2024.01.29
私たち50代がリストラ時代を生き抜くために避けて通れないポイントは、若い世代から「老害」と思われないことです。 「50代はまだ老人じゃない」と思われるかもしれませんが、年齢は関係ありません。老害とは、自分より若い世代に迷惑をかけること。 30代であっても、20代に迷惑をかけていれば「老害」と呼ばれます。
私たち50代がリストラ時代を生き抜くために避けて通れないポイントは、若い世代から「老害」と思われないことです。
「50代はまだ老人じゃない」と思われるかもしれませんが、年齢は関係ありません。老害とは、自分より若い世代に迷惑をかけること。
30代であっても、20代に迷惑をかけていれば「老害」と呼ばれます。
私が代表を務める総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社では、全国のオフィスワーカー400名を対象に「50代社員に関する意識調査」を実施しました。
「50代社員に関する意識調査」アンケート結果
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000073219.html
50代の社員は、今、20〜40代の社員からどのように思われているのか?
20代〜40代の社員たちに意見を聞いてみると、概して50代自身の自己評価より50代社員を評価しており、期待もしてくれていました。
しかし、一方でネガティブな意見も多くあり、次の3点が共通していました。
●何かを変えることに抵抗を示す
●周囲を不愉快にする
●給料に見合う活躍をしていない
会社にとっての老害の基準とは、「いないほうがいい」と思われることです。いないほうがいいと判断されれば、リストラの対象となります。上記の3つは、老害の基準とも一致しています。それぞれ細かく見てみましょう。
新しいことをしようとしているのに、ネガティブな反応をして動こうとしない。ビジネス的には変えなくてはまずいのに、変えたがらない。デジタルツールに対応できない…。50代社員について、若手の管理職からよくこんな悩みを聞きます。
何かを変えることに抵抗を示すのは、50代によく見られる傾向のひとつです。今回のアンケートでも、20〜40代の社員から次のような意見が多く寄せられました。
・デジタルツールの導入を忌避する傾向があり、今後のIT化の弊害になる(20代・女性)
・ひたすら邪魔でしかない。せめて何もしないでほしい(20代・男性)
・保守的。自分で学ぶ気がないように感じる(30代・女性)
・新しいことを覚えることを嫌に感じていそうだが、やってほしい(30代・女性)
・まったく仕事をせずに世間話ばかりして文句ばかり言っている。邪魔。新たな知識、技術を取り入れないようとしない。特にデジタルツール(30代・女性)
・ルーチンワークはこなすが、新しいことを行うことはあまりない(40代・男性)
ネガティブな意見の中でも特に目立ったのは、デジタルツールに対応しない・できない50代に対する批判的な意見でした。デジタルツールは今や必須です。
他にも「パソコンなどでわからないことが多い気がするので、自分でも少し勉強してみてはと思うことがある」(40代・女性)、「教えても同じことを何度も訊いてくるので、メモを取るなどしてほしい」(40代・女性)といった声も多く、50代の学ぼうとする姿勢が見られないことに対しても、厳しい目が向けられています。
新しいことを学ぼうとしない、考え方を変えない、昔の経験だけが頼り。こうした頑固な態度はビジネスにおける障害となり、会社からも「いないほうがいい」と判断されます。50代の皆さんは、ぜひ自身の言動を振り返ってみてください。
すぐに感情的になる。人のいうことを聞かない。昔話ばかりする。話が長い…。このような周囲を不愉快にする態度も、老害と呼ばれる典型的なパターンのひとつです。
50代で特に問題となるのは、セクハラ・パワハラなど、ハラスメントに対する意識の低さです。ハラスメントは深刻な社会問題になっていますが、20代〜40代の社員たちから、次のような意見が多く寄せられました。
・上から目線だったり、女性蔑視な態度に、自分で気付いていないのが気になる(20代・女性)
・自分の周りのその世代は全員男性であり、自分はセクハラなどされたことはないが、他の若い男性社員がパワハラなどの被害にあっていないか心配(20代・女性)
・セクハラ、パワハラに該当するような言動を控えてもらいたい(30代・女性)
・自分をいつまでも若いと勘違いしていて、自分がやっていることがセクハラだと気付いていない(30代・女性)
・とにかく頭が凝り固まっていて、偏見や差別がひどい。 そしてこのコロナ禍でも夜な夜な飲み歩き、飲みニケーションをまだやっていて迷惑(40代・女性)
ハラスメントは、企業にとっても重大なリスクとなるため、厳しい措置が取られます。民法上の不法行為であれば、懲戒処分に問われる場合もあります。
人間は生きている限り、周囲に迷惑をかけるものです。しかし、迷惑をかけすぎてはいけません。「いないほうがいい」と思われたら、組織にいられなくなります。
今の世の中は、50代が育ってきた昭和の価値観とは大きく変わっています。古い認識を捨て、現在の常識を確認し、早急に意識を切り替えましょう。
仕事ができるかどうか。これも老害の重要な基準です。50代は最も年収が高い層となるため、給与に見合った活躍をしていない人には、特に厳しい目が向けられます。20〜40代の社員たちからは、次のような意見が多く集まりました。
・給料に見合う活躍をしていない(20代・男性)
・何もしてないし、正直困る(30代・男性)
・経営圧迫(30代・男性)
・人生の経験はあるが、仕事自体が出来るとは思えない。よくこれで生きてきたな〜と思う(30代・女性)
・もっと働いてほしい(30代・女性)
・仕事をしてほしい。しゃべっている時間が長すぎ。プライベートの雑用を業務時間中にしている(30代・女性)
・年功序列で出世しただけで、特にスキルも無く、管理能力があると勘違いしている人が多いです(40代・男性)
積極的に仕事をしない人がいるので仕事をしてほしい(40代・女性)
その他にも「年齢というより人によって、良い悪いが分かれている」(20代・女性)、「人による個人差が大きく、できる人は本当にできますが、ポンコツな人は本当にポンコツだと思います」(30代・男性)といった意見がありました。
会社も、社員の働きをシビアに見ています。現在の給料に見合ったパフォーマンスを発揮できていない人は「いないほうがいい」と判断され、真っ先に黒字リストラや早期退職・希望退職の対象となります。
そんな状況に陥らないためにも、改めて自身のスキル・経験を棚卸しして、会社に対して「給料以上の価値」を提供できているのか確認してみてください。
「50代社員に関する意識調査」では、他にもさまざまアンケートを行っています。今後の働き方を考えるうえでも、ぜひ参考にしてみてください。
次回につづく
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
あなたは「磯野波平さん」の年齢を知っていますか? そう、あの国民的人気アニメ『サザエさん』に登場する、サザエさん、カツオくん、ワカメちゃんのお父さんで、フネさんの旦那さん。家ではいつも着物姿で、ハゲた頭頂部に1本だけある髪の毛がトレードマークの波平さんです。
ここ数年、「50代についての意見を聞かせてください」というご依頼が増えてきました。当連載もそうですし、『人事の超プロが教える 会社員 50歳からの生き残り戦略』(PHPビジネス新書)という本も出させていただきました。やはり中高年を対象とした黒字リストラや早期退職・希望退職を募る企業が増えているからでしょう。今回も「人事は中高年を実はこう見ている」というリクエストをいただきました。私は人事部時代、中高年の社員をどう見ていたのか。今回はこうしたテーマで、率直な意見や感想をお伝えしたいと思います。
「ベテランはリストラの対象になりませんか?」ある人からそう聞かれました。今回は、この質問に答えてみたいと思います。ベテランとは、基本的には褒め言葉です。「あの人、ベテランだよね」「さすがだよね」と言われるのは、技術・技能に長けていて、知識も豊富で信頼が置ける人ですよね。
40代・50代になって、「専門職を極めていくか」「社内マネジメントに積極的に関わるか」といった今後の選択について悩んでいる人は多いのではないでしょうか?この二者択一は、リストラに関わる非常に重要な問題です。人事もまさにそこを見ています。40〜50代で何らかの専門性を持っていても、同程度の専門性を持っている20〜30代の人材がいるなら、会社はそちらを選びます。
タレントの高田純次さんが、以前にテレビでこんな話をされていました。「年を取ってやっちゃいけないのは、説教と昔話と自慢話」その通りでしょうね。若い人たちからしたら、説教・昔話・自慢話は聞きたくないはずです。言いたいことがあっても、そこはグッと我慢する。それが私たち50代に求められている基本的なスタンスでしょう。
新連載「人事の超プロが明かす、リストラ時代の生き残り戦略」 2021年4月1日、高年齢者雇用安定法が改正されました。これによって「70歳までの就業機会の確保」が企業の努力義務になりました。 少子高齢化が急速に進展し人口が減少する中で、経済社会の活力を維持するため、働く意欲がある高年齢者がその能力を十分に発揮できるよう、高年齢者が活躍できる環境の整備を目的として、「高年齢者の雇用の安定等に関する法律(高年齢者雇用安定法)」の一部が改正され、令和3年4月1日から施行されています。
東京商工リサーチによると、2021年に希望退職を募った上場企業は80社以上。上場企業の希望・早期退職募集は2019年以降、3年連続で1万人を突破。2021年の募集者数は判明しているだけでも1万5000人を超えています。 コロナ禍によって経営が悪化した企業もありますが、大手企業の多くは黒字経営にもかかわらず希望退職・早期退職という名目の大規模なリストラに踏み切っています。なぜこれほどリストラ増えているのか。いま一度、その背景を理解しておきましょう。
中高年のリストラが止まりません。東京商工リサーチ によると、2021年の上場企業における早期・希望退職の募集人数は約1万6000人。前年の2020年は約1万9000人でした。2年連続で1万5000人を超えたのは、ITバブル崩壊後の2001〜2003年以来だといいます。リストラを実施している企業は、赤字とは限らず、好業績でも早期・希望退職を募っているため、「明日は我が身」と不安になっている方も多いでしょう。では、会社での自分のポジションが、どうであったらヤバイ、どうであったらセーフなのでしょうか。今回は、その目安について、お伝えしたいと思います。