人事5年目に必要なことを、フォー・ノーツ代表の西尾がお伝えします。
人事5年目ともなれば仕事ぶりも板についてきたはず。
このフェーズでは今やっている仕事に意味や理由を、
周りに説明できる能力が求められます。
さらにステップアップしたいという方は、5年後、10年後の会社の姿を考えて、
それまでに何が必要かを考えて行動してみましょう。
人事5年目の皆さん、だいぶベテランになってきましたね。慣れてきたからこそ、今一度、「意味を問う」というタイミングです。自分がやっていること、やってきたことについて「なぜそれを選択したのか」を説明できるようにしてください。
ある会社の昇格面接を担当しているのですが、私は人事には「厳しい」と言われています(笑)。
例えば、ある人事の人は課長への昇格面接の時に「店舗清掃のために障碍者雇用をやってきた」とアピールをしてきました。
「去年は何人採用して、何人定着している。知的障害者の雇用者は1割にもなった」と。
さて、私が問うのは「なぜ知的障害者雇用なのか、なぜ店舗清掃なのか」というところです。サテライトオフィスがあるのだからそこでも雇用できるし、それになぜ、数ある中で労力をかけて知的障害の方を採用するのか。そこを知りたい。
――だけど、その方は答えられない。
なぜそうなんですか?と問いかけても「そういう方針なので!」としか返ってこない。これだと、現場どまり、せいぜい課長クラスまででしょう。いろいろな方法論や選択肢がある中でなぜこれを選ぶのか。そこを説明できてこその管理職です。
知的障害雇用は有意義かもしれないけれど、会社としてすごく手間がかかる。じゃあ特例子会社を作ったらどう?とか、いろんな手法がある中で、それを選定した意味を改めて問い直し、他人にも説明できるようにしてください。
5年目でできるか、というとは微妙かもしれないけれど、頑張って取り組む価値はあります。
人事5年目の人は、だいたい20代後半から30代半ばくらいでしょうか。そろそろ社会人としても中堅クラスですね。何の仕事でも、全体像を把握するようにしてください。
「全体を見ている中でこれを優先してやろう」「これとこれが分かっている中で、これをやろう」。これもロジカルシンキングという考え方です。ベストはありませんが、日々の仕事や責任が増えてくる中で、優先順位付けは極めて重要です。
ただ自分の作業だけを、過去と同じままにこなしている。そういう人は、一歩間違うと人事や管理系には結構多いんです。そんなやり方だと、マネージャーは厳しいと言わざるをえない。
そろそろ、中堅社員として、未来に目を向けるようにしてください。5年後、10年後どういう制度が考えられるか。何が必要とされてくるのか。
例えば、5年後にこの会社で求められるのは何なのか。何かシステムを入れるとしても、給与計算、管理計算システムいろいろある中で、コストや機能面、運用面など考えると、自社にマッチしているのはどれか。自社の事業戦略が変わらないなら福利厚生もいまのままでいいけれど、社員が増えるとしたら? それに伴い、計算システムは何を変えるべきなのか? そして自分は、変えていくことで何を実現したいのか、とかも考えないといけない。
少し大きな枠組みの話になってきましたね。でもぜひ30代でトライしてみてほしいです。人事5年目の人は、新卒からずっと人事だと、一番若い人だと27歳くらいかな? それだと、さすがに少し難しいと感じてしまうかもしれません。でも、営業とか経営企画とか、他の領域も経験してきた人であればぜひチャレンジしてほしい。難しいけれど、例えばすでに35歳とかになっているなら、ぜひチャレンジしてみてほしいですね。こうした動きができてくるようになると、いよいよ人事10年目、一人前の人事とは何ができるべきか、何を求められるのかというところにつながってきます。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
「オンライン会議に臨むときの服装」や「ZOOMの背景」など、テレワークには注意すべきポイントがいくつかあります。
テレワークでは身だしなみについては決まったルールがありませんが、客観的にみて「今の身だしなみが周りにはどう映るのだろう」と考えでふさわしいか否かを検討するのがよいでしょう。
働き方が多様化する中、週休3日制を導入する企業がでてきました。週休3日制は企業側としてメスを入れにくい「人件費」という大きなコストの削減を、印象を悪くすることなく実現する事ができます。また、社員側としても「会社以外で、他のキャリアを積むことが出来る」というメリットがあり、一見双方にメリットが有るように感じる施策です。さて、今回は、「週休3日制」のメリット、デメリットについて検証してみます。人事担当者は週休3日制を「どうやって運用」していくべきなのでしょうか?
人事にとって「離職」は悩みの種の1つです。採用難に加えて「定着せずに辞めてしまう」という課題が、人手不足をますます深刻にしています。離職率が高いのは、いわゆるブラック企業に限りません。近年はホワイト企業であっても辞める若手が増えています。その根本的な原因を探ってみましょう。
人事異動を拒否する人が稀にいます。拒否するにはそれなりの理由があるはずです。人事部はどのように対応したらいいのでしょうか? 今回は「人事異動」シリーズ第2回。『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、人事異動を拒否された際の正しい対処法について紹介します。
人事制度の改革には反対意見がつきもの。
私たち人事はその反対意見に対して
どのように対処していけばいいのでしょうか?
今回は人事制度改革を行うにあたり、
意識しておくべきことをご紹介いたします。
いい人が採れない。そもそも応募者が来ない。多くの企業が人手不足に悩む一方で、優秀な人材がいきいきと活躍している会社もあります。求める人材を獲得する方法は、「採用」だけではありません。それは本当に「雇用契約」でなければならないのか、改めて考えてみる必要があるのではないでしょうか。
コロナ禍で黒字リストラが増える中、従業員シェアやワークシェアリングなどの雇用を守る取り組みが注目されています。どちらも有効な施策ですが、長期的に継続するかどうかが鍵となります。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、雇用を守るために人事担当者がすべきことについてお伝えします。
人事担当者の中にも、本業で培ったスキルを副業で活かしたいという方は多くいらっしゃいます。まずは、自分のスキルをアピールするためには「〇〇ができます!」と言えるように言語化しましょう。また、普段の仕事の中でも「自分は外でどんな価値提供ができるか」を想定することは、自分のスキルを整理し上手く売り込むために重要なことです。