2018.10.19
キャリアステップの策定は、人材育成と離職率の低下に欠かせない施策です。
しっかりとしたキャリアステップを描き、浸透させ、社員の成長を促しましょう。
「社員の離職率が高い」
「社員の育成がうまく行かずなかなか成長しない」
このような悩みを抱えている企業は数多く存在します。
離職率や社員の成長を高めるのは簡単な話ではないように聞こえるかもしれません。しかし、これらの問題は少しの工夫で改善することができます。そのキーとなるのが、「キャリアステップ」です。
キャリアステップとは、ある職位や職務に就任するための必要な業務経験とその順序のことです。たとえば「部長になるためにはこのような経験を積む必要がある」ということを明確にします。離職率を下げるため、また、社員が成長するためには企業で働く上でのキャリアビジョンを明確にする必要があります。その結果、社員が常に高いモチベーションで仕事ができるようになるのです。
社員の離職率や成長の問題には、給与のアップや賞与、インセンティブを与えることなど、金銭面を重視した解決策が図られることも少なくありません。確かに一時的には効果を生み出しますが、新たな問題が生まれることも多いので注意が必要です。
「キャリアステップを明確に」とはいっても、それにかかる手間(コスト)に見合った良い影響を企業が享受できなければ、「あまり意味がない」と感じてしまうでしょう。キャリアステップの有無により、企業はどのような影響を受けるのでしょうか。
キャリアステップは、企業が数年後の未来に社員に求める力を可視化します。逆に言えば、キャリアステップのない企業では、どのような成長をし続け、どのような能力を持っていればいいのかが不明確なままです。いわば、出口がどこにあるかわからないまま迷路をさまよい続けるようなもの。その迷路に標識を置き、「昇進」や「昇給」などの出口の名前を設定するのが、キャリアステップの役目と言えます。
しっかりと道順を示すことによって、企業が望んでいる成長とは異なるベクトルで成長する、というすれ違いも少なくなります。つまり、社員と企業が揃って同じ方向を向いて成長をし続けるということです。そうすると社員はモチベーションが高いままでいられますし、遠回りもしないので効率的に成長をすることができます。
離職率に関しても同じことが言えます。未来の自分のあるべき姿が具体的に想像できれば、離職率は低下していきます。有望視していた若手が、「この会社や仕事内容は好きですが、ここにこのままいても成長できるかわかりません」といった理由で会社を辞めていく「残念な退職」の数は少なくなるでしょう。
さらに、企業全体への影響は他にもあります。離職率の低下や社員の成長は、つまるところ長期間同じ企業で働き、なおかつ同じベクトルで成長できるということ。チーム内の関係が向上するだけでなく、上司や部下が互いに関心を高め、より深い関係を築くことができることもできます。「名ばかりの上司」といった悪い評判や関係を悪化させるような行動なども、自然と減っていくのではないでしょうか。
社員の関係が変われば、社内の雰囲気も大きく変わります。より良い人間関係を築くことで、より、社内の雰囲気も良くなり、気分良く仕事ができ、効率も上がっていくでしょう。
キャリアステップは、企業に様々な面で好影響を与えます。とはいえ、あくまで社員全体に浸透させることができた場合です。どのような機械でも歯車が一つ外れるとうまく機能しないように、キャリアステップも浸透できていなければ、100%機能することは難しいでしょう。
では、どのようにすればキャリアステップが社員に浸透するのでしょうか。
まずは、人事ポリシーを策定することです。人事ポリシーには企業の「人」に対する考え方が明確化されています。それにより、最低限社員全体での目指す方向性も決まり、キャリアステップの基盤が作られます。
その上で、キャリアステップを策定し、常に数年後の自分のあるべき姿を意識させられるよう新入社員の研修内容をよりキャリアステップに合わせた内容に変更したり、ベテランや若手問わず役職に合わせた研修を行ったりなど、企業の人事ポリシーに合わせた研修を行うことが必要です。社員と企業が効率よく成長できるよう、ブレない人事ポリシーを策定しましょう。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
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プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
「自分の将来が見えない」と感じる会社に所属し続ける人はなかなかいません。
会社が評価制度を作り、求めるものや進むべき道を照らしてあげれば、
社員はおのずと努力し成長するようになります。
1年間で退職した人の割合を表す離職率。「離職率が高い=悪い会社」「離職率が低い=良い会社」と言った認識が世間では一般的になっていますが、果たして本当にそうでしょうか。 実は、離職率だけをみて、その会社の良し悪しを判断することは非常に危険です。 重要なのは離職率の「数字」ではなく、「どんな人が辞めているのか」という離職率の「中身」です。 今回は、人事担当者として「離職率」というテーマとどう向き合い対応するべきなのかをお話しします。
人事制度の中でも人気のある「研修」。
自社の弱いところにピンポイントで対策ができるので、重宝されていますよね。
しかし研修は実施すればそのまま成長につながるわけではありません。
しっかりと考えないと、研修が様々な無駄を生むもとになってしまいます。
上層部と現場の板挟みという人事担当者って多いですよね。
この状態ではどんな施策を打っても現場で働く社員との溝は深まるばかり。
場当たり的な人事制度ばかりになってしまい、「ブレて」しまうからです。
ブレる人事制度を生み出さないためには、人事ポリシーの策定が欠かせません。
社員の離職を食い止めるために重要な要素である「臨場感」。
今回の記事では「臨場感とはいったい何なのか」「どうして臨場感が離職を防ぐのか」
を解説していきます。
いま再び注目を集めている「ジョブ型雇用」や「成果主義」は決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。 その実現のためにはジョブディスクリプション(職務記述書)が必要とされています。しかし、ジョブディスクリプションの策定や運用には、様々な課題も想定されます。 「働き方」「雇用のあり方」「管理のあり方」「評価のあり方」「給与・処遇のあり方」といった「考え方」そのものをどこまで変えるのか、といったことをよく考える必要があります。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
新卒採用というのは、
本来であれば明確な目的意識をもって取り掛かるべきことです。
しかし世の中には、
目的があいまいなまま新卒を採用している会社も少なくありません。
新卒採用を始める前に、
もう一度その意味を確かめてみましょう。
会社がある程度の規模(社員数50〜100名程度)に成長してくると、評価や給与に不満を感じる社員が増え、優秀な社員ほど離職してしまう傾向が見られます。そんな状況になったときに必要となるのが、評価制度や給与制度などの人事制度です。しかし、人事制度の失敗例は、数限りなくあります。制度は運用できなければ意味がありません。なぜ制度を導入しても失敗してしまう企業が多いのでしょうか?