2019.01.11
「人事の仕事」と言われてすんなりイメージできる人は少ないはず。
その理由は、人事の仕事の特性と会社の求めることとのギャップにありました。
このギャップに気づけないと、
会社からの期待に応えられない人事担当者になってしまうかもしれません。

「人事が何をやっているのか、正直よくわからない」営業部門や開発部門に所属している方とお話をすると、こんな声を耳にすることがあります。しかし、これはある意味当然かもしれません。なぜなら、実際に人事担当として仕事をしている方ですら、「人事っていったい何をするべきなの?」「どうすれば評価されるの?」という疑問を抱いている方が少なくないからです。
会社という組織に所属している以上、会社から求められている仕事は確実に存在します。いったい人事には、どのような仕事が求められているのでしょうか?
人事に求められている仕事を知るためには、まず会社という組織における人事の役割を知る必要があります。会社というのは、売り上げを伸ばし利益を追求していく組織です。利益を追求する組織に所属している以上は、全員が利益の獲得を目標にしなければいけません。もちろん、会社(経営陣)も社員全員が利益を生み出すことを望んでいます。
ただ、人事というのは基本的に直接利益に関わる立場にありません。営業なら新規顧客の獲得、製品開発なら魅力的な製品の開発、というように、「利益につながる仕事」がぱっと思い浮かびづらいというのが実情なのです。
それでも会社が求めているのは、あるいは会社が評価してくれるのは、あくまでも利益につながる仕事。このギャップが「人事って何をやっているのかわからない」「人事の仕事でどこが評価されているのかわからない」という疑問につながってしまうのだと考えています。
では、営利組織である会社の中で求められる人事の役割とは、いったい何なのでしょうか?答えを言ってしまうと、「利益を生む人材の採用・育成などを通じて、間接的に利益に絡む事」です。どんなに優秀な人であっても、学校を出ていきなり大きな成果を残せるわけはありません。必ず研修等様々な経験を経て、ようやく一人前のビジネスマンになります。この過程を人事が主導していくことで、間接的にではあるものの利益に絡んでいくことができるのです。
それから社員が高いモチベーションで仕事ができるような人事施策の策定も欠かせません。社員が納得できる評価制度や福利厚生といった仕組みづくり、社内でのトラブル対応などを通して社員をサポートすることでも、間接的に利益を生むことができます。
総合的に言えば、人事というのは「利益を生み出す社員をサポートすることで、間接的に利益に絡む」のが仕事だと言えます。今まで漠然としていた人事の仕事に対するイメージが、少しはっきりしたのではないでしょうか?

残念なことに、前項でご説明したことを自覚し、利益を生む人材の育成・採用に力を注いでいる人事担当者はそれほど多くありません。なぜなら、「人事の主な仕事は事務作業だ」という固定観念を持っている人が多いから。社員の出退勤や給与の計算といった事務作業のみを自分の業務範囲としてしまっているのです。
確かにこういった事務作業も人事の大切な仕事の一つではあります。しかし、社員の出退勤を記録したり給与の計算をしたりというのは、直接的どころか間接的にも利益につながらない行為。果たして会社は、利益につながる行為ができないポストを存続させておきたいと思うでしょうか?おそらくそうは思わないはずです。社員一人を雇うよりももっと安い外注先があれば、早々に外注してしまうでしょう。
その証拠に、会社によって「人事担当」のポストはあったりなかったりします。それどころか、同じ会社でもある時とない時が存在するくらい、現代日本において人事というのは流動的です。
もし自分が人事担当者で、「事務作業しかできていない」という場合は、いつまでもそのポストがあると思わない方が賢明です。「自分も会社の一員、利益を上げて貢献するんだ」という気持ちを持って、プラスアルファの価値を提供することを意識しながら、仕事に取り組むようにしてください。「利益を生み出す社員をサポートすることで、間接的にでも利益に絡んでいく」という働き方ができるようになれば、会社もその重要性を認識し、人事を必須ポストの一つとして扱ってくれるはずです。

人事という職に就いたならば、読む“義務”がある1冊
成果主義、職務主義、年俸制、人事部廃止… 90年代から変わらぬ「人事」の構造、変わらぬ平均給与額が、日本を世界トップクラスの「社員が会社を信頼しない国」へと導いたのです。
なぜ変革が進まないのか、その背後に潜む「考え方」の欠如とは何でしょうか?

中学時代に習ったこと、覚えてますか?
多くの人にとっては、すべての勉強の基礎になっている大事な「当たり前」のことですが、思い出せと言われても思い出せる方は少ないでしょう。
この「この一冊ですべてわかる 人事制度の基本」には、人事の当たり前が詰まっています。

ー「なぜ、あの人が?」
なぜ多くの企業で「評価基準」が曖昧になっているのでしょうか。
どうすれば給与が上がるのでしょうか。
11,000人超の人事担当者から絶大な支持を得るコンサルタントが、今まで9割の会社が明かさなかった「絶対的な指標」を初公開!

テレワーク時代には「ジョブ型」に留まらず、「超ジョブ型人事」が不可欠。
その一番の理由は、テレワークをはじめとするこれからの働き方には「監視しない事が重要であるから」です。

人事の“必須科目”を押さえる
プロの人事力
次のステージに向けて成長するためのキホン
人事担当者に必要な知識・学び方、仕事に対する心構え、業務との向き合い方、さらには人事マネージャー、人事部長へとキャリアアップするために必要な能力・スキルを一挙公開
給与の額は評価によって決まります。
そのため、評価は給与を額を決めるための手段に過ぎない、
と考える人も少なくありません。
そのような考え方は、正当な評価につながらないことがあるので注意です。
いままで受け身の姿勢で仕事をしてきた人事が、急に主体的に動かなければならない
仕事を任されたとしてもうまく動けないことがほとんどでしょう。
そうした時に「社外の人事のプロ」に依頼することで
これまでの「受け身人事」の性質から脱却することができるかもしれません。
管理職って評価することはあっても評価されることはないと思っていませんか?
実は管理職であっても、評価基準やコンピテンシーは存在します。
会社が管理職に求めているコンピテンシーを理解して、
もう一歩先のステージへ挑戦しましょう。
本来、喜ぶべきボーナスですが、
予想額を下回ると却って社員の不満になります。
社員に納得してもらうためには評価基準の開示と、
それをしっかりと反映させることが重要になります。
創業したてのベンチャーから成長後期、大企業クラスの規模に至るまで、
会社には様々な変化があります。そしてそれは、人事部も同じ。
今回は各ステージごとの人事部の立ち位置の違いと、
人事が陥りがちなことをお伝えします。
フォー・ノーツ株式会社が運営する【公式】YouTubeチャンネル。 今回は、【経営者と労働者それぞれの観点から考えるベストな働き方】について現場を知り尽くした人事のプロ・西尾 太が解説いたします。
いま再び注目を集めている「ジョブ型雇用」や「成果主義」は決して新しい考え方ではありませんが、これからの働き方を考える中では重要な要素です。 その実現のためにはジョブディスクリプション(職務記述書)が必要とされています。しかし、ジョブディスクリプションの策定や運用には、様々な課題も想定されます。 「働き方」「雇用のあり方」「管理のあり方」「評価のあり方」「給与・処遇のあり方」といった「考え方」そのものをどこまで変えるのか、といったことをよく考える必要があります。 今回は代表西尾から、これからの時代の働き方や評価についてお伝えしていきます。
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