2020.04.03
人事が効果的な採用や配置をするための手段として
注目されている「人材ポートフォリオ」。
人的資源を可視化できるため、
どのような人材がどれぐらい必要かが見えやすくなります。
ではどのように活用すればよいのでしょうか。

従来の日本社会では、「総合職の正社員」という働き方が一般的でした。一人ひとりが長い期間その会社に勤め、フルタイムであらゆる業務を行うことが想定されていたため、人事は育成や配置に注力する傾向があったのです。
しかし、多様な働き方が社会的に認められるにつれて、企業もさまざまな働き方をする人材で構成されるようになります。こうなると、以前までの育成や配置に注力していた頃と違い、流動的な人材の動きを企業が常に把握する必要がでてきました。
こうした動きの中で、企業がより効率的に人材の動きを把握し、採用や配置をするための手段として注目されるようになったのが、人的資源を可視化できる「人材ポートフォリオ」です。
人材ポートフォリオとは、企業の人的資源の構成を可視化し、経営戦略の過不足を知るために用いられる手法です。
「組織成果を追求する側と個人成果を追求する側の軸」と、「変革創造を行う仕事の側と運用を行う仕事の側の軸」という2つの軸を交え、4つの分類を作成。どの人材がどの分類にあてはまるのか分類分けし、それぞれの分類にどれくらいの人数が必要なのかを可視化します。
どのような分類に分けるかは企業によって異なりますが、たとえば、「クリエイター型」「マネージャー型」「スペシャリスト型」「オペレーター型」という人材のタイプで分けたり、もしくは「専門職」「コア人材」「継続的定型化業務」「時期的定型化業務」といった従事する業務の難易度によった分類分けをしたりします。もちろん、これは人材ポートフォリオの一例ですので、実際に人材ポートフォリオを考える場合には自社の特徴を鑑みて設計するのが望ましいです。
こうして整理分析することで、どのタイプに正社員を配置しどのタイプの業務をアウトソーシングしたらよいかが明確になります。
では、実際に人材ポートフォリオを活用する場合、それぞれの分類にどのような人材を配置するのが効果的なのでしょうか。
フォー・ノーツでは「スペシャリスト」「コア」「マネージャー」「オペレーター」の4つの分類をしています。そちらを例に考えてみましょう。
■スペシャリスト
高度な専門性を用いて、業績向上に貢献する人材タイプです。その人のスキルに重点があてられるため、中途での正社員の採用やアウトソーシングも積極的に活用されます。
■コア
組織運営や人材育成を中心とした業績向上に貢献する人材タイプです。コア人材とも呼ばれ、企業の基幹とも言える業務を担うため、厳選された正社員が当てはまります。
■マネージャー
オペレーション人材よりも専門的な力を用いて業績向上に貢献する人材タイプです。
中長期的にプロジェクトの課題解決を求められることがあり、業務全体への理解が必要になるため、新卒採用を通して育成した人材を配置する企業がほとんどです。
■オペレーター
枠組みが定型化された業務を確実に運用することで業績に貢献する人材タイプです。アルバイトや派遣人材を採用したり、アウトソーシングが活用されることもあります。
こうして人材タイプに応じて分類分けを行うことで、どの人材をどの程度採用すればいいのか、また今いる人材をどのように育成していけばよいかが分かりやすくなります。
一方で、実際に人材ポートフォリオを設計・運用する場合、人事部をはじめとした多くの社員に負担がかかることを理解しておく必要があります。人材ポートフォリオの軸を設計するには、自社の経営戦略や事業内容を加味しながら、多くの意見をまとめなければなりませんし、いざ活用するにも報酬や異動といった現在の制度の見直しも進めなければなりません。
社員への負担を抑えながら自社の人材マネジメントの手法を見直したいと思っているのであれば、人材ポートフォリオの設計サービスを行っている企業を活用するのも一つの手段です。フォー・ノーツでもご相談を承っておりますので、ご入用の際はお気軽にご連絡ください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
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次のステージに向けて成長するためのキホン
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求めるものがはっきりしていなければ、何をしても「ブレる人事」になります。
ブレない人事を実現するに、会社が求めるものを人事ポリシーで示しましょう。
これからの人事は、「人」だけでなくロボットやメカ、AIなど、
「人以外」のリソースも管理する必要があります。
会社から必要とされる人事になるためのリソース戦略とは、
いったいどのようなものなのでしょうか?
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時々によってあったりなかったりを繰り返してきました。
そのため経営層の中には人事の仕事に対して
良くない印象を抱いている人も少なくありません。
人事が経営層から信用されるためには何が必要なのでしょうか?
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
MBO(目標管理制度)は、PDCAサイクルを回し、メンバーの成果評価につなげていく際、大きな効果を発揮する仕組みです。ここで最も重要なポイントは「目標設定」です。適切な目標を設定するためには、5つの観点でチェックすることが大切です。人事評価をするすべてのマネージャーの必携書『この1冊ですべてわかる 人事評価の基本』(西尾太/日本実業出版社)から抜粋してお届けします。
人事1年目について、フォー・ノーツ代表の西尾がお話します。
1年目というのは、仕事についてもまだまだ分からないもの。
新人の人事は何をして、どんなことに気を付けるべきなのでしょうか。
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これは評価基準となる「45のコンピテンシー」を知っているかどうかの違いです。
新型コロナウィルスによる業績低迷で、多くの企業において給与支払いの負担が大きくなっています。給与を削減する対応策の一つが、従業員をある期間休ませる一時帰休。 今回は、この一時帰休についてその仕組みと特徴をご説明いたします。