2019.04.25
キャリアステップが必要なのはわかるけど、
どのタイミングで導入するべきかわからない。
今回はこの疑問に、フォー・ノーツ株式会社の曽根がお答えいたします。
社員が今後どのように成長し、その結果会社がどこへどのくらい進んでいくか。その方向を決めるうえで欠かせないのが、キャリアステップです。ただ、創業したてだったり、まだまだ会社の規模が小さかったりすると、自社にとって果たしてキャリアステップが必要なのか判断できない方も多いと思います。
今回は「キャリアステップを導入するべきタイミングはいつか?」という疑問に、フォー・ノーツ株式会社の曽根がお答えいたします。
まず一般的に言われている目安をお伝えしましょう。キャリアステップを導入するタイミングとしてよく言われるのは、「社員数が30人を超えた時」です。なぜ30人といわれているか。その理由をご説明します。
キャリアステップというのは、要するに会社の育成方針です。そのため、社員数がまだまだ少ないのであれば、会社の考え方やポリシー、目標といったものとあわせて社長自らが社員に向かって発信することができます。
しかし、社長というのは会社の中で一番忙しいポジション。業務が拡大して社員数が増えてくると、社員一人一人に気を配り面倒を見ていくことが難しくなっていきます。すると社員は「会社からどう思われているのか」「どのように成長していくと会社に認めてもらえるのか」が分からなくなくなり、会社が成長してほしい方向と別の方向に努力したり、成長自体を止めてしまったりするのです。この状況に陥るのが、大体社員数が30人を超えたあたりだといわれています。
このような、会社(社長)と社員のコミュニケーション不足による認識のズレを、キャリアステップは解消してくれます。キャリアステップが定められていると、社員はどのような成長を求められているかが分かるので、社長が社員に直接アプローチをしなくても済みます。このことから、「社員数が30人を超えたらキャリアステップを考えるべき」と言われているのです。
ただ、実際に人事制度のコンサルタントとして多くの会社に関わっていると、30人に満たずともコミュニケーション不足から認識のズレが発生してしまっている会社も見られます。実感値としては、社員が3人以上になったら何らかの認識のズレは発生している印象です。もしかしたら驚かれる数値かもしれませんね。この実感値に則るのであれば、取締役以外の社内メンバーが3人以上いるのであれば、キャリアステップの策定を検討する価値は十分あると考えられます。
実際、創業したてや事業を始めたばかりのタイミングでキャリアステップを策定したいとご相談にいらっしゃる方も少なくありません。中には「こういうのは早く決めた方が良いと思うから」と会社を作る前からキャリアステップの策定に取り掛かる方もいらっしゃいます。もっとも、創業前にキャリアステップを作るというのは、よっぽど採用ヴィジョンや事業モデルなどが固まっていないと難しいことです。
ただ、人数で言われてもあまりピンとこないかもしれませんね。実際、数百人規模の会社であっても「全社員を見ているから問題ない!」とおっしゃる社長さんもいらっしゃいます。そんなときには「キャリアステップ=社内の共通言語」という視点に立ち返ってみてください。
メンバー全員が同じ方向を向くことができている会社の特徴として、社員のモチベーションが高く、コミュニケーションも活発なことが挙げられます。反対に社員の方向性がバラバラな会社は、社内のモチベーションが低かったり、コミュニケーションが不足していたりすることがほとんどです。
そしてキャリアステップというのは、それを指標にして社員全員が同じ方向を向けるようにするためのもの。こう考えてみるとキャリアステップというのは、あるかないかで集団内のコミュニケーションの容易さや活発さが変化する、「共通言語」という言い方ができるのです。
どんな集団にせよ、コミュニケーションを円滑にするためには、この「共通言語」が欠かせません。まだ社長自身がヴィジョンや目標を語れているうちは、社長が共通言語となるので問題ないでしょう。しかし、それができなくなってきたら……。その時は日本人に「日本語」という共通言語があるように、同じ会社に所属している社員に「キャリアステップ」という共通言語が必要となるのです。
「自社内でコミュニケーションが取れないことが増えてきた」「社員の目標がバラバラな気がする」このようなことを感じたら、人数に関係なくキャリアステップを作成するステージに入っているといえます。キャリアステップの作り方でわからないことがあるときには、Jinji newsの記事を参考にしても良いですし、私たちにお声がけいただいても構いません。ぜひ一歩踏み出してみてください。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
いままで受け身の姿勢で仕事をしてきた人事が、急に主体的に動かなければならない
仕事を任されたとしてもうまく動けないことがほとんどでしょう。
そうした時に「社外の人事のプロ」に依頼することで
これまでの「受け身人事」の性質から脱却することができるかもしれません。
テレワークの普及、副業の推進、社員の個人事業主化、AIやRPAの活用――。働き方もキャリアプランも多彩になってきたアフターコロナの時代、「正社員」も「雇用契約」もすでに過去の遺物になろうとしています。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、多様化するワークリソースの活用方法についてお伝えします。
社員の育成というと「研修」を思い浮かべる方が多いですが、
実は研修よりも効果的な育成方法があります。
それは、現場を理解した上での評価制度の策定及び改善です。
コロナ禍で黒字リストラが増える中、従業員シェアやワークシェアリングなどの雇用を守る取り組みが注目されています。どちらも有効な施策ですが、長期的に継続するかどうかが鍵となります。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、雇用を守るために人事担当者がすべきことについてお伝えします。
一見華やかに見える人事というポジション。
しかし実際は、アヒルのように水面下でばたばたと、
時に土まで巻き上げる勢いでもがきながら前進しているものです。
人事の仕事に関するありがちな誤解と、必要とされる意外な知識について解説します。
人手不足が深刻化しているこの時代において、
採用活動はますます難しくなっています。
「この人に入社してほしい」と感じる人ほど、他の企業からの内定を選んでしまう。
今回はそういった課題を解決する手段として
「採用マーケティング」の考え方をお伝えいたします。
人事担当者が知っているようで知らない「試用期間」。
きちんと理解しておかないと、後でトラブルに発展する可能性も。
人事担当者がぜひ押さえておきたい、「試用期間」に関する基礎知識とは?
フォー・ノーツ株式会社が運営する【公式】YouTubeチャンネル。 今回は、【テレワークにおける人事評価は?評価されるにはどうしたらいいのか】について現場を知り尽くした人事のプロ・西尾 太が解説いたします。