2019.03.22
社員の育成に欠かせないキャリアステップ。
しかしいざ策定するとなると
何から始めればいいのかわからないのではありませんか?
そこでキャリアステップ策定の方法や意識しておいてほしいことを、
前後編に分けてご紹介します。
2回にわたってお伝えしている「キャリアステップを策定するときに意識しておきたいこと」。前編はキャリアステップとはいったい何なのかと、キャリアステップに対する心構えについてお話ししました。
前回の記事はこちら
今回はいよいよ、キャリアステップを策定する方法についてお話していきます。前回同様、多くの会社で応用できるように個別具体的な事柄には触れていません。まだ作っていない、あるいは制度はあるものの上手く現場に馴染んでいないという場合には、今回お伝えすることを持ち帰って、策定や検証の土台にしてください。
「キャリアステップの策定は新しいことではなく、今までの社員育成の延長線上にある」
このことが理解できたら、キャリアステップの策定にあたりまずやるべきことが見えてくると思います。それは、「現状の把握」です。キャリアステップが現在の社員育成の延長線上にあることを考えれば、スタート地点である「現在」をしっかりと調べ、把握することは当たり前の話でしょう。
現状を把握するためのチェックポイントを、例としてあげてみましょう。
・経営層はどのような仕事をしているのか
・経営層の仕事をこなすためにはどのようなスキルや考え方が必要か
・そのスキルや考え方を身に着けるにはどのような経験が必要か
・中堅層はどのような成果を求められているのか
・その中でもトップパフォーマーと呼べる社員たちに共通しているものは何か
・社員のパフォーマンスが上がらないのにはどのような原因があるか
・新人が次のステップに進むためには何が必要か
今まで精査してこなかっただけで、ほとんどの会社には社員育成に関する独自の判断基準やノウハウが存在するはずです。まずはそれらを言葉にするところから始めてみてください。すると、今まであやふやだった「会社は社員に何を求め、どう成長してほしいと考えているか」が、一つの流れとなってはっきり見えてくるでしょう。これがキャリアステップのひな型です。
並行して、年次何年目にはこのくらいのポジションについていてほしい、といったことも考えてみてください。最もわかりやすいのは新卒で入社した社員をモデルケースにすることです。22歳で会社に入社して、何年後には○○、その何年後には△△、40代までには最低でも××まではいってほしい、という感じです。
この2つが、キャリアステップの策定において欠かすことができないとても大事な要素となります。「現在の会社がそれぞれのポジションの社員に対して何を求めているか」「大体何歳までにどのポジションにいてほしいか」の両輪で、キャリアステップを考えてみてください。
ここまでは現状を洗い出しただけ、つまり下準備です。次のステップでいよいよ人事制度としてのキャリアステップを策定していくことになるわけですが、ここで指標となるのが、「滞留層の出現」です。
「会社が社員に求めること」と「何歳までにどのポジションにいてほしいか」を考えることで、社員の成長に関する大まかな流れは見えてきたと思います。しかし、それはあくまでも理想形。例えばキャリアステップ上のゴールが経営戦略に関わるポジションだとしても、それを実践できる社員はごくわずかでしょう。多くの社員は必ずどこかの段階で壁にぶつかり、それ以上の成長を目指さなくなってしまいます。
また、いくら会社から求められているからといって、全員が素直に応じるとも限りません。会社が全員にコア人材となることを求めても、「自分の時間を大事にしたい」とオペレーティングマネージャーより上のポジションを目指さない社員も一定数いるはずです。
こういった「成長の壁」や「自主的なゴール」が現れる箇所は、多くの社員で共通しています。部長クラスへの昇格が厳しいためにその一歩手前でくすぶっている社員が多かったり、マネージャーで満足してそれ以上の成長を望まなくなる社員が増えたりするのはこのためです。そしてこういった社員たちが、そこより上を目指さない「滞留層」となります。
ただし、滞留層はネガティブな存在ではありません。コア人材として会社が求める人数はごくわずかです。逆に、滞留層がないと人数が必要な現場にマンパワーがなくなるので、よほどの少数精鋭企業でない限りは、会社が回らなくなります。
さて、こういった滞留層がどこにできるかをあらかじめ見抜くことができれば、そこを起点にキャリアステップを策定することができます。例えば滞留層のポジションには多くの社員がつくことが予想されますから、等級や給料を高く設定しすぎると会社が持たなくなってしまいます。また、滞留層ということは会社の一般的な水準と近しいわけですから、「何歳までにはこのポジションに行ってほしい」ということの目安にもなります。
「材料を集めたはいいけど、どこからキャリアステップを策定していけばいいかわからない!」そんなときには、滞留層を指標にしてその前後を埋めていく形で作っていくと、体系的で有用なキャリアステップができ上がりますよ。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
コロナ禍での企業のリストラが止まりません。45歳以上の早期退職制度などによって、今年だけでも既に1万人以上の中高年が退職しています。ただし現在のリストラは、業績悪化によるものだけではありません。「黒字リストラ」は、果たして本当に適切な施策なのでしょうか。人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、中高年に対する施策についてお伝えします。
退職者が出ると多くの現場が人手不足に陥り、
業務がうまく回らなくなります。
この状況を改善しようとよくやりがちなのが補填的採用。
でも実は、こうした場当たり的な採用はお勧めできません。
「自分の将来が見えない」と感じる会社に所属し続ける人はなかなかいません。
会社が評価制度を作り、求めるものや進むべき道を照らしてあげれば、
社員はおのずと努力し成長するようになります。
給与の額は評価によって決まります。
そのため、評価は給与を額を決めるための手段に過ぎない、
と考える人も少なくありません。
そのような考え方は、正当な評価につながらないことがあるので注意です。
人事ポリシーを適切に運用できている企業は、
残念ながらそれほど多くないというのが現状です。
ではなぜ、せっかく策定した人事ポリシーを活かすことができないのでしょうか?
リモートワークの普及によって、再び注目を集めている「ジョブ型雇用」や「成果主義」。これらは決して新しい考え方ではありません。では、なぜ今になって注目されているのでしょうか?それは、リモートワーク化によって、社員の作業プロセスを見ることができなくなり、出てきた「結果・成果」でしか仕事の達成未達成が判断できない状況になったからです。
「ジョブ型雇用」や「成果主義」を導入すれば、リモートワーク管理できるのでしょうか?
逆になぜ、今まで「ジョブ型雇用」や「成果主義」は浸透しなかったのでしょうか?
今回は、リモートワークの緊急普及から約8ヶ月がたった今、日本の職場はどうなっているのか?今後、どのように変わっていくべきかを議論したいと思います。
脱・年功序列とは、社員のパフォーマンスを適切に評価し、パフォーマンスに応じて給与を比例させる仕組みを構築することです。人事担当者は、人事ポリシーをもとに、一貫性のある評価制度や給与制度を構築する必要があります。脱・年功序列を成功させるためには、3つのポイントが重要です。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、脱・年功序列を実現する人事制度の作り方をお伝えします。