新しく人を雇う新規採用は、多くの企業が困っているところです。
「せっかく雇ったのにすぐやめてしまう」「求める社員が来てくれない」。
これらの原因は、意識のミスマッチであることがほとんど。
人事ポリシーを利用して、応募者と事前に意識をすり合わせておきましょう。
会社にとって一番大切なのは「人」です。業績や社会的信用も重要なことではありますが、それも全て「人」あってのことですよね。ですから、「人」に関する問題というのは、会社が一番に考えるべきものなのです。しかし、「人」に関するコアな部分である人事制度に熱心な会社というのは、そう多くありません。経営者様からすれば細かい規則などを考えるのは、手間がかかるのでなるべく後回しにしたいのでしょう。ただ、非常に大切な部分なので、しっかりと時間と手間を掛けてあげなければいけません。
さて、会社において「人」というと、おそらく皆さん社員を思い浮かべると思います。今いる社員はとても大切です。いかにモチベーション高く仕事をしてもらうか、考え続けなければいけません。それからもうひとつ、新規採用する人材も、会社にとっての「人」です。新しい人材が入ってこないと、組織はどんどん停滞していきます。
今いる社員と、将来入社の可能性がある人材。この2つが大切にすべき「人」であり、考えるべきことです。今回はこの2つの「人」のうち、新規採用する人材にフォーカスを当ててみましょう。
新規採用の際に気を付けるべきは、応募者と会社、お互いの価値観のミスマッチです。ミスマッチが発生すると、せっかく採用したとしても待っているのは早期離職です。これを防ぐためには、会社が社員に何を求めているのか、社員をどのような軸で評価しているのかをあらかじめはっきりと示しておく必要があります。
そのために必要になってくるのが、人事ポリシーです。人事ポリシーとは会社の人事に関する方針をまとめたもので、社員に求めるものや、評価方法などが記してあります。これを公開しておくことで、方針の違う応募者をあらかじめはじくことができます。例えば将来会社のコアな部分を任せたいと思って募集をかけたのに、応募してきたのがプライベート重視の方では、お互いが不幸になってしまいますよね。
新しく来てもらいたい人材にはどのような働き方、価値を求めているのか。それを洗い出す過程で、会社の人事ポリシーも見直してみましょう。存在してはいるものの、社内での理解が進んでいない人事ポリシーというのは、意味がありません。
また、人事ポリシーがない場合には、出来るだけ早く策定に取り掛かりましょう。繰り返しますが、人事ポリシーは会社にとって一番大切な「人」への対応を方向付けるものです。これがなければ社員に求めるものもはっきりしませんし、そもそも一貫性のある人事制度を構築することは難しいでしょう。
こうしてできた人事ポリシーや社員に求めることを、会社説明会等で漠然としてではなくより細かく応募者に伝えるように心がけることも重要です。「幹部候補生としての採用を予定しています」だけではなく、「将来は会社の上層部としてコアな業務に取り組んでいってもらいたいと考えています。そのために必要な能力は~で、仕事とプライベートの区別なく働き、膨大な勉強量も求められます」という伝え方をしましょう。もちろん伝えられたことで応募者数は減るかもしれませんが、ミスマッチを事前に防げたと捉え、それよりもこの方針に共感してくれる人との出会いを求めるべきです。
もちろん、採用後はあらかじめ提示した人事ポリシーを守り続けなければなりません。人事ポリシーには「社員はもちろん、その家族も大事にする」と書かれているのに、家族の記念日や急病に融通を効かせられない(もちろんやむをえない場合は仕方ないですが、会社としてそういった制度が整っていない場合もありますよね)「個人の成果を重視する」と言っていたのに年功序列型の給料体形になっている、などがあると「言ってることとやってることが違うじゃないか」と思われてしまいます。こういった会社への不満が募ると、待っているのは離職という結果です。人事ポリシーに合致した人材を迎えられたのなら、こちらもその人事ポリシーに則った評価・対応をしていかなければなりません。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
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この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
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どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
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プロの人事力
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人事の仕事というのは売り上げ・利益に直結するものではありません。
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人事制度の改革には反対意見がつきもの。
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今回は人事制度改革を行うにあたり、
意識しておくべきことをご紹介いたします。
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しかしこの意識こそが、本当に必要な人材を逃す原因になるしれないのです。
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不正やパワハラなど、内部告発によって明るみに出る企業の不祥事。内部告発はとても勇気のいる行為ですが、人事に影響するのか、どんなデメリットがあるのか、気になる人も多いでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、内部告発に対して会社や人事担当者がすべきことを解説します。