採用担当者が就職活動にやってきた応募者に好印象を抱いてもらいたいと思うのは当然の気持ち。しかし、多数に嫌われようともターゲットを見定めてアピールすることも必要なことです。
会社の入口というべきポジションにいる採用担当者。
新規人材の採用という重要な役割を担っているだけに、就職活動にやってきた応募者に好印象を抱いてもらいたいと思うのは当然の気持ちです。
しかし、応募者に好かれようとするあまり、採用担当者として大事なことを忘れてはいませんか?
私たちは人事コンサルタントとして、様々な人事の場面に携わらせていただきました。様々な企業の採用担当者にもお会いしましたが、その経験から分かったことがあります。それは「応募者の全員に良い印象を持ってもらうとしている採用担当者が非常に多い」ということです。
もちろん、応募者から好印象を持ってもらうことは基本ですので怠ってはいけないことではあります。ただ、それを重要視してしまうあまりに、どんな応募者からも好かれようとする「八方美人な採用担当者」になってしまうことは避けるべきでしょう。
少子化のこの時代、企業は“選ぶ”立場から“選ばれる”立場となりました。今までどのような人材を獲得しようか応募者の中から選んでいた企業が、今度は応募者たちに選ばれるために、採用の仕方を工夫する必要が出てきたのです。
その工夫の仕方の一つが、採用担当者が応募者に好かれることでその企業自体にも好印象を持ってもらうというもの。逆に言えば「嫌われないこと」を重視した施策と言えるでしょう。採用担当者自身の“人となり”を気に入ってもらうことで、「こういう人がいるなら入社してみたい」と応募者に思ってもらうのが狙いです。
ただ、これはどこの企業でもおこなえることですし、実際に既に多くの企業がおこなっていることでもあります。
ご存知のように、採用活動においては、優秀な人材を巡った苛烈な競争が企業間でおこなわれています。応募者は当然あなたの会社だけでなく他の企業の採用試験を受けており、優秀な人材であればいくつもの企業から内定をもらっていることでしょう。
いくつももらっている内定先から自社を入社先として選んでもらうためには、「どうすれば自分の企業が応募者から1位として選ばれるか」を考えなければなりません。その場面において、八方美人なやり方では「いい人だったな」で終わってしまい、トップを取ることができにくくなります。大手企業や他社にはない強みを持った企業であれば問題ないでしょうが、そうでない場合競争に勝てないことは明白です。
採用担当者で勝負をしなければならない場合、重要なことは全員から好かれることではありません。10人面接を受けに着たら、そのうち8人には嫌われて、2人から好かれる採用担当者になることが大切です。
全員に好かれようとする人というのはよくいえば接しやすくはありますが、悪くいってしまえばその人にとって毒にも薬にもならない人です。ならば、8人からは毒と思われようとも2人からは薬と思われる、そういった誰かに刺さる採用担当者になるべきでしょう。
ここで重要なのはそこで「刺さる人」、つまりターゲットを見定めておく準備です。たとえば
「ガッツがあってやる気あふれる現場タイプ」
「周りを見て臨機応変に動いてくれるサポートタイプ」
「コミュニケーションが得意で初対面の人とでも難なく話せる営業タイプ」
などといったように、今のあなたの会社に必要なターゲットを事前に見定めておき、そういった人に刺さる立ち振る舞いをしなければなりません。
多くの人は、嫌われることを恐れます。しかし自社のためには時にはこういった試みも必要です。採用担当に就いた際には、ぜひターゲットの設定から始めてみてください。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
学生が企業を「選択する」立場となった就職活動。しかし、多くの学生は選ぶ基準が分からずブランド力や知名度のある企業に流れてしまいがち。そんなときに試されるのが採用担当者の”営業力”です。
フォー・ノーツ代表の西尾が、
人事3年目の社員に求められる3つのことを紹介していきます。
1年目は仕事を理解し、2年目はできたところ、できなかったところを洗い出す。
これらを踏まえて臨む3年目には、いったい何が必要なのでしょうか?
労務分野の法律や制度に関する「お勉強」が
人事担当者の第一歩だと勘違いしてしまっている方は少なくありません。
しかし実は、人事担当者には専門的な知識など必要ないのです。
この記事では人事担当者に求められる知識を解説していきます。
「オンライン会議に臨むときの服装」や「ZOOMの背景」など、テレワークには注意すべきポイントがいくつかあります。
テレワークでは身だしなみについては決まったルールがありませんが、客観的にみて「今の身だしなみが周りにはどう映るのだろう」と考えでふさわしいか否かを検討するのがよいでしょう。
人事ポリシーを適切に運用できている企業は、
残念ながらそれほど多くないというのが現状です。
ではなぜ、せっかく策定した人事ポリシーを活かすことができないのでしょうか?
人材獲得の中心的な手段といえば、やはり新卒採用。少子高齢化が進み、採用難が続く現在においても、それは変わりません。しかし、だからこそ問い直しておきたいのは「なぜ新卒採用をするか」という根本的な部分です。そして「消耗率」についても、しっかりと想定しておく必要があります。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。
人手不足倒産が増えています。約7割の企業が人手不足に陥り、2024年には約8割の企業が賃上げを検討しています。その一方、給料が高くなくても優秀な若手を集めている企業もあります。給与アップだけが、人材不足を解消する手段ではありません。今回は、若くて優秀な若手を集めている企業に共通する「3つのポイント」を紹介します。