新型コロナウイルスの影響から、多くの企業でテレワークが普及している昨今。しかし「出勤することが当たり前」な働き方に慣れていると、「テレワークでも本当にちゃんと評価されるだろうか」と不安を抱いている人も多いものです。正当な評価を「されて当然」と考えるのは危険です。 では、正当に評価される行動とはどういったものなのか。逆に、ちゃんと仕事をしているのに損してしまうパターンには、どんなものがあるのか考えてみましょう。
まず、テレワークで正当な評価を受けるためには、「画面はオンにしておく」「いつでもレスポンスできる状態にしておく」ことが重要です。そもそも、テレワークは強い信頼関係が前提になければ成り立ちません。
今は新型コロナウイルスの影響もあって、信頼関係が築き上げられていない状態でもテレワークという働き方が当たり前になっています。そのため「しっかりとしている」ことをアピールすることは、評価を受ける側としては必要不可欠な努力です。
デスクに向かい、すぐに声掛けができる状態を維持しておくことは、チームワーク上でも重要です。チームでプロジェクトを動かしている時に声を掛けても反応しなかったり、画面がオンにならなかったりするメンバーがいると、「もしかしてサボってるのでは?」という疑念が生まれてしまいます。
正当な評価を受けるためには「自分は今この業務をしています」ということを、社内に対してしっかりとアウトプットして見えるようにすることから始めてみましょう。
当然の話ですが、いくらテレワークで他の社員が周りにいないからといって、部屋着で顔出しすることは避けた方が得策でしょう。
また、ZOOMなどのオンラインツールを用いてミーティングをする場合は背景にも気を付けるべきです。
積極的に顔を映してやる気を見せていても、背景がヤシの木がそよぐハワイだったら相手に与える印象はいかがでしょうか?「真面目に仕事をする気があるのかな」と疑われても仕方がありません。
身だしなみも不潔感のない服装が必須です。ポロシャツを着用する方も多いようですね。
顔の映りを考えてカメラの位置を調節する、ZOOMに映るものもカジュアルすぎないものにするなど、基本的なところで、相手から「減点」を与えられないように注意しましょう。
評価を受ける側の努力も重要ですが、社員自体もテレワークに不慣れでそこまで意識を向けることが難しいといったことも考えられます。
会社としてテレワークにおけるルールを決めておくのも良いでしょう。
例えば、ミーティングの際にはカメラ機能をオンにするというルールを設けるのは良いことです。
ZOOMなどのよく使われているコミュニケーションツールであれば、パソコンにカメラがついていなかったとしても、スマートフォンのカメラで顔を映すこともできます。社員同士が顔をつき合わせて交流をするという時間が、定期的にあるという状況が望ましいです。
また、テレワークではどうしても上司と部下は監視する側と監視される側という関係性になってしまいがち。「この社員は今週何をするのか」といったタスク内容を含めて、上司と部下で共通の認識を持っておくことも大事です。
上司は部下に対して「何を求めているか」を明確にし、部下は上司に対して「先週は〇〇という業務をどこそこまで終わらせました」という報告を行います。それを踏まえて両者間で今週の業務はどうするのか、来週の業務はどうするのかの共通認識を持つことで、監視する側、される側という”テレワークにありがち”な関係性を、コミュニケーションを密にすることで脱却してみるのはいかがでしょうか。
職場に出勤してこなす業務と違って人の目が行き届かないため、業務をしっかりやる人とやらない人が表面化していきます。上司が求めているものを明確にしたうえで、その社員が業務を遂行できない場合テレワークは認めないとするなど、毅然とした対応も必要になってきます。
テレワークは場所を選ばずに働けるため、子どもや介護といった私生活における課題と両立することができる大きなメリットがあります。「テレワークで働きたいのに正当に評価されず出社を求められる」と悩んでいる方は、まず自分自身に減点されるポイントがないか、きちんと業務をアウトプットしてアピールできているかについて、まず見直してみましょう。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
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ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
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テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
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人事の“必須科目”を押さえる
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人事ポリシーとは会社の「人」に対する考え方を表明したものです。
会社が抱える「人」の悩みの大半は、社員との間にある意識のミスマッチが原因です。
自社に即した人事ポリシーによって意識をすり合わせることができれば、
複数の課題が一気に解決することも珍しくありません。
人事には、人員計画・配置・採用・給与・厚生・育成・評価といった分野と、それぞれに戦略、企画、運用、オペレーションという機能があり、非常に幅広い分野の領域に関わる職種です。人事担当者は、どのように学習し、キャリアを構築していったらいいのでしょうか。本記事では、新任担当者から主力メンバーになるまでのキャリア構築の方法を「人事の学校」主宰・西尾太が解説します。今回のテーマは「人事学習のよくある勘違い」です。
フォー・ノーツ代表の西尾が、
人事3年目の社員に求められる3つのことを紹介していきます。
1年目は仕事を理解し、2年目はできたところ、できなかったところを洗い出す。
これらを踏まえて臨む3年目には、いったい何が必要なのでしょうか?
他の職種と同じように、人事担当者にも勉強は必要です。
とはいうものの、きちんと勉強している人事担当者が少数派というのもまた事実。
まずは通勤などの隙間時間でいいので、勉強習慣を始めてみませんか?
今再び注目を集める「ジョブ型雇用」や「成果主義」。 決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。これらの導入には、ジョブディスクリプション(職務記述書)が必要ですが、策定や運用には多くの困難が存在します。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
人手不足の解消は、多くの人事にとって切実な課題となっています。人材を確保する手段は、正社員だけではありません。それは「正社員」でなければならないのか。人事担当者は、慎重に検討しなくてなりません。正社員雇用の際には、「留意すべきポイント」があります。
不正やパワハラなど、内部告発によって明るみに出る企業の不祥事。内部告発はとても勇気のいる行為ですが、人事に影響するのか、どんなデメリットがあるのか、気になる人も多いでしょう。そこで今回は、人事のプロフェッショナル集団、フォー・ノーツ株式会社の代表であり、『超ジョブ型人事革命』(日経BP)の著者・西尾太が、内部告発に対して会社や人事担当者がすべきことを解説します。
「オンライン会議に臨むときの服装」や「ZOOMの背景」など、テレワークには注意すべきポイントがいくつかあります。
テレワークでは身だしなみについては決まったルールがありませんが、客観的にみて「今の身だしなみが周りにはどう映るのだろう」と考えでふさわしいか否かを検討するのがよいでしょう。