2019.08.30
「人事異動」は誰にとっても大きなイベントですが、人事担当者にとってはまた異なった意味を持ちます。
では人事担当者はどのように進めるべきなのでしょうか?
そして人事になりたての人間は「人事異動」に向けてどのように振る舞えばよいのでしょうか。
著者の経験談も混じえて解説いたします。

勤め人の一大イベントとも言える「人事異動」。大多数の企業では、春と秋の年に二回が大きな異動のタイミングでしょう。多くの人に大きな影響力を持つ「人事異動」ですが、人事担当者にとっては、また異なった特別な意味を持っています。さて、一体どのような意味があるのでしょうか。
現在すでに人事に所属している方は、人事異動の調整がいかに困難か、身をもって体感されているのではないでしょうか。人事異動は、いわば野球のドラフトのようなものです。有り体に言ってしまえば、どの組織長も優秀な人材を欲しがります。新卒で入社した社員の配属調整に関しては、なおさらです。また、残念なことですが、「外に出したいなぁ」と思っている人材もいることでしょう。
もちろん、優秀な人材を引っこ抜かれると、組織長は嫌がります。たとえば「この人を入れるなら、代わりにこの人を出してほしい」や「この人とセットで、この人も異動させてほしい」など、各組織長の意向を汲みつつ、間に立って調整するのが人事の仕事です。聞いただけで「大変そうだなぁ」と思った方もいると思います。
しかし、人事異動の調整は絶好の交渉タイミングでもあります。私の経験談を一つお話ししましょう。
ある企業で人事を担当していた時、普段からなかなかタフな交渉が必要な事業部長がいました。私が人事担当者として、経営陣や他の部門の要望を持って行って調整しようとしても、なかなか同意を得ることができません。
しかし、ある時、新卒採用した社員が研修を終え、配属を調整するタイミングで、その事業部長が「新人8人の中で、絶対にこの社員が欲しい」と強い希望を人事に出してきました。その新入社員はとても優秀な社員で、他の組織からも配属希望が相次いでいます。さて、皆さんが人事担当者ならば、どうしますか? 「普通の調整でも難航するのに、新卒採用の配属で事業部長が折れる訳がない」――。そう思われた方も多いかもしれませんね。
結論としては、そのとおりです。その新入社員の特性や、他の部門とのバランスも慎重に高所した上で、私はその事業部長が希望した新入社員をその部署の配属としました。しかし、それだけではありません。「今こそがチャンス」と思い、事業部長の希望を叶える代わりに、日ごろお願いしたかったことを全部通してしまいました。
トラブルや、困難な調整ごとが起きたときでも、逆に冷静にそれを利用する。人事はとにかく、経営陣と社員間や、利害が対立する部門間など困難な調整ごとが多いものです。しかし、そういった時の調整にこそ、一歩引いて状況を見る冷静さや、バランス感覚が大切になりますので頭の片隅に置いておいてください。
ここまで読んでいただいた人事担当以外の方は「人事の仕事って大変だな」と思われたかもしれません。ただ、いま人事以外の仕事をしていても、突然人事に異動になる可能性もないとは言いきれないでしょう。では、今まで他の部門で仕事をしてきた人が、突然人事に異動になったらどうすればよいのでしょうか。
私のおすすめは、まず社内をぶらぶらして、顔を覚えてもらうことです。全ての社員に話しかけるのは難しい場合でも、最低限自分が担当する部門の組織長には早めに顔を覚えてもらうようにしましょう。まずは廊下ですれ違ったり、喫煙所で会ったりしたときに、気軽に会話ができる関係性を築きたいですね。やりとりをしていけば、その組織長の人となりや性格などが見えてくるはずです。気軽に業務上の悩みなどを話し合える関係性になるのが理想だと言えます。
もちろん、様々な調整ごとは会議の場で決まりますが、突然会議で内容を知るのと、組織長とあらかじめすり合わせができているのとでは、後者のほうが問題解決に割ける時間が増えます。円滑に仕事を進めるためにも、早めに仲良くなっておくことが得策です。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
受け身人事が自発的に受け身人事を脱却することは簡単なことではありません。
今回は受け身人事が生まれる理由と脱却できない理由をご紹介するとともに、
自発的な人事の理想形とも言える「攻めの人事」について解説いたします。
人事ポリシーとは会社の「人」に対する考え方を表明したものです。
会社が抱える「人」の悩みの大半は、社員との間にある意識のミスマッチが原因です。
自社に即した人事ポリシーによって意識をすり合わせることができれば、
複数の課題が一気に解決することも珍しくありません。
資金不足を理由に人事制度の策定を先延ばしにする企業は少なくありません。
しかし人事制度とは本来、資金の有無にかかわらず策定されるべきものです。
まずは会社にとって人事制度がどのような存在なのかを理解してください。
金融業界を中心に、「通年採用」を採用しはじめた企業が登場しはじめた2020年。ニュースでも世の中を大いに賑わせ、注目を集めました。さて、この「通年採用」は、今までの採用制度とどう違うのでしょうか?また、通年採用は、採用力に影響はあるのでしょうか?「通年採用」を行ううえで押さえておかなければならない大事なポイントは何でしょうか?今回は、「通年採用」の効用について、お話しします。
コロナ禍で社会が激変するなか、年功賃金制度の撤廃、成果主義やジョブ型の導入など、多くの企業が人事評価制度の改革に取り組んでいます。今の時流に沿った人事制度に見直したい。そんなときは、将来も見据えたアドバイスもしてくれる人事コンサル会社に相談してみましょう。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、そのメリットについて解説します。
注目されている「ジョブ型雇用」は、
すべての会社にとって有効というわけではありません。
会社が人材についてどのような問題を抱えているかによって、
毒にも薬にもなり得るのです。
今回はジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用について、
そしてそのメリット・デメリットについて解説いたします。
コロナ禍で活用されているリモートワークですが、社員から不満の声があがっている、という企業も多いようです。 一口に“不満”といっても様々なタイプの“不満”があります。例えば「集中できる自室がない」「自宅のPCの処理速度が遅い」「機密性の高いデータにアクセスできない」「インターネット回線が安定しない」といった労働環境面の不満。そして、「チームメンバーに気軽に声かけができない」「正当に評価されないのではないか?という不安」といったコミュニケーション面の不満などがあります。 今回は人事課題として、「コミュニケーション面」に絞ってリモートワーク環境下で起こりがち不満とその解決方法についてお話しします。
「離職率を下げる」という目標を持っている会社は少なくないでしょう。
その目標を持って私たちにご相談いただく企業様は、
ブラック企業でもなく、労働環境が悪いわけでもない、ごく普通の企業様ばかりです。
ではなぜ人が辞めてしまうのでしょうか?
その理由は、「人事ポリシー」にありました。