採用担当者は採用する側だから、優位に立場である。
そういった意識を持っている人事は少なくありません。
この少子化の時代、その意識を捨てて自社を売り込む立場の目線を持つことが大切です。
今後、就職面接を受ける若年層は100万人をきってくると言われています。採用活動において、より優秀な人材を採ろうと各社の動きが活発化することは明らかです。ただ、そのような中でも残念ながら、「採用担当者は面接を受ける人を選ぶ立場にあり、優位性がある」と感じている人は少なくないと思われます。
確かに採用担当者は採用する側なので、選ぶ立場にあると感じてしまうのも理解できないわけではありません。現在採用担当の立場にいるのは就職氷河期を乗り越えた方が多く、いわゆる「お祈り」をたくさんもらいながら採用活動を乗り切ったというご自身の経験からきているのもあるでしょう。
しかし、時代は変わっています。テクノロジーの進化によってどんどんアップデートされる技術や情報に順応しやすいのは若年層のため、優秀な若手をより多く採用した企業の方が有利に立ちます。それなのに若手の絶対数は減っていくため、需要に対して供給は少なくなっていく一方です。
もちろんこの時代においても、とても採用倍率が高い企業は存在しています。そういった企業に共通しているのは、その企業自体が高いブランド力を持っていることです。たとえば大手広告代理店やテレビなどのメディア業界、財閥系企業など、企業が持つブランドに惹かれて自然と若手が集まります。時代の流れとともにその人気の移り変わりもあるかもしれませんが、こういった企業に優秀な若手が集まりやすいのは言うまでもありません。
優秀な若手は、もちろんそういったブランド力のある企業も受けているでしょう。そして、内定をもらっているでしょう。たとえば10社内定をもらっている中で、ブランド力のある企業ではなく、自社がその10社の中の1番に選んでもらうためにはどうすればよいのか?あなた自身がブランド力のある企業の人事担当者でないかぎり、こういった視点が採用活動には必要になります。
つまり、今や企業は選ぶ立場から選ばれる立場になっているのです。
ではどうやったら選ばれるようになるのでしょうか。企業のブランド力は一朝一夕でつくものではありませんので、他の部分で工夫をする必要があります。
その部分とはズバリ、「採用担当者」です。採用担当者がどのような人物か、若年層に向けてどのようなアプローチをするかによって選ばれる確率がぐっと上がります。
フォー・ノーツ株式会社代表の西尾は、3,000人以上の学生の面接をしてきた経験から、どのような面接官が良い印象を受けるのか、逆にどのような振る舞いが悪い印象を与えるのかを残しています。
<良い面接官>
○話をよく聞いてくれる
○学生に聞くばかりではなく、会社や自分のことも話してくれる
○学生の話に興味を持って聞いてくれる
○学生が話したことをまとめてくれる(わかってくれたと思えるそうです)
○人当たりがやわらかい
<悪い面接官>
○冷たい印象がある
○距離感がある
○丁寧だが業務的でフレンドリーさに欠ける
○感情を表情に出さない
○学生が話したことを見えないようにメモしている
○意図のわからない質問をする
○家族の話をしつこく聞かれる
実際に良い面接官にあげられている振る舞いの面接官、採用担当者は採用において良い実績を上げていると言います。
ただ、では面接を受けにきたり話を聞きにきたりした若者と常にニコニコしながら楽しくお話をしていれば良いのか、というと、そうではありません。自社を選んでもらえるように売り込んでいく必要があります。自社を魅力的に見せるトークをするために、しっかりと準備は怠らないようにしましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
年功序列による評価制度が崩れつつある現在ですが、
20代には20代の、30代には30代の、40代には40代の求められているものがあります。
自分の年代に求められているものは何か、しっかりと把握して評価につなげましょう。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。
人事部門に配属されたものの、
いったい自分に何が求められているのかわからない……。
会社が人事一年目の社員に期待しているのは、
とにかく「コミュニケーション」です!
パワハラの防止措置は、大企業では2020年6月1日から雇用者側の義務となりました。中小企業でも2022年4月1日より適用されます。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、ハラスメント研修の目的やその必要性について解説します。
優秀な若手社員ほど、数年、時には数ヶ月で突然辞めてしまうことがあります。
「この会社にいても外で通用しない」など理由は様々。こうした時、若手社員の不満に耳を傾けたり、柔軟な働き方を提案することで退職を思いとどまらせることができるかもしれません。
「オンライン会議に臨むときの服装」や「ZOOMの背景」など、テレワークには注意すべきポイントがいくつかあります。
テレワークでは身だしなみについては決まったルールがありませんが、客観的にみて「今の身だしなみが周りにはどう映るのだろう」と考えでふさわしいか否かを検討するのがよいでしょう。
第4次人事革命において最も重要なのは、「どこでも通用する人材」をつくる人事施策です。それができれば優秀な人材が集まります。「あの会社に入れば、どこでも通用する」というのは、どんな求人メッセージよりも強力です。今回は、フォー・ノーツ株式会社の代表であり『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、どこでも通用する人材=「超ジョブ型プロフェッショナル」のつくり方をお伝えします。
テレワークの普及、副業の推進、社員の個人事業主化、AIやRPAの活用――。働き方もキャリアプランも多彩になってきたアフターコロナの時代、「正社員」も「雇用契約」もすでに過去の遺物になろうとしています。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、多様化するワークリソースの活用方法についてお伝えします。