2020.09.18
人事担当者の中にも、本業で培ったスキルを副業で活かしたいという方は多くいらっしゃいます。まずは、自分のスキルをアピールするためには「〇〇ができます!」と言えるように言語化しましょう。また、普段の仕事の中でも「自分は外でどんな価値提供ができるか」を想定することは、自分のスキルを整理し上手く売り込むために重要なことです。
「空いた時間を活用して、収入を上げたい」「他の企業の仕事に関わり、自分のキャリアを広げたい」。
こうした思いから、人事担当者の中にも副業を始めたいという方が増えてきています。
では、人事で副業をやろうと思った場合にどのような価値を提供するのが良いのでしょうか。
副業の人材として“かってもらう”には、自分が提供できる価値を明確に示すことが必要になります。採用ができる。採用のスカウトが打てる。こうしたスキルを持っている人はたくさんいます。
こうした業務は仕事のニーズこそ多くありますが、供給量もさらに多く時給はかなり安価です。
つまり副業収入を得るためには「どこの会社に勤めています」というだけでは不十分なのです。
「〇〇ができます」というような言語化できるスキルを持っていた方が、雇う側としてはイメージを持ちやすいです。これは、日々人事の仕事をしている方であれば、よくお分かりいただけるかと思います。
また、最近はリモートワークでの社員の働きぶりを評価したいというニーズが高まっています。
パソコンの監視や、ログインの時間を記録するなどの表面的な評価ではなく、社員一人一人の成果をちゃんとした物差しをもって測ることが出来れば、副業ワーカーとして雇いたいという企業は多くあります。
さて、副業を探し始める際には、いくつか心がけておきたいポイントがあります。
1つ目は「キャリアプランの明確化」。
数ある求人の中から、自分にあった副業を探す際に「キャリアプランを明確にする」ことは必要不可欠です。そしてそのキャリアプランの中で、どのような目的で副業を始めるのかをはっきりさせておかなければ、自分を見失ってしまいます。
今の勤め先だけでなく他社でのキャリアも積んでみたい、という場合もどのようなキャリアを求めているのか」をはっきりさせておかないと、副業を始めた後に「想像と違う」と感じてしまうことにもなりかねません。副次的にはお金が目的である場合であっても、自分のキャリアプランを考えた上で探すべきでしょう。
2つ目は「本業とのバランス」。
まずは、就業規則で人事の副業が認められているのか確認し、お互いの守秘義務も徹底しなければいけません。当然ですが、本業に支障をきたすような働き方、例えば深夜に業務を行ったり在宅ワークなどで睡眠時間を削ったりしてまで働くのはオススメできません。
それならば、本業の出勤日数を週4日などに減らし、本業副業共に効率的な働き方をするのがベストではないでしょうか。
副業をしたいと考えている人は、本業の仕事をする中でも「自分は外でどんな価値提供ができるか」を想定することが重要です。人事の仕事をしていれば、採用する側の視点に立って考えることもできますよね。
もしあなたが人事担当者として副業人材を雇う場合、自社の問題点とその解決に必要なスキルは何かを考えてみることです。すると、逆に自分が採用される側になった場合でも、求められるスキルは何か見えてくると思います。自社で必要なスキルや能力は大抵、他社でも求められるものであるからです。
副業ワーカーを雇う側と雇われる側、両者の視点から考えることが出来るのは人事の大きな強みです。
正社員でなくてもできる仕事は正社員にこだわることなく、副業人材を適材適所に活用する。
人事の経験を活かして、自分のスキルを上手く売り込む。
これが出来れば、win-winとなる形でで副業を成功させることが出来るのではないでしょうか。
人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?
中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。
ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!
テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。
人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
いま再び注目を集めている「ジョブ型雇用」や「成果主義」は決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。 その実現のためにはジョブディスクリプション(職務記述書)が必要とされています。しかし、ジョブディスクリプションの策定や運用には、様々な課題も想定されます。 「働き方」「雇用のあり方」「管理のあり方」「評価のあり方」「給与・処遇のあり方」といった「考え方」そのものをどこまで変えるのか、といったことをよく考える必要があります。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
コロナ渦という前代未聞の事態に見舞われた今、人事の課題はますます山積みしています。人事が強い会社でないと、これからの荒波を乗り越えていけません。人事が強い会社とは、どんな特徴があるのか?また、どのようなメリットをもたらすのか? 今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、人材育成の考え方や方法を解説します。
注目されている「ジョブ型雇用」は、
すべての会社にとって有効というわけではありません。
会社が人材についてどのような問題を抱えているかによって、
毒にも薬にもなり得るのです。
今回はジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用について、
そしてそのメリット・デメリットについて解説いたします。
テレワークやDX対応、ジョブ型、70歳定年、早期退職、黒字リストラなど、今、人事の課題は山積みになっています。この「第4次人事革命」において、人事担当者がやるべきことは何なのでしょうか? そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、日本企業の人事施策の変遷を振り返りながら、歴史から学ぶべきことをお伝えします。
強い組織を構築する場合に欠かせないのは、コミュニケーションの活性化です。風通しを良くし、考えや意見が出やすい環境づくりが必要と言われています。しかし、それ以前にもっと重要なことがあります。今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、コミュニケーションの目的についてお伝えします。
キャリアステップの策定は、人材育成と離職率の低下に欠かせない施策です。
しっかりとしたキャリアステップを描き、浸透させ、社員の成長を促しましょう。
他の職種と同じように、人事担当者にも勉強は必要です。
とはいうものの、きちんと勉強している人事担当者が少数派というのもまた事実。
まずは通勤などの隙間時間でいいので、勉強習慣を始めてみませんか?
予期しない退職報告や退職希望にあたふたしてしまう「びっくり退職」。退職者には辞める前にいくつか特有の"兆候"が見えるものです。昔と比べて若手社員の退職が当たり前になった時代だからこそ、人事の恥とも言える「びっくり退職」に陥らないように、人事担当者には退職者が出す兆候を見逃さないスキルが求められています。