2018.09.22
同じ会社で同じレベルの仕事をしているのに、評価される人とされない人が出てくる。
これは評価基準となる「45のコンピテンシー」を知っているかどうかの違いです。
「こんなに頑張っているのにどうして評価されないんだ」と不満を感じたことのある人は少なくないはず。しかし、その不当な評価を嘆いていても、評価が変わることはありません。まずは、自分の行動を振り返ってみましょう。
「評価されている人」と「評価されていない人」にはどのような差があるのでしょうか。単純に「評価されている人」と言ってもその度合は様々で、ずば抜けた能力を持っていて多大な評価を受けている人もいれば、自分と能力はさほど変わらないのに評価には大きな差がついてしまっているという人もいるはずです。
評価に差が生まれるのは、評価される行動を的確にできているかどうかによります。同じような仕事、行動をしていても評価される行動ができているのといないのでは評価の差は増すばかり。逆に言うならば、評価される行動を知ることが評価される近道となるのです。
では、評価される行動とは何でしょうか。多くの会社では、評価基準が曖昧に設定されています。だからこそ、どうすれば評価されるのかわからない社員が多くなり、同時に不満の声も広がっていきます。しかし、曖昧な評価基準であるものの、その根底には、実は普遍的な評価基準が存在しています。この評価基準こそ「45のコンピテンシー」です。また、この「45のコンピテンシー」はどの会社にも共通した評価基準とも言えます。
つまり、「45のコンピテンシー」を知ることこそ、評価される行動を知ること。そして、実行することで、自ずと評価されていくのです。この「45のコンピテンシー」は言うならば、会社が求める能力です。クラスによって求められる能力が変わって行くのと同じで、「45のコンピテンシー」もクラスごとに変わっていきます。
例えば、「課長クラス」と「部長クラス」では、求められるスキルが変わってきます。よりわかり易い例でいうと、「新人クラス」と「役員クラス」では、求められるスキルが違うのは当然のことです。
自分は何を求められているのか、何ができていて、何ができていないのか。「45のコンピテンシー」と現在の自分を照らし合わせることで、現状を把握し、目標を明確に設定することができます。
クラスごとの詳しいコンピテンシーはこちらの記事を参考にしましょう。
クラス別でみる「評価に値する行動」とは~管理職クラス編~
クラス別でみる「評価に値する行動」とは~若手・中堅編~
「45のコンピテンシー」はあくまで共通の評価基準に過ぎません。先述の通り、多くの会社では、この評価基準が曖昧なことが多いです。しかし、評価基準を明確化することで、「45のコンピテンシー」のように目標を設定し、社員が適切な勉強と努力をし、正当な評価を受けることができます。そのため、評価基準を明確化することは、会社のためにも社員のためにもなるのです。
とはいえ、評価基準を明確化するためには様々な問題が生じます。営業や企画など、「売上」という数値化された明確な指標がある職種があれば、総務や経理、人事といった数値化されにくい職種もあるためです。しかし、どの職種に関してもやり方さえわかってしまえば、仕事を数値化し、会社への貢献度を「見える化」する事は難しくはありません。
そのためにも評価基準は曖昧であってはならないのです。どの職種においても数値という絶対的な評価によって評価していく必要があります。
もちろんこの評価基準を見える化するためにはそれなりの手間がかかります。この手間が評価基準を曖昧にしてしまう理由でしょう。とはいえ、この手間を省くことにメリットはないと考えてください。むしろ、この評価基準を明確化したときのメリットを理解しているのであれば、行わない手はありません。
評価基準を明確化することで起こるメリットは社員に正当な評価を下すことができるということ。また、明確化された評価基準によって社員の目標を設定することができ、社員全員が会社の求めるスキルと同じベクトルに向けた努力を行うことができます。これは「社員の育成」をより効率的に行うことにもなり、必然的に、会社全体の「業績が上がる」ことになります。
社員全体が会社と同じベクトルで成長することで、会社も成長し、一人ひとりの給与も自ずと上がっていくのです。努力が評価され、給与も上がれば、社員のモチベーションが向上することは言うまでもありません。もちろん、離職も減ります。
最初は手間に感じてしまうでしょう。しかし、一度明確な評価基準を設定してしまえば、その後はメンテナンスを行えばよいだけです。会社の成長を考えるのであれば、評価基準は明確化するようにしましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
日本企業はなぜ年功序列から脱却しなければいけないのでしょうか? 90年代のバブル崩壊からながらく脱年功序列、脱日本型雇用が掲げてられていましたが、結局ほとんどの企業は年功序列を脱し切れていません。企業を破滅に導く「年功序列」の弊害を改めて考えてみましょう。 総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、年功序列の現状と課題についてお伝えします。
脱・年功序列を実現するために最も重要なのは、運用です。新しい制度の運用が始まると、様々な横槍が入ります。人事担当者は抵抗に立ち向かいながら、毅然とした態度で運用をしていかなければなりません。総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP )の著者・西尾太が、脱・年功序列を成功させる人事制度の運用における3つのポイントを紹介します。
リストラが増えています。コロナ禍の影響だけでなく、実はそれ以前から70歳までの雇用延長努力義務などを見据えて「黒字リストラ」と言われる施策をとる企業が増えていました。終身雇用や年功序列も終わりを迎えようとしています。40歳を過ぎたら希望退職を勧められてしまうかもしれません。今、求められているのは、いざという時に他にも行ける力です。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、「どこでも通用する力」を育む、評価基準のつくり方を解説します。
働き方の変化に伴い、日本全体に副業という制度が広まりつつあります。
しかし、まだまだ副業人材を積極的に採用し始めている会社は少なく、普及したとは言い切れないのが実情です。なぜ、副業人材を採用する会社が少ないのか。
今回はその要因と、今後の人事部に必要なポイントについてご紹介いたします。
管理職の能力が不足している、期待した成果を出してくれない。そんな場合、人事はどのように降格を伝えたらいいのでしょうか? 年功序列の撤廃、ジョブ型の導入などによって、今後、人事は管理職に降格を伝える場面が増えていくでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、降格人事の伝え方と、管理職の降格基準についてお伝えします。
人手不足が深刻化しているこの時代において、
採用活動はますます難しくなっています。
「この人に入社してほしい」と感じる人ほど、他の企業からの内定を選んでしまう。
今回はそういった課題を解決する手段として
「採用マーケティング」の考え方をお伝えいたします。
コロナ渦という前代未聞の事態に見舞われた今、人事の課題はますます山積みしています。人事が強い会社でないと、これからの荒波を乗り越えていけません。人事が強い会社とは、どんな特徴があるのか?また、どのようなメリットをもたらすのか? 今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、人材育成の考え方や方法を解説します。
社員のモチベーションを上げたいと思った時、
効果的なのは社員が喜ぶ施策ではありません。
本当に必要なのは「働く考え方改革」であり、
仕事に対する意識の変革です。