2019.09.27
人事は、様々な情報を取り扱います。
若手人事だとその万能感かプレッシャーからか、「勘違い」を起こすこともしばしば。
今回は、若手人事がうっかり陥ってしまう「勘違い人事」のパターンをご紹介します。

経営と現場の間に立ってバランスを取りながら、センシティブな情報も扱う人事部。また、採用をはじめとして労務管理、給与計算や人事制度企画・運用など、人事部内の領域は多岐に渡り、必要とされるスキルも異なります。
そんな人事に配属されたプレッシャーからなのか? はたまた、様々な情報を知っているという万能感からなのか? 若手人事が走りがちな3つのパターンがありますので、ご紹介しておきましょう。
まれに見かけるのが「資格コレクター」になる若手人事。一例を挙げると、メンタルケアに役立つカウンセリングやコーチング系のスキルから、給与計算、労務に役立つと思われる簿記、中小企業診断士、社労士などです。
誤解のないようにお伝えしておくと、資格を取得するのは決して悪いことではありません。しかしながら「資格さえあればうまくいく」訳ではないのが人事という仕事です。専門知識はもちろん大切ですし、業務上有利に働くこともあるでしょう。
しかし同時に、経営や現場の部門関係者など、多くの人々と円満な関係を築く能力も大切です。資格取得に一所懸命になるあまり、こうした人間関係の構築をおろそかにしないようにして下さい。
人事担当者であればたとえ若手であっても、社内の評価会議に出席する機会があるかもしれません。そういったケースでは、他部門に配属された自分の同期や、以前から顔見知りだった社内の先輩などの評価や査定、それに基づく給与額が分かってしまうこともあります。
また、社内で不祥事が起きた場合に処罰を下すかどうか、についても人事部が関与することは多いもの。「Aさんはセクハラをした」とか「Bさんは経費を不正請求した」とか、知ろうとせずともトップシークレットを耳にしてしまうこともあるのです。人事部とはそういう部門でもあります。
ところが、そうした情報を多数入手するうちに、なぜか他部署の社員(特に年齢の近い同期など)に偉そうにふるまい始めてしまう「残念人事」が一定数存在します。
「他の人が知らない情報を知っている」、場合によっては「相手の弱み(になりうる事項)を知っている」という優越感からかもしれませんが、当然ながらそういった態度は回りまわって人事部の上層部も知るところになります。あくまで職責上知りえた情報によって、態度を変えることのないようにして下さい。人事部の上層部も、そういった「要注意若手」がいないか、よく観察しているはずです。
最後に、これは悪気があってやっていることではないのだと思いますが、目の前の作業に没頭しすぎるあまり「作業のエキスパート」になってしまう若手人事もいます。
特に若手の頃は、一定時間の「作業」は当然要求されます。例えば、採用であれば目標数の内定を出すまで面談をひたすらこなす。給与計算であれば、間違いがないようにひたすら計算をし続ける。就業規則関連であれば、違反者をどう処罰するか、などということも入ってくるかもしれません。
効率よく、正確に作業をこなせるのは若手として素晴らしいことです。しかし、自分がいま担当している一領域の作業だけに没頭してしまうと、よくありがちなのが「横ぐし」を通す視点を持てなくなってしまうこと。
例えば、人事部内に限った話で言えば、人員増の採用契約を立てて採用したが、社内研修担当と連携ができておらず「採用したらしっぱなしで、どんどん人が辞めてしまう」。現場との連携に関しても、人事部内で社内イベントの企画を考えたけれど、現場の負荷を全く考えておらず、現場からクレームが来る。
皆さんの所属する企業でも、一度や二度はこうした場面を目にしたことがあるかもしれません。
専門性を持ったり、速く正確に作業をこなせたりするのは素晴らしいことです。しかし、どんな時も視野は広く持つことを心がけてください。許されるなら若手のうちから、人事の全機能を把握した上で、経営や現場の考え方、世の中の動きを知っておく余裕を持ちたいものですね。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
リストラが増えています。コロナ禍の影響だけでなく、実はそれ以前から70歳までの雇用延長努力義務などを見据えて「黒字リストラ」と言われる施策をとる企業が増えていました。終身雇用や年功序列も終わりを迎えようとしています。40歳を過ぎたら希望退職を勧められてしまうかもしれません。今、求められているのは、いざという時に他にも行ける力です。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、「どこでも通用する力」を育む、評価基準のつくり方を解説します。
テレワークであっても成果を出すために、社員の働き方を監視する「監視ツール」を導入する企業が増えています。しかし、監視ツールを導入するよりも重要なのは、「適度なルール」と社員との「大人の関係」。
今回は、テレワークにおける人事管理の大事なことについてお話します。
日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
年功序列型の給与体系を維持するのは難しいと言えます。
年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。
2009年の開講以来、述べ5000人以上の人事担当者が受講し、「人事の原理原則を体系的に学べる」と人気の講座「人事の学校」がリニューアルしました。2022年5月18日より新たにeラーニングサービスを開始。PCやスマートフォン、タブレットなど各種デバイスで受講可能となるなど、人事担当者がより気軽に学習できるよう生まれ変わりました。本記事では、「人事の学校」主宰・西尾太にインタビュー。リニューアルの理由や人事担当者の皆さんへのメッセージをお伝えします。
「しらけ」を感じた社員は、
仕事へのモチベーションやパフォーマンスを大きく低下させます。
最悪の場合、そのまま退職につながることも……。
今回の記事では、社員に「しらけ」を感じさせないために必要なことをお伝えします。
最近の検証で、職場に「ホーム感」を抱いている人材は、
業務でのパフォーマンスも高い傾向が分かってきました。
・「ホーム感」とは何なのか
・なぜ職場に「ホーム感」を抱いている社員はパフォーマンスが高いのか
この記事では以上の2点を解説していきます。
社員の離職を食い止めるために重要な要素である「臨場感」。
今回の記事では「臨場感とはいったい何なのか」「どうして臨場感が離職を防ぐのか」
を解説していきます。
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?