2020.04.24
受け身人事が自発的に受け身人事を脱却することは簡単なことではありません。
今回は受け身人事が生まれる理由と脱却できない理由をご紹介するとともに、
自発的な人事の理想形とも言える「攻めの人事」について解説いたします。
アウトソーシングやRPAなどが普及し、事務的な作業を正社員以外のリソースに任せるようになると、受け身体制で仕事をしている社員は仕事がなくなる可能性があります。とくに人事部は受け身になりがちです。そのままだとリストラの対象になってしまう日が来るかもしれません。
今回は、「受け身人事がなぜうまれるのか?」そして「なぜ受け身人事をなかなか脱却することができないのか?」の大きな原因をご紹介いたします。
人事の業務というものを段階で分解すると、「人事戦略の決定」「企画」「運用」「オペレーション」にわけられます。戦略を立てたのちに企画をし、運用プランを組み立てそのプランに添ってオペレーションが行われるのです。
経営者の多くの方は戦略を立てることを好むため、オペレーションは部下に任せる傾向にあります。単純に経営者自身が忙しくオペレーションにまで手が回らないというケースもありますが、オペレーションのような「受け身業務はつまらない」と感じている方が多いのも事実です。そのため、会社の規模が小さいうちは社長が「運用」「企画」「戦略」といった、判断を要する分野を担当し、判断の必要がない「オペレーション」は社員に任せがちに。この「オペレーション」における業務こそが人事担当者の業務の基本になります。
そのような経緯から、「人事はつまらない業務をしている部署」という認識を持ってしまう経営者は残念ながら少なくありません。結果として、優秀な人材は人事には不要とされてしまうことがあるのです。
「受け身」の反対は「自発」。すなわち「自分から動くこと」です。中には自分から積極的に仕事を増やすことを億劫に感じている人もいます。
もちろん自分から仕事をとりに行くことは、出世のための近道です。しかしそれは、能力に応じた職位・給与がもらえる職場での話。年功序列のような、旧態依然な評価をされる会社では、「頑張っても無意味だ」と判断し積極的に仕事をとりに行かなくなります。長期的に見れば自身のキャリアになるかもしれませんが、短期的に見ると見返りがないというのは想像以上に辛いものです。なかなかその意識を変えるのは難しいでしょう。
とはいえ、そのような状況でも積極的に動いている人もいます。その原動力がどこにあるのかというと、「仕事の面白さ」です。
「仕事は辛く、苦しく、つまらないものである」といったイメージは、多くの方がお持ちのことでしょう。ただ「仕事が面白くてしょうがない!」という方は一定数います。そういった方は、仕事の中に面白さを見出すことが得意であると言えるでしょう。「なぜこういったプロセスになっているのだろう?」と疑問を投げかけたり、「こうしたらもっと良くなりそう」と改善点を見つけたりなど、単調になりがちな仕事に変化をつけます。それがやりがいや面白さにつながるのです。
自発的な姿勢は、受け身な仕事ばかりだった人事の変化のきっかけになるかもしれません。現状を打破したい!という場合には、まずはいまの仕事の中で変化を生み出してみてください。
これからの時代は「攻めの人事が必要だ」と言われ続けています。ではそもそも、「攻めの人事」とはなんでしょうか?それは、会社のビジョンや経営戦略という会社の根幹にあるものに寄り添った人事戦略を指します。会社が進みたい、成長したい方向にともに進むために必要不可欠のものです。自発的な人事の理想形ですね。
しかし、この「攻めの人事」は常に全ての会社に求められているもの、というわけではありません。会社のステージや経営者自身の考え方によっては、まだ必要とされていないこともあるのです。
それは、経営者自身が人事に深く携わり、全ての社員の顔と名前が一致するのはもちろんのこと、性格や能力の特性まで把握することができている場合です。経営者自身が人事に対するビジョンを具体的に持ち、社員一人ひとりと会社の将来像を共有できているのであれば、人事担当者は自ら人事戦略を立てていくのではなく、経営者のビジョンを実現するための支援に回った方が良いでしょう。
ですが、会社が成長すると、経営者が会社の隅々まで目を届けることができなくなってきます。そのときには、人事担当者が会社の現状を把握し、適切な人材を適切な部署に配置するなどの「攻めの人事」が求められるようになるのです。来るべき日のために、現場とのコミュニケーションは欠かさず、経営陣と現場をつなぐ役割を担えるようにしておきましょう。
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成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
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ー「なぜ、あの人が?」
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11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
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金融業界を中心に、「通年採用」を採用しはじめた企業が登場しはじめた2020年。ニュースでも世の中を大いに賑わせ、注目を集めました。さて、この「通年採用」は、今までの採用制度とどう違うのでしょうか?また、通年採用は、採用力に影響はあるのでしょうか?「通年採用」を行ううえで押さえておかなければならない大事なポイントは何でしょうか?今回は、「通年採用」の効用について、お話しします。
リモートワークが日の目を浴びるようになって、はや数ヶ月。
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今回は人事制度改革を行うにあたり、
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最近の検証で、職場に「ホーム感」を抱いている人材は、
業務でのパフォーマンスも高い傾向が分かってきました。
・「ホーム感」とは何なのか
・なぜ職場に「ホーム感」を抱いている社員はパフォーマンスが高いのか
この記事では以上の2点を解説していきます。
人事にエースを配置する企業はそれほど多くありません。
しかし、会社が成長し続けるかぎり、社内に顔が広いエースに
人事全体を引っ張っていってもらわなければならない瞬間が必ず訪れます。
新しく人を雇う新規採用は、多くの企業が困っているところです。
「せっかく雇ったのにすぐやめてしまう」「求める社員が来てくれない」。
これらの原因は、意識のミスマッチであることがほとんど。
人事ポリシーを利用して、応募者と事前に意識をすり合わせておきましょう。
「頑張っていること」を評価したい、
という気持ちを持つのは悪いことではありません。
しかし、その気持ちを本当に評価に反映してしまうと、
社員の不満の元になってしまいます。
優秀な人材を見つけても選考途中の辞退や内定の辞退が発生する企業が存在します。
そういった事態に陥らないように、
採用担当者には「話し手としての意識」を持つ必要があるのです。