2018.09.28
              人事担当者のもとには非常に多くの情報が入ってきます。
その情報、あなたはどうしてますか?
上司に報告するものとしないものを自己判断していませんか?
その自己判断が大きな問題につながる可能性もあります。            

チームで仕事をする際、意識しなければならないことの一つが「情報共有」です。
情報の共有というと「報告・連絡・相談」が一般的です。通常であれば自分が抱えている案件などに対してだけで済みますが、人事担当者なら報告・連絡・相談をする事項に「自分がつかんだ社内情報」も加えなければなりません。相談を受けた、あるいは少し様子のおかしい社員を見かけた。こんな時、あなたはどう対処していますか?自分の中だけで処理をせず、きちんとチームに報告できていないのであれば、人事担当者としては不合格だと言わざるをえません。
例えば、人事担当者のあなたが、ある社員から「実は最近こんな悩みがあって……」という相談を受けたとします。聞いた限りでは大きな問題に発展しそうな気配もなく、時間が経てば解決するものです。そんなとき、あなたはこの情報をどう扱うでしょうか?
人事の担当者であれば悩むところだと思います。中には、報告せずに自分の中に留める選択をする方もいるのではないでしょうか。ましてや相談者本人から「話せただけで満足だから、人事部長には話さなくても大丈夫」などと言われたら、多くの方が報告をしないはずです。
しかし、このように自分で情報を止めてしまうのは、実はとても危険なことだと言えます。なぜなら、その情報が本当に些細で放置していても問題のないことなのか、あるいはきちんと会社として手を打たなければならない問題なのか。判断するのはあなたではなくチームの上司だからです。
その話が後々大きくなる可能性があるのか、あるとすればどこまで大きくなるのか。この判断は非常にシビアであり、とくに人事を担当してまだ日が浅い人には難しいでしょう。ですから、自分が聞いて、あるいは見て仕入れた情報は、どんなに些細だと思っても、あるいはどんなに本人に口止めされても、必ず全てチームに報告しなければならないのです。
ただし、本人に「言わないで」とお願いされている場合には、きちんと筋を通す必要があります。上司に「本人からは言わないでくれと言われている話なのですが……」とあらかじめ断ってから情報の共有を行い、その結果上司が特別な対策は必要ないと判断すれば、そのまま経過観察で構いません。しかし何らかの対策が必要だと判断された場合には、「やっぱり考えたんだけど、上司に言った方が良いと思うから報告させてくれないかな?」と本人に了承をとるようにしてください。実質的には事後承諾になってしまいますが、このプロセスを怠っていきなりアクションが取られると、「言わないでって言ったのに勝手に報告された!」ということになりかねません。
人事担当をしているととにかくいろいろな情報が入ってきます。ただ、その情報を取捨選択するのはあなたではなくあなたの上司です。得たものはしっかりと漏らさず共有する。このことを忘れないようにしてください。

情報はどんなものでも必ず共有しなければいけません。ただし、これはもちろん人事部内での話です。あなたが得た情報や、他の人事担当者から共有された情報を人事部外に持ち出すことは絶対に避けなければなりません。
「そんなことするわけないじゃないか」。皆さんそう思うと思います。ただ、たとえば飲み会の席でいい感じにお酒が入ったら、絶対に漏らさないという保証ができるでしょうか。ついつい口をついてしまう可能性は否定できません。
もちろん、だからと言って飲み会に行くなというわけではありません。というより、社員とのコミュニケーションを深め情報を取集する場として飲み会はもってこいですので、むしろ積極的に参加するべきです。ただ、飲み会で情報を引き出すためには、「この人になら何を話しても大丈夫」と思ってもらえる信頼感が欠かせません。そのためには人事部として知りえた情報はしっかりと隠しておく必要があります。飲み会を楽しくて役に立つものにするためにも、「情報を外に漏らさない」ということは、日ごろから意識しておくようにしてください。

              人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
                成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。 
                なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
            

              
                中学時代に習ったこと、覚えてますか?
              
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              ー「なぜ、あの人が?」
              なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
              どうすれば給与が上がるのでしょうか。
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                テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
              
              その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
            

              人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
							人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
            
 
                  脱・年功序列とは、社員のパフォーマンスを適切に評価し、パフォーマンスに応じて給与を比例させる仕組みを構築することです。人事担当者は、人事ポリシーをもとに、一貫性のある評価制度や給与制度を構築する必要があります。脱・年功序列を成功させるためには、3つのポイントが重要です。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、脱・年功序列を実現する人事制度の作り方をお伝えします。
 
                  人手不足や物価高など、日本を取り巻く厳しい状況の中、多くの企業が適切な人事制度を取り入れることに積極的になっています。私たちも全国を飛びまわり、日本各地の企業で評価制度構築のコンサルティングや管理職の研修を行っています。実は評価制度がうまく運用できていない企業には、ある共通点があるのです。
 
                  
                  「人事の仕事」と言われてすんなりイメージできる人は少ないはず。
その理由は、人事の仕事の特性と会社の求めることとのギャップにありました。
このギャップに気づけないと、
会社からの期待に応えられない人事担当者になってしまうかもしれません。                
 
                  
                  「頑張っていること」を評価したい、
という気持ちを持つのは悪いことではありません。
しかし、その気持ちを本当に評価に反映してしまうと、
社員の不満の元になってしまいます。                
 
                  テレワークが主体となっている企業において、新入社員研修の新たな方法が求められています。会社の事業理解やマナー研修、ビジネス基礎知識に関する研修などについて、リモート時代に求められる人事のの取り組みはどのようなものなのでしょうか。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、テレワークにおける人材育成の方法について提言します。
 
                  会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
 
                  年功序列の処方箋としてブームになった成果主義やジョブ型雇用で、日本企業は本当に「脱・年功序列」を実現できるのでしょうか? 多くの企業はポリシーを持たずに、小手先の手法を取り入れて痛手を負っています。手法の導入だけに走った企業はどうなってしまうのか、改めて考えてみましょう。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、年功序列を脱するための方法についてお伝えします。
 
                  
                  会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。