社全体のモチベーションが底上げするように、まずは自社で働いている人がどんな意識で働いているのかを確かめてみてください。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
「人事異動」は誰にとっても大きなイベントですが、人事担当者にとってはまた異なった意味を持ちます。
では人事担当者はどのように進めるべきなのでしょうか?
そして人事になりたての人間は「人事異動」に向けてどのように振る舞えばよいのでしょうか。
著者の経験談も混じえて解説いたします。
人事担当者のもとには非常に多くの情報が入ってきます。
その情報、あなたはどうしてますか?
上司に報告するものとしないものを自己判断していませんか?
その自己判断が大きな問題につながる可能性もあります。
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
人事制度の改革には反対意見がつきもの。
私たち人事はその反対意見に対して
どのように対処していけばいいのでしょうか?
今回は人事制度改革を行うにあたり、
意識しておくべきことをご紹介いたします。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。
人事担当者が持つ人事のお悩みは、なかなか共有することも難しいため、
自分の(あるいは部署内の)力で解決しなくてはならないことも多いでしょう。
今回は、人事1年目から人事としてキャリアアップしたい人まで、
多くの人事担当者に読んでいただきたい本を3冊ご紹介します。
1年間で退職した人の割合を表す離職率。「離職率が高い=悪い会社」「離職率が低い=良い会社」と言った認識が世間では一般的になっていますが、果たして本当にそうでしょうか。 実は、離職率だけをみて、その会社の良し悪しを判断することは非常に危険です。 重要なのは離職率の「数字」ではなく、「どんな人が辞めているのか」という離職率の「中身」です。 今回は、人事担当者として「離職率」というテーマとどう向き合い対応するべきなのかをお話しします。
企業理念の浸透がなかなか進まないのは、
社員とのコミュニケーションが上手くいっていないからかもしれません。
自分たちの伝えたいことをしっかりと伝えられるようになるためには、
どんなことに気を付けていればいいのでしょうか?