金融業界を中心に、「通年採用」を採用しはじめた企業が登場しはじめた2020年。ニュースでも世の中を大いに賑わせ、注目を集めました。さて、この「通年採用」は、今までの採用制度とどう違うのでしょうか?また、通年採用は、採用力に影響はあるのでしょうか?「通年採用」を行ううえで押さえておかなければならない大事なポイントは何でしょうか?今回は、「通年採用」の効用について、お話しします。

そもそも「通年採用」とはどのような制度でしょうか?
「通年採用」と一緒に語られることが多い、「新卒一括採用」と比較して整理してみましょう。
まず、「新卒一括採用」というのは、新しく卒業する大学や専門学校、高校などの学生を対象とし、採用日程・入社時期を統一して行う採用方式です。学生は、内定を受けた企業に、卒業後に入社する流れをとります。それに対して、「通年採用」というのは、新しく卒業する学生や既卒者について、年間を通じて採用活動を行う採用方式です。
従来の日本で一般的に行われていた新卒の採用方式が「新卒一括採用」です。そして、現在でも転職希望者に対して行われている採用活動と同様に、時期に関わらずいつでも募集している方式が「通年採用」ですね。
一般的な日本企業にとって、新卒に関しても「通年採用」を取り入れることにはどんなメリットがあるのでしょうか?
「通年採用と新卒一括採用はどっちが優れているのか?」とよく聞かれますが、基本的に「通年採用は新卒一括採用よりも優れている」と考えて大丈夫です。その理由は色々とあります。
例えば、海外の大学に通う学生や、卒業時期が3月ではない学生など、短期決戦となる一括採用の時期には就活できない学生もいますから、一括採用では応募が来ない多様な人材を採用できるという面でメリットがあります。
また、インターンなどを経て随時採用をしていく形式を取れば、自社への適性を見極めて採用できることができ、ミスマッチングを防ぐことにも役立ちます。
さらに、短期決戦となる一括採用では、内定辞退も課題となります。志望企業に落ちるリスクを軽減するために、とにかく沢山の企業を受ける学生が多く、複数の内定を取得するケースも少なくないため、内定辞退が増えてしまうのです。それに対して、通年採用では駄目だったら次、というスタンスで受けてもらえるため、内定辞退が発生しにくいのが特徴です。
しかしながら、「通年採用」も万能ではありません。「特別なスキルを持つ人材」を採用する必要がある場合、一括採用や通年採用という、一般的な採用方法だけでは駄目なのです。
特殊なプログラミング技術や、ハイレベルな研究成果を上げた学生など、「特別なスキル」で企業をリードしてくれるような学生は、一括採用や通年採用だけでは確保する事ができません。なぜなら、現在の市場環境では、そのような優秀な人材は引く手数多です。外資系のIT企業など初年度年収が1000万を超えるような待遇も珍しくありません。
これらの「特別なスキルを持った優秀な人材」を採用するには、どうすればよいのでしょうか?答えはとてもシンプルです。「より良い待遇を用意すること。しっかりと評価の見える化をすること」が解決策です。
先ほど例示したような、高い報酬を用意するというのは一つの手段です。ですが、予算的に現実的でない場合は、人事制度をわかりやすくし、将来の待遇に魅力を感じてもらうことや、経営陣みずからの説得など、やれることはたくさんあるはずです。
コロナ禍が象徴する激動の時代。この激動の時代を乗り越え生き残れば、次世代をリードする企業になれるはずです。そのために多様な人材を確保することは、重要な人事の仕事です。多様な人材を採用できるよう、通年採用の導入や、特別なスキルを持つ人材を確保するために制度を工夫するなど、今の時代の人事には様々なチャレンジが期待されています。

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日本の人口の年齢別分布の現状と予想されている推移を考えると、
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年功序列型給与体系を脱却する糸口となるのが、「給与が下がる仕組み」です。
どのような基準で下がるのかを明確にする必要があります。
テレワークの普及、副業の推進、社員の個人事業主化、AIやRPAの活用――。働き方もキャリアプランも多彩になってきたアフターコロナの時代、「正社員」も「雇用契約」もすでに過去の遺物になろうとしています。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、多様化するワークリソースの活用方法についてお伝えします。
「年功序列」の考え方が染み付いている日本企業は少なくありません。
しかし、働き方が多様化し、ジョブ型の給与体系の企業も増えている昨今、
そのままでは優秀な人材が入ってこず取り残されてしまう可能性が高くなります。
今回は、西尾による講演をもとに、日本企業の「年功序列」について考えます。
給与の額は評価によって決まります。
そのため、評価は給与を額を決めるための手段に過ぎない、
と考える人も少なくありません。
そのような考え方は、正当な評価につながらないことがあるので注意です。
人事担当者のもとには非常に多くの情報が入ってきます。
その情報、あなたはどうしてますか?
上司に報告するものとしないものを自己判断していませんか?
その自己判断が大きな問題につながる可能性もあります。
リモートワークの普及によって、再び注目を集めている「ジョブ型雇用」や「成果主義」。これらは決して新しい考え方ではありません。では、なぜ今になって注目されているのでしょうか?それは、リモートワーク化によって、社員の作業プロセスを見ることができなくなり、出てきた「結果・成果」でしか仕事の達成未達成が判断できない状況になったからです。
「ジョブ型雇用」や「成果主義」を導入すれば、リモートワーク管理できるのでしょうか?
逆になぜ、今まで「ジョブ型雇用」や「成果主義」は浸透しなかったのでしょうか?
今回は、リモートワークの緊急普及から約8ヶ月がたった今、日本の職場はどうなっているのか?今後、どのように変わっていくべきかを議論したいと思います。
新人の育成に困っている会社様は多いと思います。
いったいどのような研修及び取り組みが有効なのでしょうか?
今回は実際にあった例をもとに、どんな育成が新人を育てるのか紹介します。