2019.05.10
採用活動に欠かせない「求める人物像」。なんとなくでごまかしていませんか?
今回は「自社の立ち位置」と「会社の価値観」「成果につながる要素」をポイントに、
求める人物像の定め方を紹介していきます。

会社にとって大切な業務のひとつ、新規人材の採用。もちろん、一筋縄ではいきません。何となく求人を出して、応募してきた人の中から優秀そうな人を採用する、という方法では十中八九失敗してしまうでしょう。ゴールがなければ正しい方向に走れないのと同じで、求める人物像という「こんな人を採用したい」というゴールがなければ、採用活動自体が迷走してしまうからです。
しかし、今までしっかりとした人物像を定めていなかった会社にいきなり「どんな人が欲しいのか決めてください」と言っても、何から始めればいいのかわからないと思います。そこで今回は、求める人物像を策定する際に最低限意識しておいてほしいポイントをご紹介します。
求める人物像を定めるにあたって、まずするべきなのは自社の立ち位置の確認です。
会社の経営戦略においても、現場レベルの販売戦略においても、まずは自社がどのような状況に置かれているのかがわからなければ、何も決めることはできません。これと同じで、採用においてもまずは自社がどのような状況に置かれているのかをきちんと把握することが必要なのです。
なかでも求める人物像の策定において特に重要になるのは、「会社が今どのステージにいるか」です。創業したてで右肩上がりに売上げを上げていかなければならないベンチャー企業の場合、とにかく元気で成長意欲の強い社員を採用する必要があります。反対に売上げもある程度落ち着いてきて安定期に入った企業は、ガツガツした人材よりも、今ある環境をどうやったらうまく回していけるかを考えられる人材が欲しくなることでしょう。
また、運輸や建設など力仕事がメインになる場合と、経理など事務作業がメインになる場合とでは、求める特性が全く異なってくるように、業種によっても欲しい人材は異なります。人材の採用というのは、会社の将来を左右するとても大切な仕事です。将来を考えるために、まずは自社の現状を正しく冷静に把握することから始めてください。

自社の置かれている状況を把握したら、つぎは採用する人材に求める要件を抽出していきます。要件の抽出の際に意識してもらいたいのは、「価値観」と「成果」という2つの軸です。
1つ目の「価値観」とは、会社の価値観です。企業理念や行動指針を参考に、「自社の従業員っぽい人」の要素を抽出し、その要素を求める人物像に盛り込むのです。価値観の相違は会社と社員のミスマッチの大きな原因となるので、可能な限り避けられるようにしておくことが大切です。
人事や経営者の中には、「仕事には価値観など関係ない。成果さえ出せればいい」という方が稀にいらっしゃいます。しかし、最近の研究によると、「価値観がずれたまま成果を出す」のは難しい、という結果が出ています。
同じ職場にいる2つのチームを比べてみた時、「職場にホーム感を抱いている社員が多い」チームの方が、「職場にアウェイ感を抱いている社員が多い」チームよりも圧倒的に業績が良かったそうです。ここで言うホーム感やアウェイ感というのは、言うまでもなく会社と価値観が合致しているかどうかで決まります。つまり、社員に存分に成果を出してもらうためには、社員の価値観と会社の価値観が同じであることが重要だ、という結果に出たのです。
2つ目の「成果」は、やはり会社である以上、採用する人材は利益を生み出せなければなりません。自社において成果につながるであろう要素も、人材を採用する前に洗い出しておかなければならないでしょう。
ただ、この「成果につながる要素」を抽出するのはかなり難しい作業です。現場との連携を密にとって、どのような特性を持った社員が活躍しているのか、丁寧に検証していかなければなりません。
例えば昨年新卒の社員が5人配属された部署のマネージャーに、新人の中でだれが一番活躍しているかをヒアリングしてみてください。そして、その新人はどうして活躍できたのか(本人が持っていた特性が発揮されたのか、それとも職場との相性が良かっただけなのか、あるいは現場の育成が良かったのか)を丁寧に検証していくのです。検証を重ねていくと、徐々に成果につながる要素が見えてくるでしょう。
求める人物像を定めるのは地道で大変な作業です。しかし、会社の将来を大きく左右する、一大プロジェクトでもあります。まずは自社の状況を把握したうえで、「自社の価値観に合致した人物像」と「自社で成果を上げられそうな人物像」を体系的にまとめていくことから始めてみてください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
新しく人を雇う新規採用は、多くの企業が困っているところです。
「せっかく雇ったのにすぐやめてしまう」「求める社員が来てくれない」。
これらの原因は、意識のミスマッチであることがほとんど。
人事ポリシーを利用して、応募者と事前に意識をすり合わせておきましょう。
これからの人事は、「人」だけでなくロボットやメカ、AIなど、
「人以外」のリソースも管理する必要があります。
会社から必要とされる人事になるためのリソース戦略とは、
いったいどのようなものなのでしょうか?
社員から人事評価について不満が出てきた時、それは「問題点を洗い出すチャンス」でもあります。社員の側に立って話を聞くことで不満の原因はどこにあるのかを探し出します。伝えてもらえるのは良いことなのだと思い、しっかりと向き合うことが大切です。
退職者が出ると多くの現場が人手不足に陥り、
業務がうまく回らなくなります。
この状況を改善しようとよくやりがちなのが補填的採用。
でも実は、こうした場当たり的な採用はお勧めできません。
360度評価とは、「上司が部下を評価する」という従来の評価手法とは異なり、部下や同僚なども人事評価を行う評価方式です。この手法を導入する場合、どのような点に注意したらいいのでしょうか? そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、リアルな事例から360度評価のメリット・デメリットについてお伝えします。
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
人事は、様々な情報を取り扱います。
若手人事だとその万能感かプレッシャーからか、「勘違い」を起こすこともしばしば。
今回は、若手人事がうっかり陥ってしまう「勘違い人事」のパターンをご紹介します。
最近の検証で、職場に「ホーム感」を抱いている人材は、
業務でのパフォーマンスも高い傾向が分かってきました。
・「ホーム感」とは何なのか
・なぜ職場に「ホーム感」を抱いている社員はパフォーマンスが高いのか
この記事では以上の2点を解説していきます。