2020.04.24
受け身人事が自発的に受け身人事を脱却することは簡単なことではありません。
今回は受け身人事が生まれる理由と脱却できない理由をご紹介するとともに、
自発的な人事の理想形とも言える「攻めの人事」について解説いたします。

アウトソーシングやRPAなどが普及し、事務的な作業を正社員以外のリソースに任せるようになると、受け身体制で仕事をしている社員は仕事がなくなる可能性があります。とくに人事部は受け身になりがちです。そのままだとリストラの対象になってしまう日が来るかもしれません。
今回は、「受け身人事がなぜうまれるのか?」そして「なぜ受け身人事をなかなか脱却することができないのか?」の大きな原因をご紹介いたします。
人事の業務というものを段階で分解すると、「人事戦略の決定」「企画」「運用」「オペレーション」にわけられます。戦略を立てたのちに企画をし、運用プランを組み立てそのプランに添ってオペレーションが行われるのです。
経営者の多くの方は戦略を立てることを好むため、オペレーションは部下に任せる傾向にあります。単純に経営者自身が忙しくオペレーションにまで手が回らないというケースもありますが、オペレーションのような「受け身業務はつまらない」と感じている方が多いのも事実です。そのため、会社の規模が小さいうちは社長が「運用」「企画」「戦略」といった、判断を要する分野を担当し、判断の必要がない「オペレーション」は社員に任せがちに。この「オペレーション」における業務こそが人事担当者の業務の基本になります。
そのような経緯から、「人事はつまらない業務をしている部署」という認識を持ってしまう経営者は残念ながら少なくありません。結果として、優秀な人材は人事には不要とされてしまうことがあるのです。
「受け身」の反対は「自発」。すなわち「自分から動くこと」です。中には自分から積極的に仕事を増やすことを億劫に感じている人もいます。
もちろん自分から仕事をとりに行くことは、出世のための近道です。しかしそれは、能力に応じた職位・給与がもらえる職場での話。年功序列のような、旧態依然な評価をされる会社では、「頑張っても無意味だ」と判断し積極的に仕事をとりに行かなくなります。長期的に見れば自身のキャリアになるかもしれませんが、短期的に見ると見返りがないというのは想像以上に辛いものです。なかなかその意識を変えるのは難しいでしょう。
とはいえ、そのような状況でも積極的に動いている人もいます。その原動力がどこにあるのかというと、「仕事の面白さ」です。
「仕事は辛く、苦しく、つまらないものである」といったイメージは、多くの方がお持ちのことでしょう。ただ「仕事が面白くてしょうがない!」という方は一定数います。そういった方は、仕事の中に面白さを見出すことが得意であると言えるでしょう。「なぜこういったプロセスになっているのだろう?」と疑問を投げかけたり、「こうしたらもっと良くなりそう」と改善点を見つけたりなど、単調になりがちな仕事に変化をつけます。それがやりがいや面白さにつながるのです。
自発的な姿勢は、受け身な仕事ばかりだった人事の変化のきっかけになるかもしれません。現状を打破したい!という場合には、まずはいまの仕事の中で変化を生み出してみてください。
これからの時代は「攻めの人事が必要だ」と言われ続けています。ではそもそも、「攻めの人事」とはなんでしょうか?それは、会社のビジョンや経営戦略という会社の根幹にあるものに寄り添った人事戦略を指します。会社が進みたい、成長したい方向にともに進むために必要不可欠のものです。自発的な人事の理想形ですね。
しかし、この「攻めの人事」は常に全ての会社に求められているもの、というわけではありません。会社のステージや経営者自身の考え方によっては、まだ必要とされていないこともあるのです。
それは、経営者自身が人事に深く携わり、全ての社員の顔と名前が一致するのはもちろんのこと、性格や能力の特性まで把握することができている場合です。経営者自身が人事に対するビジョンを具体的に持ち、社員一人ひとりと会社の将来像を共有できているのであれば、人事担当者は自ら人事戦略を立てていくのではなく、経営者のビジョンを実現するための支援に回った方が良いでしょう。
ですが、会社が成長すると、経営者が会社の隅々まで目を届けることができなくなってきます。そのときには、人事担当者が会社の現状を把握し、適切な人材を適切な部署に配置するなどの「攻めの人事」が求められるようになるのです。来るべき日のために、現場とのコミュニケーションは欠かさず、経営陣と現場をつなぐ役割を担えるようにしておきましょう。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
社員から人事評価について不満が出てきた時、それは「問題点を洗い出すチャンス」でもあります。社員の側に立って話を聞くことで不満の原因はどこにあるのかを探し出します。伝えてもらえるのは良いことなのだと思い、しっかりと向き合うことが大切です。
採用活動というと面接を思い浮かべる方が多いと思いますが、
実は面接で得られる情報はそんなに多くないことが分かってきました。
これからは、客観的な評価ができる「適性検査」が採用活動の主役です。
「人事の仕事」と言われてすんなりイメージできる人は少ないはず。
その理由は、人事の仕事の特性と会社の求めることとのギャップにありました。
このギャップに気づけないと、
会社からの期待に応えられない人事担当者になってしまうかもしれません。
360度評価とは、「上司が部下を評価する」という従来の評価手法とは異なり、部下や同僚なども人事評価を行う評価方式です。この手法を導入する場合、どのような点に注意したらいいのでしょうか? そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、リアルな事例から360度評価のメリット・デメリットについてお伝えします。
「離職率を下げる」という目標を持っている会社は少なくないでしょう。
その目標を持って私たちにご相談いただく企業様は、
ブラック企業でもなく、労働環境が悪いわけでもない、ごく普通の企業様ばかりです。
ではなぜ人が辞めてしまうのでしょうか?
その理由は、「人事ポリシー」にありました。
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?
総合人事コンサルティングのフォー・ノーツ株式会社は、代表取締役社長・西尾太の著書『この1冊ですべてわかる 人事制度の基本』出版記念特別セミナー【聞いた後でジワジワくる‼西尾太の「地味な」人事の話】を2022年11月17日、TKP東京駅日本橋カンファレンスセンターにて開催いたしました。本記事は、このセミナーの内容を再構成・加筆してお届けしています。今回のテーマは「制度づくり」。職位制度・評価制度・給与制度の大事なポイントを簡単に説明します。
給与の額は評価によって決まります。
そのため、評価は給与を額を決めるための手段に過ぎない、
と考える人も少なくありません。
そのような考え方は、正当な評価につながらないことがあるので注意です。