新しく人を雇う新規採用は、多くの企業が困っているところです。
「せっかく雇ったのにすぐやめてしまう」「求める社員が来てくれない」。
これらの原因は、意識のミスマッチであることがほとんど。
人事ポリシーを利用して、応募者と事前に意識をすり合わせておきましょう。

会社にとって一番大切なのは「人」です。業績や社会的信用も重要なことではありますが、それも全て「人」あってのことですよね。ですから、「人」に関する問題というのは、会社が一番に考えるべきものなのです。しかし、「人」に関するコアな部分である人事制度に熱心な会社というのは、そう多くありません。経営者様からすれば細かい規則などを考えるのは、手間がかかるのでなるべく後回しにしたいのでしょう。ただ、非常に大切な部分なので、しっかりと時間と手間を掛けてあげなければいけません。
さて、会社において「人」というと、おそらく皆さん社員を思い浮かべると思います。今いる社員はとても大切です。いかにモチベーション高く仕事をしてもらうか、考え続けなければいけません。それからもうひとつ、新規採用する人材も、会社にとっての「人」です。新しい人材が入ってこないと、組織はどんどん停滞していきます。
今いる社員と、将来入社の可能性がある人材。この2つが大切にすべき「人」であり、考えるべきことです。今回はこの2つの「人」のうち、新規採用する人材にフォーカスを当ててみましょう。
新規採用の際に気を付けるべきは、応募者と会社、お互いの価値観のミスマッチです。ミスマッチが発生すると、せっかく採用したとしても待っているのは早期離職です。これを防ぐためには、会社が社員に何を求めているのか、社員をどのような軸で評価しているのかをあらかじめはっきりと示しておく必要があります。
そのために必要になってくるのが、人事ポリシーです。人事ポリシーとは会社の人事に関する方針をまとめたもので、社員に求めるものや、評価方法などが記してあります。これを公開しておくことで、方針の違う応募者をあらかじめはじくことができます。例えば将来会社のコアな部分を任せたいと思って募集をかけたのに、応募してきたのがプライベート重視の方では、お互いが不幸になってしまいますよね。
新しく来てもらいたい人材にはどのような働き方、価値を求めているのか。それを洗い出す過程で、会社の人事ポリシーも見直してみましょう。存在してはいるものの、社内での理解が進んでいない人事ポリシーというのは、意味がありません。
また、人事ポリシーがない場合には、出来るだけ早く策定に取り掛かりましょう。繰り返しますが、人事ポリシーは会社にとって一番大切な「人」への対応を方向付けるものです。これがなければ社員に求めるものもはっきりしませんし、そもそも一貫性のある人事制度を構築することは難しいでしょう。

こうしてできた人事ポリシーや社員に求めることを、会社説明会等で漠然としてではなくより細かく応募者に伝えるように心がけることも重要です。「幹部候補生としての採用を予定しています」だけではなく、「将来は会社の上層部としてコアな業務に取り組んでいってもらいたいと考えています。そのために必要な能力は~で、仕事とプライベートの区別なく働き、膨大な勉強量も求められます」という伝え方をしましょう。もちろん伝えられたことで応募者数は減るかもしれませんが、ミスマッチを事前に防げたと捉え、それよりもこの方針に共感してくれる人との出会いを求めるべきです。
もちろん、採用後はあらかじめ提示した人事ポリシーを守り続けなければなりません。人事ポリシーには「社員はもちろん、その家族も大事にする」と書かれているのに、家族の記念日や急病に融通を効かせられない(もちろんやむをえない場合は仕方ないですが、会社としてそういった制度が整っていない場合もありますよね)「個人の成果を重視する」と言っていたのに年功序列型の給料体形になっている、などがあると「言ってることとやってることが違うじゃないか」と思われてしまいます。こういった会社への不満が募ると、待っているのは離職という結果です。人事ポリシーに合致した人材を迎えられたのなら、こちらもその人事ポリシーに則った評価・対応をしていかなければなりません。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

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多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
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ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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プロの人事力
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人事ポリシーとは会社の「人」に対する考え方を表明したものです。
会社が抱える「人」の悩みの大半は、社員との間にある意識のミスマッチが原因です。
自社に即した人事ポリシーによって意識をすり合わせることができれば、
複数の課題が一気に解決することも珍しくありません。
採用担当者は採用する側だから、優位に立場である。
そういった意識を持っている人事は少なくありません。
この少子化の時代、その意識を捨てて自社を売り込む立場の目線を持つことが大切です。
一見華やかに見える人事というポジション。
しかし実際は、アヒルのように水面下でばたばたと、
時に土まで巻き上げる勢いでもがきながら前進しているものです。
人事の仕事に関するありがちな誤解と、必要とされる意外な知識について解説します。
年功序列をやめたい、人件費を適正化したい、給与とパフォーマンスを比例させたい—。人事担当者の多くが、そんな悩みに直面しています。新しい雇用制度として「ジョブ型」を検討する企業も増えてきました。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、古い人事制度から今の組織に沿った人事制度に見直したいときに注意すべきポイントや構築手順について解説します。
社員の働き方をハード面で変えるのが働き方改革なら、
「働く考え方改革」はソフト面から社員の働き方を変える施策。
みんながポジティブに仕事を捉えるような会社を目指しましょう!
優秀な人材を見つけても選考途中の辞退や内定の辞退が発生する企業が存在します。
そういった事態に陥らないように、
採用担当者には「話し手としての意識」を持つ必要があるのです。
バブル崩壊後、企業は採用を抑制し、ジョブ型雇用に切り替えようと試みました。
しかしその試みが上手くいった企業は少ないのが現状です。
ジョブ型雇用が注目を集める昨今、
会社は過去の教訓を活かしどのように動くべきなのでしょうか?
人事担当者の喫緊の課題といえば、やはり人手不足の解消です。採用難が続く昨今ですが、人材確保の手段は「採用」だけではありません。「活用」という方法も改めて検討してみましょう。