2019.08.30
「人事異動」は誰にとっても大きなイベントですが、人事担当者にとってはまた異なった意味を持ちます。
では人事担当者はどのように進めるべきなのでしょうか?
そして人事になりたての人間は「人事異動」に向けてどのように振る舞えばよいのでしょうか。
著者の経験談も混じえて解説いたします。
勤め人の一大イベントとも言える「人事異動」。大多数の企業では、春と秋の年に二回が大きな異動のタイミングでしょう。多くの人に大きな影響力を持つ「人事異動」ですが、人事担当者にとっては、また異なった特別な意味を持っています。さて、一体どのような意味があるのでしょうか。
現在すでに人事に所属している方は、人事異動の調整がいかに困難か、身をもって体感されているのではないでしょうか。人事異動は、いわば野球のドラフトのようなものです。有り体に言ってしまえば、どの組織長も優秀な人材を欲しがります。新卒で入社した社員の配属調整に関しては、なおさらです。また、残念なことですが、「外に出したいなぁ」と思っている人材もいることでしょう。
もちろん、優秀な人材を引っこ抜かれると、組織長は嫌がります。たとえば「この人を入れるなら、代わりにこの人を出してほしい」や「この人とセットで、この人も異動させてほしい」など、各組織長の意向を汲みつつ、間に立って調整するのが人事の仕事です。聞いただけで「大変そうだなぁ」と思った方もいると思います。
しかし、人事異動の調整は絶好の交渉タイミングでもあります。私の経験談を一つお話ししましょう。
ある企業で人事を担当していた時、普段からなかなかタフな交渉が必要な事業部長がいました。私が人事担当者として、経営陣や他の部門の要望を持って行って調整しようとしても、なかなか同意を得ることができません。
しかし、ある時、新卒採用した社員が研修を終え、配属を調整するタイミングで、その事業部長が「新人8人の中で、絶対にこの社員が欲しい」と強い希望を人事に出してきました。その新入社員はとても優秀な社員で、他の組織からも配属希望が相次いでいます。さて、皆さんが人事担当者ならば、どうしますか? 「普通の調整でも難航するのに、新卒採用の配属で事業部長が折れる訳がない」――。そう思われた方も多いかもしれませんね。
結論としては、そのとおりです。その新入社員の特性や、他の部門とのバランスも慎重に高所した上で、私はその事業部長が希望した新入社員をその部署の配属としました。しかし、それだけではありません。「今こそがチャンス」と思い、事業部長の希望を叶える代わりに、日ごろお願いしたかったことを全部通してしまいました。
トラブルや、困難な調整ごとが起きたときでも、逆に冷静にそれを利用する。人事はとにかく、経営陣と社員間や、利害が対立する部門間など困難な調整ごとが多いものです。しかし、そういった時の調整にこそ、一歩引いて状況を見る冷静さや、バランス感覚が大切になりますので頭の片隅に置いておいてください。
ここまで読んでいただいた人事担当以外の方は「人事の仕事って大変だな」と思われたかもしれません。ただ、いま人事以外の仕事をしていても、突然人事に異動になる可能性もないとは言いきれないでしょう。では、今まで他の部門で仕事をしてきた人が、突然人事に異動になったらどうすればよいのでしょうか。
私のおすすめは、まず社内をぶらぶらして、顔を覚えてもらうことです。全ての社員に話しかけるのは難しい場合でも、最低限自分が担当する部門の組織長には早めに顔を覚えてもらうようにしましょう。まずは廊下ですれ違ったり、喫煙所で会ったりしたときに、気軽に会話ができる関係性を築きたいですね。やりとりをしていけば、その組織長の人となりや性格などが見えてくるはずです。気軽に業務上の悩みなどを話し合える関係性になるのが理想だと言えます。
もちろん、様々な調整ごとは会議の場で決まりますが、突然会議で内容を知るのと、組織長とあらかじめすり合わせができているのとでは、後者のほうが問題解決に割ける時間が増えます。円滑に仕事を進めるためにも、早めに仲良くなっておくことが得策です。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
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ー「なぜ、あの人が?」
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新卒でも、中途入社であっても、人事未経験で人事部に配属されたとしたら、
どのような考え方を持ち、何をして過ごすべきなのでしょうか?
今回は若手人事担当者の心構えについて解説します。
人事制度の基本的な構成は「等級制度」「評価制度」「給与制度」の3つです。
面倒だからと策定を後回しにしている会社も多いですが、
社員を会社に必要な人材に育成するために、人事制度は欠かせません。
今回の記事で人事制度に意味を理解して、なるべく早いうちに策定しましょう。
採用担当者は採用する側だから、優位に立場である。
そういった意識を持っている人事は少なくありません。
この少子化の時代、その意識を捨てて自社を売り込む立場の目線を持つことが大切です。
「離職率を下げる」という目標を持っている会社は少なくないでしょう。
その目標を持って私たちにご相談いただく企業様は、
ブラック企業でもなく、労働環境が悪いわけでもない、ごく普通の企業様ばかりです。
ではなぜ人が辞めてしまうのでしょうか?
その理由は、「人事ポリシー」にありました。
働き方の変化に伴い、日本全体に副業という制度が広まりつつあります。
しかし、まだまだ副業人材を積極的に採用し始めている会社は少なく、普及したとは言い切れないのが実情です。なぜ、副業人材を採用する会社が少ないのか。
今回はその要因と、今後の人事部に必要なポイントについてご紹介いたします。
人事は、様々な情報を取り扱います。
若手人事だとその万能感かプレッシャーからか、「勘違い」を起こすこともしばしば。
今回は、若手人事がうっかり陥ってしまう「勘違い人事」のパターンをご紹介します。
明確な人事評価制度を持っている企業はほんの一握りだと言われています。
しかし社員の成長、ひいては会社の成長のためには、
評価基準を作り、人事評価制度を導入することが必要不可欠です。
ではそのメリットはどこにあるのでしょうか?
最近の検証で、職場に「ホーム感」を抱いている人材は、
業務でのパフォーマンスも高い傾向が分かってきました。
・「ホーム感」とは何なのか
・なぜ職場に「ホーム感」を抱いている社員はパフォーマンスが高いのか
この記事では以上の2点を解説していきます。