2018.10.13
他の職種と同じように、人事担当者にも勉強は必要です。
とはいうものの、きちんと勉強している人事担当者が少数派というのもまた事実。
まずは通勤などの隙間時間でいいので、勉強習慣を始めてみませんか?
人事担当者であっても会社員である以上、常に成長し、価値を提供し続けいかなければなりません。それには勉強が不可欠なのですが、しかし残念なことに、人事担当者には勉強をしない人が多いようです。
ある調査の結果によると、人事担当者のうち32.9%は特に自己啓発を行っていないそうです(労政時報 第3851号「人事担当者の現状と方向性」)。割合にしておよそ3人に1人は、日ごろ全く勉強をせずに人事の職についていることになります。終業後のプライベートの行動について会社は強制できません。しかし、人事とは全社員のお手本になるべき存在です。社会人として求められる姿を実現するためには、日ごろから勉強するというのも必要なことの1つではないでしょうか?
人事にとっての勉強は、やはり人事関連のインプットが一番になります。様々な書籍を読んで、知識を頭の中に蓄えておかなければなりません。それと同時に、人事といえどもビジネスマンですから、他人よりも一歩先を行くビジネス感度を身に着けておきたいところです。
いきなりビジネス感度って言われても、という方は、まず新聞を読むことから始めましょう。現在の新聞の購読者数はご存知ですか?経済関連の記事に強く、愛読しているビジネスマンも多い日経新聞を例に出して考えてみます。2018年6月の日経新聞の朝刊販売部数は約240万部でした。もちろんこれは販売部数で正確な購読者数ではありませんが、目安として日本国民1億2千万人を販売部数で割ってみると、日経新聞を読んでいるのはおよそ50人に1人。少々乱暴な言い方になりますが、日経新聞を読んでいるだけで、他の49人よりもビジネス感度を高められるのです。
電車に揺られている間、オフィスについてホット一息ついている時、新聞をめくるだけでビジネス感度がどんどん身につくのですから、新聞というツールを使わない手はないでしょう。
ちなみに、電車に揺られている通勤時間ですが、使い方によってはものすごいポテンシャルを秘めた時間だってご存知でしたか?例えば通勤に往復2時間かけている場合、年間に換算すると400時間にも上ります。この膨大な時間、スマホゲームに使うのはもったいないこと。先程も申し上げたように新聞を読んだり、本を読んだりすれば、年間で400時間も勉強できるのです。
プライベートで年間400時間勉強しようと思ったら結構大変だと思いますが、幸か不幸か通勤時間というのは引っ越すか会社を変えるかしない限りはどう頑張ってもなくなりません。家に帰ってわざわざ勉強時間をとるよりも、スキマ時間に細かく勉強した方が圧倒的に気楽に勉強できます。もし、今のあなたが特に自己啓発を行っていない側の32.9%の1人なら、明日の通勤時間から始めてみてはいかがでしょうか?
ただし、やみくもに勉強すればいい、というわけではありません。もちろん広範な知識はあるに越したことはありませんが、人事担当者に必要な知識を獲得するためには勉強の仕方にも気をつけてください。
人事の勉強って言っても何をやればいいかわからない、という方によく見られるのですが、労働法令関係から人事に足を踏み入れるのはお勧めしません。たまに関係法令を端から端まで読んでから先に進む、という方がいますが、大抵はつまらなくなって途中で投げ出します。労働法規の細かいところは専門家に任せればいいので、要点だけ知っておけば十分です。
力を入れるべきなのは、細かい労働法規ではなく、やはり人事関係です。ハウツー本や具体的に他社で成功した事例集、著名企業が実際に取り入れた人事制度を紹介しているものなど、書店を覗いてめぼしいものに目を通してみましょう。
ただ、ここでも注意点はあります。書籍に紹介してあったからと言って、奇抜な施策をそのまま自社に移管するのはやめましょう。まず失敗します。各会社ごとにある文化的な違いはもちろんですが、基幹人事が未完成な段階で奇抜な施策を実行しても、基礎がありませんからまずうまく回ることはありません。まずは出来ることからコツコツと積み重ねていきましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
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多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
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どうすれば給与が上がるのでしょうか。
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プロの人事力
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このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。