2019.02.08
退職者が出ると多くの現場が人手不足に陥り、
業務がうまく回らなくなります。
この状況を改善しようとよくやりがちなのが補填的採用。
でも実は、こうした場当たり的な採用はお勧めできません。
数ある人事の仕事の中でも、人材の採用を重要視している人は多いのではないでしょうか。どのように企業を拡大するにせよ、人材の確保は必要不可欠ですから、そう思う方が多いのも頷けます。しかし、人材の採用は「規模拡大」や「業務拡大」など、会社にプラスアルファの価値を投入するためだけに行われるものではありません。たとえば、退職者の補充を行うための採用などはその例の一つです。
退職者が出た際、会社はどのような対応をとるべきでしょうか?ヒアリングによって退職の原因を探り、今後に向けた対策を練るのは重要です。しかし、何よりもまずしなければいけないのは、失った(もしくは失う予定にある)戦力をどう埋めるかの検討でしょう。入念に引継ぎをし、その社員が退職しても業務が回るシミュレーションを経た上での退職であれば話は別ですが、突発的な退職の事案も少なくはありません。そのような突発の退職者が出た際には、人手不足や混乱状態に陥っている現場を平常運転に戻してあげるのが、私たち人事がまずしなければならないことです。
先ほども言ったように、よほど完璧な引継ぎができていない限りは、今までの業務量をキープしようとしたら確実に人手が足りなくなります。かといって、人手不足を原因に業務量を削減することも、容易ではありません。
このような状況に陥った時、まず考えるのが補填的採用です。社員が1人いなくなったのだから、1人新しく採用すればいい、という考え方ですね。一見合理的で正しい方法に思えますが、人事のプロから見るとかなりリスクの高い方法になります。
分かりやすく、たとえ話で説明してみましょう。お腹がすいている時には、普段は好んで手を出さない食べ物でも、ついつい美味しそうに見えて手を伸ばしてしまうことがありませんか?退職者が出たことによって現場が人手不足に陥っている状態は、まさにその「お腹がすいた状態」だと言えます。たとえば自社の社風に合っていない人材であっても、とても魅力的に映ってしまうものなのです。
正常な判断力がない状態での採用はこのようなミスマッチを引き起こします。会社と社員におけるミスマッチというのは、お互いが違うゴールに向かっている状態に他なりません。当然、企業が望む働きは期待できず、前任者の穴を埋めるどころか、むしろ周りの足を引っ張ってしまう可能性すらも十分あり得るのです。この状態では、雇った社員自身も正当な評価をしてもらえない、と不満を持つ可能性も高くなります。
とはいえ、「あなたはうちの会社に合ってないから」とあっさり辞めてもらうことはできないでしょう。つまり、その社員が辞職を言い出さない限り、お互いがお互いに不満を抱いている状態を続けながら、毎月一定の給与を支払い続けることになります。しかも人手不足は解消されないままです。その人手不足を解消するために、さらなるコストをかけるのは企業にとって大きな痛手ですよね。
人手不足の時の採用は、上記のような理由からリスクが高いと言えます。しかし、採用を行わなければ人手不足は絶対に解消することができません。では、実際に業務が回らない現状を解決するためには、どのような施策が有効なのでしょうか?
最も適切なのは、派遣社員やアルバイトなどを活用することです。戦力を一時的に補填し、しっかりとした判断能力を保った状態で新たな人材の採用に臨むようにしてください。これなら空腹に目をくらませることなく、期待通りの人材を採用できるはずです。
1人の社員の穴を、1人のアルバイトや派遣社員が埋めることは難しいかもしれません。その結果、2人、3人とアルバイトや派遣社員の人数が増えていくこともあるでしょう。そのコストは少々痛いかもしれませんが、ある程度割り切って考えるべきです。望まない形で正社員を1人雇うのに比べたら遥かに低コストで済みます。
ただ、専門性の高い職種の場合には、アルバイトや派遣社員では戦力の補填ができない場合もあるかと思います。その際は、外部への業務委託という形で対応するのがおすすめです。スペシャリストは給与が高くなる傾向にあります。もし採用した人が求める水準に満たなかったら、一般社員と比べると、企業が受けるダメージは大きくなる傾向があります。より慎重に、採用活動を進めていくべきでしょう。
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人手不足になってから採用を進める補填的人事はおすすめできません。
そもそもなぜ退職者・離職者が多い会社が出てきてしまうのでしょうか?
そして、補填的採用ではない対処法としては、どういったものがあるのでしょうか?
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ではどのように活用すればよいのでしょうか。
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私たち人事はその反対意見に対して
どのように対処していけばいいのでしょうか?
今回は人事制度改革を行うにあたり、
意識しておくべきことをご紹介いたします。