2018.10.01
人事ポリシーとは会社の「人」に対する考え方を表明したものです。
会社が抱える「人」の悩みの大半は、社員との間にある意識のミスマッチが原因です。
自社に即した人事ポリシーによって意識をすり合わせることができれば、
複数の課題が一気に解決することも珍しくありません。

企業にとって悩みはつきもの。中でも「人」の問題は多くの企業を悩ませているのではないでしょうか。単に「人」の問題といっても、内容は様々です。
ある企業では、離職率の高さが問題視されました。特に、優秀な社員ばかりが辞めてしまう場合企業にとって大きな問題ですよね。また、他の企業では、「いい人材を採用できない」や、「そもそも応募が来ない」といった人材採用に関する問題が起こりました。
企業にとって、人材確保は必要不可欠ですし、できる限り優秀な人材を採用したいものです。人材採用は多くの企業が悩む問題ではないでしょうか。また、多くの企業で「社員の育成がうまくいかない」といった問題も多く見られます。「人」に関する問題は一筋縄ではいかないというのが現状のようです。
先述したとおり、「人」の問題は企業にとって大きな悩みの一つです。その悩みを解決する方法の一つに、人事ポリシーの策定があります。
人事ポリシーとは、いわば企業の「人」に対する考え方です。具体的には、求める人物像やキャリアステップだけでなく、社員の評価基準や働く目的、社員に求める能力や採用方法、社員の育成、待遇などなど、できる限り具体的に策定していきます。企業は「人」の問題に対して、多くの悩みを抱えているにもかかわらず、それを解決できるはずの「人事ポリシー」を策定する企業は非常に少なく、企業の「人」に対する考え方を明確化できていません。その結果、上司と部下の軋轢を生んでしまったり、離職率が高くなってしまったりするのです。
では、人事ポリシーの策定により、「人」の問題が解決するのはなぜでしょうか。それは、多くの社員が会社とのミスマッチや将来の不安が原因で、離職を思いついたりやる気を無くして成長できていなかったりするからです。人事ポリシーにより評価基準や待遇、求める人物像やキャリアステップを明確化すれば、会社とのミスマッチが減り将来への漠然とした不安を解消させることができます。

人材採用に関しても、同じことが言えます。求める人物像を明確化することは、応募者とのミスマッチを防ぎ、より会社が求める人物像を目指す人材が集まります。
もちろん、社員の育成に関しても、人事ポリシーは大きな役割を担います。人事ポリシーにより、評価基準を明確化し、社員全体に人事ポリシーが伝わるようにすれば、評価基準がわかるだけでなく、社員のモチベーションの向上にも繋がります。
このように、人事ポリシーは会社の「人」に対する考え方を明確にし、社員や応募者と人事ポリシーを共有することで、人材採用だけでなく、社員の育成や評価基準・待遇への社員からの不満など、あらゆる悩みを解決することができるのです。
今は「人」に関する悩みはない。そんな企業にとって人事ポリシーは必要ないものでしょうか。
いいえ、もちろん必要です。むしろ、「人」に関する悩みがない今のうちに作るべきものであると言えます。
特に少人数で働く企業の場合、「今の人数だと企業の考え方は伝わっているし、必要ない。」と安心するかもしれません。しかしそのままだと、成長期を迎えた際に何の準備もないまま人材採用を始めることになりかねないです。多額のお金を投資して人材を採用し、その採用した社員が離職し始めて初めて社内でのミスマッチが発生していることに気づいたという企業も少なくありません。
具体的には、10人以上社員がいるのであれば、人事ポリシーの策定を考えていただきたいです。人事ポリシーは社員の人数によって段階的に策定することができます。
10人の社員が働く企業であれば、30人の社員に共有できる程度の人事ポリシーを策定し、30人の社員が働く企業であれば、100人の社員に共有できる程度の人事ポリシーを策定、100人の社員が働く企業であれば、1000人の社員に共有できる程度の人事ポリシーを策定することが好ましいです。
人事ポリシーのキャパシティを社員の人数が超えてしまうと、共有がうまく行かず、ミスマッチなどが発生するリスクが高まってしまうからです。
つまり、評価基準や求める人物像など、共有すべき内容を社員の人数によってより具体的に明確化し、更新させていくことで、企業を永続的に成長させることができるということ。あなたの会社の規模はいまどれぐらいでしょうか?いま成長段階にいるでしょうか?次の成長では、どのぐらい社員が増えることが見込まれるでしょうか?しっかり把握して、未来を見据えた人事ポリシーを策定しましょう。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
2009年の開講以来、述べ5000人以上の人事担当者が受講し、「人事の原理原則を体系的に学べる」と人気の講座「人事の学校」がリニューアルしました。2022年5月18日より新たにeラーニングサービスを開始。PCやスマートフォン、タブレットなど各種デバイスで受講可能となるなど、人事担当者がより気軽に学習できるよう生まれ変わりました。本記事では、「人事の学校」主宰・西尾太にインタビュー。リニューアルの理由や人事担当者の皆さんへのメッセージをお伝えします。
他の職種と同じように、人事担当者にも勉強は必要です。
とはいうものの、きちんと勉強している人事担当者が少数派というのもまた事実。
まずは通勤などの隙間時間でいいので、勉強習慣を始めてみませんか?
管理職の能力が不足している、期待した成果を出してくれない。そんな場合、人事はどのように降格を伝えたらいいのでしょうか? 年功序列の撤廃、ジョブ型の導入などによって、今後、人事は管理職に降格を伝える場面が増えていくでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、降格人事の伝え方と、管理職の降格基準についてお伝えします。
人事担当者のもとには非常に多くの情報が入ってきます。
その情報、あなたはどうしてますか?
上司に報告するものとしないものを自己判断していませんか?
その自己判断が大きな問題につながる可能性もあります。
フォー・ノーツ株式会社が運営する【公式】YouTubeチャンネル。 今回は、【雇用契約はリモートワークでどうなるのか?雇用者と労働者の権利と義務】について現場を知り尽くした人事のプロ・西尾 太が解説いたします。
バブル崩壊後、企業は採用を抑制し、ジョブ型雇用に切り替えようと試みました。
しかしその試みが上手くいった企業は少ないのが現状です。
ジョブ型雇用が注目を集める昨今、
会社は過去の教訓を活かしどのように動くべきなのでしょうか?
「採用担当者は選ぶ側であり、求職者よりも立場が上である。」
このような意識で採用活動をしている方は少なくありません。
しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。
社員から人事評価について不満が出てきた時、それは「問題点を洗い出すチャンス」でもあります。社員の側に立って話を聞くことで不満の原因はどこにあるのかを探し出します。伝えてもらえるのは良いことなのだと思い、しっかりと向き合うことが大切です。