2019.07.26
「なぜ自分は人事部に配属されたのだろう?」
人事部に配属されることの意味は、新卒と中途採用によって変わってきます。
今回は、入社してすぐに人事部に配属される人の傾向について解説いたします。

人事部に配属される「新人」は、果たしてどんな人が選ばれる傾向があると思いますか? 一言で「新人」といっても、新入社員と中途入社の社員ではそれまでの経験も、年齢も、心構えも全く異なるはず。それぞれどんな人が選ばれる傾向にあるのか、お伝えしましょう。
まず新卒で人事に配属されるケースからご説明します。
ずばり、配属が決定した人は、喜んでいいかもしれません。なぜならば、人事に配属される人は将来的に幹部ポジションを見込まれていたり、期待を集めたりしている人が多いからです。人事部は会社の顔でもありますから、なるべく「手堅い人」を配置しようという意図も働きます。
といっても、新人の場合は入社時に実施したテストのスコアや学歴、面接などからしか判断することができません。そのため、必然的に学歴が高く、コミュニケーション能力があり、見た目には爽やかで清潔感がある――といった人材が配属されやすくなります。
翌年の新卒採用のために、年齢が若い人を配属する傾向も見受けられます。これは、就活生から見た時に、会社説明会や面接の際、自分と同年代の社員がいたほうが共感しやすいからです。たとえば「私も去年の今頃はあなたと同じ就活生だったんだよ」と会社説明会などで声をかけられたら、少しでも安心しますよね。緊張している就活生をほぐし、共感してもらうためにうってつけの役割なのです。

では次に、中途採用の社員のケースはどうでしょう。こちらも期待を持たれているのは同様ですが、新卒と異なる点は、他社の現場での実績を持っているという点です。そのノウハウを、自社の採用に活かしてほしいと期待されています。
終身雇用制から転職が当たり前となり、正社員、契約社員、はたまた副業採用など雇用形態も多様化しています。その一方で、人事領域では1990年代後半からスペシャリスト志向がブームになりました。極端に言えば「人事は面接官ができればいい」や、「労務管理で数字だけ見ていればいい」など、そういったパーツとも呼べる仕事を作業者としてこなせればよい、といった考え方です。その弊害として、いわゆる採用から異動配置、労務、制度と運用さらには社員教育までを俯瞰して立案し、実行できる「人事のプロ」人材が大きく不足しているのが実情と言えます。
中途採用で人事に配属された場合、いかに実力者だとしても、すぐにその会社の「人事のプロ」として活躍できる人は少数派です。「自分は期待されているんだ」という自信を胸に、経営者と理念やビジョンを共有し、現場ともコミュニケーションを図りながら、ぜひ全社を回せる「人事のプロ」を目指していってほしいところです。
大企業にはしばしば「本籍」という考え方があります。新卒であろうと中途であろうと、一番初めに配属された部門が「本籍地」となります。そこから営業などの現場に異動することはあっても、それはあくまで本人の成長のための差配であって、将来的にはまた本籍地に戻ってくることが一般的です(もちろん全ての大企業がそうであるというわけではありません)。
まず人事に配属されたということは、そこがあなたの本籍地だということです。人事は本社機能を担う人間ですから、入社して初めに人事部に配置されること自体は期待されている証として誇ってよいでしょう。
ここまで書いてきたことを読んで、新卒入社で人事に配属された人は、すごく緊張してしまうかもしれませんし、「自分に務まるだろうか」と不安にも思うかもしれません。よく「人事に配属された新人が気を付けることや、心がけることはありますか」というご質問をいただくこともありますが、「ない」というのが私たちの解答です。「転ばぬ先のなんとやら」という言葉もありますが、言葉であれこれと聞くよりも、まず「転んでみよう」「転ぶことで覚えよう」という意気込みが大切であると言えます。
強いて言えば、机にへばりついていないで、なるべく社内をうろうろして、組織長や部門長にまずは顔を覚えてもらうように図ると良いでしょう。とはいえ、こうした職位にある人たちはおしなべて多忙ですから、むやみやたらと話しかけていては業務の妨げになります。あなたの顔を気持ちよく覚えてもらうために、どのようなコミュニケーションが適しているのか? まずは実践してみてください。

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成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

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この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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金融業界を中心に、「通年採用」を採用しはじめた企業が登場しはじめた2020年。ニュースでも世の中を大いに賑わせ、注目を集めました。さて、この「通年採用」は、今までの採用制度とどう違うのでしょうか?また、通年採用は、採用力に影響はあるのでしょうか?「通年採用」を行ううえで押さえておかなければならない大事なポイントは何でしょうか?今回は、「通年採用」の効用について、お話しします。
採用担当者が就職活動にやってきた応募者に好印象を抱いてもらいたいと思うのは当然の気持ち。しかし、多数に嫌われようともターゲットを見定めてアピールすることも必要なことです。
人事制度を考える上でまず「絶対評価」と「相対評価」の違いを
知っておく必要があるでしょう。
それぞれのメリット・デメリットをお伝えし、
今の人事評価制度を作るうえで重要なポイントをお伝えいたします。
会社にとって社長は意思決定者であり、常に先頭を走り続ける存在です。
それでも、いつでも正しい判断ができるわけではありません。
社長の指示や行動が会社の人事ポリシーに沿わない場合、
自信をもって「待った」をかけられる人事担当者になってください。
人事ポリシーとは会社の「人」に対する考え方を表明したものです。
会社が抱える「人」の悩みの大半は、社員との間にある意識のミスマッチが原因です。
自社に即した人事ポリシーによって意識をすり合わせることができれば、
複数の課題が一気に解決することも珍しくありません。
今の日本には仕事そのものにモチベーションを持てない人がたくさんいます。
その理由は「働くこと」を押し付けられていると感じているから。
解消するには「目の前に広がる選択肢に気づいてもらい、
どれかを自発的に選んでもらう事」が重要です。
人事部門に配属されたものの、
いったい自分に何が求められているのかわからない……。
会社が人事一年目の社員に期待しているのは、
とにかく「コミュニケーション」です!
説明会や面接で大切なのが採用担当者の第一印象です。
採用担当者は企業の顔といっても過言ではありませんので、
ここで悪い印象を持たれると優秀な人材はすぐに他の企業を選んでしまいます。
今回は、悪い印象を持たれないためのファーストインプレッションについて解説いたします。